ローカルとは、ネットワークにつながれたコンピュータにおいて、「手元のコンピュータにある」の意。対義語は「リモート」(remote)で、「ネットワークの向こうのコンピュータにある」の意。
例えば、「ローカルディスク」はユーザが現在使っているコンピュータに直接接続されているハードディスク(などの外部記憶装置)を意味し、「ローカルファイル」はその中に保存されているファイルのことである。
2009年10月27日火曜日
レンタルサーバ 【rental server】
レンタルサーバとは、インターネットに情報を発信するコンピュータ(サーバ)の容量の一部を間貸しするサービス。「ホスティング(hosting)」サービスとも言う。通信事業者やインターネットサービスプロバイダが自社設備を用いて提供しているサービスで、専門の業者もある。
レンタルサーバ事業者は、サーバや回線を自前で用意できない顧客から公開したい情報内容(コンテンツ)を預かり、インターネットに接続された自社サーバで公開する。
ほとんどのサービスでは、1台のサーバを複数の顧客で共有する形になっており、使える容量の上限があらかじめ定められている。一般に、上限容量が多ければ多いほど高価になる。
単にサーバの容量を貸し出すだけでなく、CGIを用いた掲示板やオーダーフォームなどの仕組みを提供している事業者や、独自ドメインでの運用やWebサイトの作成代行などの付加サービスを提供している事業者もある。
似たようなサービスに「ハウジングサービス」があるが、これは、顧客が自分で通信機器やサーバを用意し、それを回線や電源設備の整った事業者の施設に設置するサービスである。
レンタルサーバ事業者は、サーバや回線を自前で用意できない顧客から公開したい情報内容(コンテンツ)を預かり、インターネットに接続された自社サーバで公開する。
ほとんどのサービスでは、1台のサーバを複数の顧客で共有する形になっており、使える容量の上限があらかじめ定められている。一般に、上限容量が多ければ多いほど高価になる。
単にサーバの容量を貸し出すだけでなく、CGIを用いた掲示板やオーダーフォームなどの仕組みを提供している事業者や、独自ドメインでの運用やWebサイトの作成代行などの付加サービスを提供している事業者もある。
似たようなサービスに「ハウジングサービス」があるが、これは、顧客が自分で通信機器やサーバを用意し、それを回線や電源設備の整った事業者の施設に設置するサービスである。
レジストリ 【registry】
レジストリとは、インターネット上の住所にあたるドメイン名の登録申請を受け付け、データベースの管理やアクセス手段の整備などを行なう管理組織。データベースを一元的に管理するため、ドメインの領域(トップレベルドメイン)ごとに一つのレジストリが存在する。
日本を表す「.jp」ドメイン(JPドメイン)を管理しているレジストリは、JPRS(株式会社日本レジストリサービス)である。
これに対し、一般の個人や企業などからドメインの登録申請を受け付け、レジストリに登録申請を仲介する事業者はレジストラと呼ばれる。レジストリは登録申請を行なうすべてのレジストラに対して中立・公平であることが求められ、ICANN認定レジストリでは各レジストラに平等に共有登録システム (SRS：Shared Registry System)の利用を許可する必要がある。
新しいgTLD(「.info」「.biz」「.museum」「.aero」「.coop」「.name」「.pro」)については、レジストリとなる組織がICANNより個別に指定され、VeriSign GRS社が独占していたgTLDレジストリの地位の分散が図られている。
日本を表す「.jp」ドメイン(JPドメイン)を管理しているレジストリは、JPRS(株式会社日本レジストリサービス)である。
これに対し、一般の個人や企業などからドメインの登録申請を受け付け、レジストリに登録申請を仲介する事業者はレジストラと呼ばれる。レジストリは登録申請を行なうすべてのレジストラに対して中立・公平であることが求められ、ICANN認定レジストリでは各レジストラに平等に共有登録システム (SRS：Shared Registry System)の利用を許可する必要がある。
新しいgTLD(「.info」「.biz」「.museum」「.aero」「.coop」「.name」「.pro」)については、レジストリとなる組織がICANNより個別に指定され、VeriSign GRS社が独占していたgTLDレジストリの地位の分散が図られている。
レジストリ 【registry】
レジストリとは、Windows 95以降のWindows系OSにおいて、システムやアプリケーションソフトの設定データが記録されているデータベース。Windows 3.1まで、こうしたデータはファイル名の末尾が「.INI」となっている「.INIファイル」に各アプリケーションごとに記録されていたが、レジストリで一元管理するように変更された。通常はプログラムが自動的にデータの記録や更新、削除などを行なうが、ユーザが直接編集することもできる。ただし、誤った変更をするとシステムが起動しなくなったりアプリケーションが削除できなくなったりする恐れがあるため、上級者以外は手をつけない方が良いとされている。
レジストラ 【registrar】
レジストラとは、インターネット上の住所にあたるドメイン名の登録申請を受け付ける組織。申請された登録データは、そのドメイン領域のデータベースを管理する「レジストリ」という機関に登録される。
レジストリが原則としてトップレベルドメインごとに一つの組織が認定されるのに対して、レジストラはサービスや価格の面で競争原理が働くよう、レジストリとの契約のもとに複数存在することができ、実際、複数の組織が認定されている例が多い。
日本を意味する「.jp」ドメインのレジストリはJPRS(株式会社日本レジストリサービス)であり、JPRSが認定した数十社の「指定事業者」がレジストラとしてJPドメイン名の登録受付を行なっている。
「.com」などのgTLDについては、インターネット資源の調整・管理を行なうICANNがレジストラの認定を行なっており、多くの組織が世界中で登録受付を行なっている。国内のgTLDレジストラは、2003年7月現在、国際調達情報(PSI-Japan)、グローバルメディアオンライン(GMO：旧インターキュー)、ファーストサーバ、フューチャー・メディア・ネットワーク、エッジの5社。
レジストリが原則としてトップレベルドメインごとに一つの組織が認定されるのに対して、レジストラはサービスや価格の面で競争原理が働くよう、レジストリとの契約のもとに複数存在することができ、実際、複数の組織が認定されている例が多い。
日本を意味する「.jp」ドメインのレジストリはJPRS(株式会社日本レジストリサービス)であり、JPRSが認定した数十社の「指定事業者」がレジストラとしてJPドメイン名の登録受付を行なっている。
「.com」などのgTLDについては、インターネット資源の調整・管理を行なうICANNがレジストラの認定を行なっており、多くの組織が世界中で登録受付を行なっている。国内のgTLDレジストラは、2003年7月現在、国際調達情報(PSI-Japan)、グローバルメディアオンライン(GMO：旧インターキュー)、ファーストサーバ、フューチャー・メディア・ネットワーク、エッジの5社。
ループメール 【loop mail】
ループメールとは、電子メールが複数のアドレスを円環状に転送されつづける状態のこと。送信された電子メールが転送などによって送信元のアドレスに戻ってきてしまい、さらに自動的に同じ宛先に向けてメールが再送信され、メールが延々と転送されつづけてしまうことを言う。メーリングリスト関係で発生することが多く、配信先アドレスが自動返信を行なうようになっていたり、エラーメールが投稿用アドレスに送られるようになっていたりするのが一般的な原因である。ループメールが発生すると、対策が取られるかメールサーバがダウンするかしない限りメールが無限に送信されるため、メールボックスがあふれてメールが受信できなくなるなどの被害が生じる。
ルートサーバ 【root server】
ルートサーバとは、インターネット上にはドメイン名とIPアドレスを対応させるための情報を提供するネームサーバが無数に存在しており、ドメイン名に対応した階層構造をなしているが、その最上位に位置するサーバのこと。
インターネット上でコンピュータにつけられた名前であるドメイン名は、実際の住所であるIPアドレスに変換する必要があり、個々のネットワークに配置されたネームサーバは自分の管理するネットワークのコンピュータのドメイン名とIPアドレスの対応表を持っている。
ドメイン名は大分類から小分類に向かって階層構造で管理されているため、ドメイン名を調べる場合にはまず、階層の最上位に位置するルートサーバに照会する。
ルートサーバは目的のドメインを管理しているネームサーバのアドレスを答えるので、そのサーバに問い合わせを行ない、IPアドレスを得る。
世界には同じデータを持ったルートサーバが13台あり、負荷分散している。米VeriSign社に2台、ネットワーク管理団体IANA、ヨーロッパのネットワーク管理団体RIPE-NCC、米PSINet社、米ISI(Information Sciences Institute)、米ISC(Internet Software Consortium)、米Maryland大学、米航空宇宙局(NASA)、米国防総省、米陸軍研究所、ノルウェーのNORDUnet、日本のWIDE プロジェクトで各1台ずつを管理している。
インターネット上でコンピュータにつけられた名前であるドメイン名は、実際の住所であるIPアドレスに変換する必要があり、個々のネットワークに配置されたネームサーバは自分の管理するネットワークのコンピュータのドメイン名とIPアドレスの対応表を持っている。
ドメイン名は大分類から小分類に向かって階層構造で管理されているため、ドメイン名を調べる場合にはまず、階層の最上位に位置するルートサーバに照会する。
ルートサーバは目的のドメインを管理しているネームサーバのアドレスを答えるので、そのサーバに問い合わせを行ない、IPアドレスを得る。
世界には同じデータを持ったルートサーバが13台あり、負荷分散している。米VeriSign社に2台、ネットワーク管理団体IANA、ヨーロッパのネットワーク管理団体RIPE-NCC、米PSINet社、米ISI(Information Sciences Institute)、米ISC(Internet Software Consortium)、米Maryland大学、米航空宇宙局(NASA)、米国防総省、米陸軍研究所、ノルウェーのNORDUnet、日本のWIDE プロジェクトで各1台ずつを管理している。
リモート 【remote】
リモートとは、ネットワークにつながれたコンピュータにおいて、「ネットワークの向こうのコンピュータにある」の意。対義語は「ローカル」(local)で、「手元のコンピュータにある」の意。
例えば、「リモートストレージ」は別の場所にあるコンピュータに設置されたファイルの保管場所(ハードディスクなど)を意味し、「リモートアクセス」は別の場所にあるコンピュータにネットワークを通じてアクセスすることである。
例えば、「リモートストレージ」は別の場所にあるコンピュータに設置されたファイルの保管場所(ハードディスクなど)を意味し、「リモートアクセス」は別の場所にあるコンピュータにネットワークを通じてアクセスすることである。
リゾルバ 【resolver】
リゾルバとは、IPアドレスとドメイン名を結びつけるDNSにおいて、ネームサーバにホスト名を通知してIPアドレスの検索を依頼したり、その逆を依頼したりするクライアント側のプログラム。アプリケーションソフトがIPアドレスやホスト名を必要とする場合には、通常リゾルバを介して名前解決が行なわれる。リゾルバは一つ以上のネームサーバのアドレスを知っており、そのネームサーバに問い合わせを行い、返ってきた答えをアプリケーションに渡す。一度問い合わせた情報を記憶しておくキャッシュ機能を持っているものもあり、問い合わせの手間を省いて処理を速くしている。通常はOSに付属するライブラリの機能として提供される。
リアルタイムアンケート 【real-time enquete】
リアルタイムアンケートとは、投票受付期間中に時々刻々変化する結果を常に公表しているアンケートシステム。Webサイトで催される人気投票などで使われる。
伝統的なアンケートはすべての回答が集まってから集計して結果を公表するのが普通だが、インターネットの即時性・双方向性を活かして回答をリアルタイムに集計し、公表するシステムが使われている。回答者はその時点での集計結果を知ることができるため、これが投票行動に影響を与えることがあり、通常の方法で行なうアンケートとは異なる結果になる。
伝統的なアンケートはすべての回答が集まってから集計して結果を公表するのが普通だが、インターネットの即時性・双方向性を活かして回答をリアルタイムに集計し、公表するシステムが使われている。回答者はその時点での集計結果を知ることができるため、これが投票行動に影響を与えることがあり、通常の方法で行なうアンケートとは異なる結果になる。
メル友 【mail friends】
メル友とは、電子メールでの交際相手のこと。メールを交わす友だち。しばしば、電子メールのみでしか交渉を持たない友人のことを指す。
メル友を見つけるためのWebサイトは無料・有料をあわせて大量に存在しており、大手ポータルサイトもコンテンツのひとつとしてメル友探しサービスを提供している。
また、電子メールに限らず、Web上で自分のメールアドレスを明かさないまま文通が可能なサービスも出現しており、このようなサービスで文通をしている相手も広い意味でのメル友とされる。
最近では電子メール機能を持った携帯電話が普及しているため、中高生から高齢層まで裾野が広がっている。
メールでしかやりとりのない相手とトラブルを抱えるケースも増えており、社会問題として取り上げられることもある。
メル友を見つけるためのWebサイトは無料・有料をあわせて大量に存在しており、大手ポータルサイトもコンテンツのひとつとしてメル友探しサービスを提供している。
また、電子メールに限らず、Web上で自分のメールアドレスを明かさないまま文通が可能なサービスも出現しており、このようなサービスで文通をしている相手も広い意味でのメル友とされる。
最近では電子メール機能を持った携帯電話が普及しているため、中高生から高齢層まで裾野が広がっている。
メールでしかやりとりのない相手とトラブルを抱えるケースも増えており、社会問題として取り上げられることもある。
メールマガジン 【mail magazine】
メールマガジンとは、電子メールを利用して発行される雑誌。発行者が購読者に定期的にメールで情報を届けるシステムのこと。
発行元に自分のメールアドレスを登録することによって、次回発行時から届くようになる。バックナンバー(過去の記事)はWebサイト上で取り寄せられるようになっていることが多い。有料のものと無料のものがある。無料のものには数行の広告が入っていることが多い。
発行者は企業や個人など様々である。内容も、企業による製品情報や、ニュース記事、特定の分野についての講座的な読み物、日記など、極めて多岐にわたる。企業による定期的な情報配信は世界的にも一般的であるが、個人が発行するメールマガジンが数万種に及ぶ状況は、日本のメールマガジン(いわゆる「メルマガ」)文化に特徴的である。
その理由としては、「まぐまぐ」のような、配信システムを無料で提供する事業者の存在により、個人が手軽に発行できる環境が整っている点や、インターネットの回線インフラの進歩が遅れたことから、相対的にWWWなどより電子メールの利用が先に広まり、情報メディアとして早期から注目を集めた点などがある。
発行元に自分のメールアドレスを登録することによって、次回発行時から届くようになる。バックナンバー(過去の記事)はWebサイト上で取り寄せられるようになっていることが多い。有料のものと無料のものがある。無料のものには数行の広告が入っていることが多い。
発行者は企業や個人など様々である。内容も、企業による製品情報や、ニュース記事、特定の分野についての講座的な読み物、日記など、極めて多岐にわたる。企業による定期的な情報配信は世界的にも一般的であるが、個人が発行するメールマガジンが数万種に及ぶ状況は、日本のメールマガジン(いわゆる「メルマガ」)文化に特徴的である。
その理由としては、「まぐまぐ」のような、配信システムを無料で提供する事業者の存在により、個人が手軽に発行できる環境が整っている点や、インターネットの回線インフラの進歩が遅れたことから、相対的にWWWなどより電子メールの利用が先に広まり、情報メディアとして早期から注目を集めた点などがある。
メールボックス 【mail box】
メールボックスとは、メールサーバが受信した電子メールを、ユーザが取りに来るまで一時的に保存しておく「郵便箱」。各メールアカウントに対し1つずつ用意され、外部から届いたメールは受取人のメールボックスに入れられる。受取人がメールを受信する時には、自分のメールボックスからメールを取り込むことになる。電子メールソフトとメールサーバは、POP3というプロトコル(通信規約)にしたがって交信する。取り込む際に、そのメールをメールボックスから削除するか、保存しておくか選択することができる。ただし、通常、メールボックスには上限容量(「郵便箱の大きさ」)が定められているため、あまり多くのメールを保存しっぱなしにしておくと、メールボックスが「あふれて」しまい、新しいメールを受信できなくなってしまうことがある。
メールヘッダ 【mail header】
メールヘッダとは、電子メールにつけられる制御用のデータ。「To」(宛先)、「From」(送信元)、「Subject」(題名)など、電子メールの送信に必要な情報が記載される。このほか、「X-」で始まるメールヘッダは任意に記載できることになっていて、「X-Mailer」(メールソフトの名前) などがよく記載されている。
メールフィルタリングソフト 【mail filtering software】
メールフィルタリングソフトとは、コンピュータを出入りする電子メールを監視し、特定の種類のメールを自動的に選別し、通過させたり遮断したりするソフトウェア。
あらかじめ設定された条件やアンチウイルスソフトとの連携機能を元に「望ましくないメール」を見つけて破棄することで、ユーザがコンピュータウイルス付きのメールやSPAMをなるべく受け取らないようにできる。また、条件に一致したメールを破棄するだけでなく、転送したり返信したりする機能を持ったソフトもある。
メールを選別する条件には、メールヘッダや本文に含まれる特定のキーワードや、宛先や送信元のメールアドレスなどが設定されることが多いが、メールの容量や添付ファイルの種類などによって選別することも可能である。
メールフィルタリングソフトには、メールサーバにインストールしてそのサーバを経由するメールを監視するタイプと、ユーザが自分用のコンピュータにインストールして自分宛のメールを監視するタイプの2種類がある。コンピュータウイルス対策として、前者をアンチウイルスソフトなどと一緒に採用している企業も少なくない。
近年では、社員が機密漏洩や私用メールなどを行なっていないか「監視」するためのフィルタリングソフトをメールサーバやゲートウェイサーバに組み込む企業が増えており、こうした「検閲」の是非が議論されている。
あらかじめ設定された条件やアンチウイルスソフトとの連携機能を元に「望ましくないメール」を見つけて破棄することで、ユーザがコンピュータウイルス付きのメールやSPAMをなるべく受け取らないようにできる。また、条件に一致したメールを破棄するだけでなく、転送したり返信したりする機能を持ったソフトもある。
メールを選別する条件には、メールヘッダや本文に含まれる特定のキーワードや、宛先や送信元のメールアドレスなどが設定されることが多いが、メールの容量や添付ファイルの種類などによって選別することも可能である。
メールフィルタリングソフトには、メールサーバにインストールしてそのサーバを経由するメールを監視するタイプと、ユーザが自分用のコンピュータにインストールして自分宛のメールを監視するタイプの2種類がある。コンピュータウイルス対策として、前者をアンチウイルスソフトなどと一緒に採用している企業も少なくない。
近年では、社員が機密漏洩や私用メールなどを行なっていないか「監視」するためのフィルタリングソフトをメールサーバやゲートウェイサーバに組み込む企業が増えており、こうした「検閲」の是非が議論されている。
メールサーバ 【mail server】
メールサーバとは、インターネット上に常に接続され、自ネットワーク内のユーザの電子メールの送信や受信を行なうコンピュータ。他ネットワークのユーザに電子メールを送信するSMTPサーバと、自ネットワーク内のユーザあてに送られてきた電子メールを保管し、ユーザからの受信要求に対応するPOP3サーバやIMAP4サーバなどを合わせた呼び方。同じコンピュータがSMTPサーバとPOP3サーバを兼ねていることが多いため、このように呼ばれる。
メールアドレス 【mail address】
メールアドレスとは、インターネットを使って相手に電子メールを送るために使われる「住所」。「abcde@company.co.jp」のような形式になっており、「@」記号より前が個人を識別するユーザ名、@より後ろが組織を識別するためのドメイン名である。普通は、メールアドレスと個人は一対一に対応するが、「勤務先と家庭」のように一人で複数のアドレスを使い分けたり、企業の問い合わせ窓口のアドレスのように、一つのアドレスが集団に対応する場合もある。
メールアカウント 【mail account】
メールアカウントとは、メールサーバにアクセスするための使用権のこと。そのメールサーバ上でメールアドレスを取得したユーザに与えられる権限であるので、通常はメールアドレスと一対一に対応する。メールアカウントを与えたユーザに対しては、一対のユーザIDとパスワードを割り当て、メールサーバ上に受信メールを保存するためのメールボックスを用意する。これにより、そのサーバ上でメールの送受信ができるようになる。また、メールサーバを利用する時の IDをメールアカウントということもあり、大抵はメールアドレスの「@」より前の部分がIDとなっている。
メーリングリスト 【mailing list】
メーリングリストとは、電子メールを使って、特定のテーマについての情報を特定のユーザの間で交換するシステム。複数のユーザを1つのグループとしてメールサーバに登録し、情報を同時配信することにより実現している。インターネット上には無数のMLが開設されており、グループの性格によって、広く参加者を募る公開型と、特定の集団の内部利用に限定された閉鎖型に大別される。
メガコンソーシアム
メガコンソーシアムとは、2002年6月に設立された、KDDI、日本テレコム、NEC、松下電器産業の4社によるインターネットサービスプロバイダ (ISP)連合。DION、ODN、BIGLOBE、hi-hoの4つのサービスが共同で、コンテンツやサービス品揃えの強化や、相互接続性の確保によるサービス価値の向上、ブロードバンドインフラ投資の効率化などを行なっていくとしている。
具体的には3つのワーキンググループを設置して活動を進めている。ブロードバンドコンテンツの共同調達、共同配信などを推進する「ブロードバンドコンテンツワーキンググループ」、ブロードバンド広告・マーケティングを共同展開する「マーケティングワーキンググループ」、会員間で自由にやりとりできる様々なコミュニケーションツール・サービスを提供する「コミュニケーションワーキンググループ」の3つである。
2002年11月には、ブロードバンドサービスの目玉の一つと言われるIP電話サービスにおいて、4社のネットワークを相互接続し、会員間の通話を無料にすると発表した。
4社以外にもISPやADSL事業者、コンテンツプロバイダなどにも参加を呼びかけており、数十社が参加している。
具体的には3つのワーキンググループを設置して活動を進めている。ブロードバンドコンテンツの共同調達、共同配信などを推進する「ブロードバンドコンテンツワーキンググループ」、ブロードバンド広告・マーケティングを共同展開する「マーケティングワーキンググループ」、会員間で自由にやりとりできる様々なコミュニケーションツール・サービスを提供する「コミュニケーションワーキンググループ」の3つである。
2002年11月には、ブロードバンドサービスの目玉の一つと言われるIP電話サービスにおいて、4社のネットワークを相互接続し、会員間の通話を無料にすると発表した。
4社以外にもISPやADSL事業者、コンテンツプロバイダなどにも参加を呼びかけており、数十社が参加している。
無料プロバイダ 【free provider】
無料プロバイダとは、利用者に広告を閲覧することを求めるかわりに、利用者に接続料金を要求しないインターネットサービスプロバイダのこと。利用者が閲覧する広告の収入がプロバイダに入り、その収入によってサービスを提供している。
利用者に対して、提携する電子商取引サイトのプロモーションを積極的に行い、そのサイトでの売上の一部を収入の一部にしている事業者もある。
ほとんどのサービスは加入しなくても利用できる方式だが、加入制にして一定時間を超える利用に対して課金する事業者も「無料プロバイダ」を名乗っていることがある。
広告を継続的に配信するために専用のアプリケーションソフトを配布し、そのアプリケーションを使用しないと接続できない方式を取っている。このため、利用者が少ないMacintoshなどではサービスを受けられない場合もある。
利用者に対して、提携する電子商取引サイトのプロモーションを積極的に行い、そのサイトでの売上の一部を収入の一部にしている事業者もある。
ほとんどのサービスは加入しなくても利用できる方式だが、加入制にして一定時間を超える利用に対して課金する事業者も「無料プロバイダ」を名乗っていることがある。
広告を継続的に配信するために専用のアプリケーションソフトを配布し、そのアプリケーションを使用しないと接続できない方式を取っている。このため、利用者が少ないMacintoshなどではサービスを受けられない場合もある。
マルチアカウント 【multi-account】
マルチアカウントとは、メールソフトなどが備える機能の一つで、一台のコンピュータで複数のアカウントを切り替えて使うことできる機能。
メールソフトでは、マルチアカウントを利用することで、家族で同じコンピュータを共用したり、仕事用とプライベート用など用途に応じて複数のメールアドレスを使い分けたりすることができる。
他のソフトウェアやサービスなどでも、アカウントを切り替えて利用できるようになっていることをマルチアカウントという。
メールソフトでは、マルチアカウントを利用することで、家族で同じコンピュータを共用したり、仕事用とプライベート用など用途に応じて複数のメールアドレスを使い分けたりすることができる。
他のソフトウェアやサービスなどでも、アカウントを切り替えて利用できるようになっていることをマルチアカウントという。
プロキシ 【proxy】
プロキシとは、企業などの内部ネットワークとインターネットの境にあって、直接インターネットに接続できない内部ネットワークのコンピュータに代わって、「代理」としてインターネットとの接続を行なうコンピュータのこと。また、そのための機能を実現するソフトウェア。
ネットワークに出入りするアクセスを一元管理し、内部から特定の種類の接続のみを許可したり、外部からの不正なアクセスを遮断するために用いられる。 NATやIPマスカレードと違って、Webブラウザなどのクライアントソフトウェアにプロキシを使うことを明示的に設定しないと利用することができない。
単にプロキシと言う場合は、WWW閲覧のためにHTTPによる接続を中継するHTTPプロキシを指す場合が多い。HTTPプロキシの中には、外部との回線の負荷を軽減するために、一度読みこんだファイルをしばらく自ら保存しておくキャッシュ機能を持つものもある。
ネットワークに出入りするアクセスを一元管理し、内部から特定の種類の接続のみを許可したり、外部からの不正なアクセスを遮断するために用いられる。 NATやIPマスカレードと違って、Webブラウザなどのクライアントソフトウェアにプロキシを使うことを明示的に設定しないと利用することができない。
単にプロキシと言う場合は、WWW閲覧のためにHTTPによる接続を中継するHTTPプロキシを指す場合が多い。HTTPプロキシの中には、外部との回線の負荷を軽減するために、一度読みこんだファイルをしばらく自ら保存しておくキャッシュ機能を持つものもある。
フレーミング 【flaming】
フレーミングとは、相手を激高させたり侮辱したりすることを目的に発信する電子メールのメッセージ、ニュースグループの投稿記事、掲示板の書き込みなどのこと。また、そのような文書が原因で発生するネットワーク上でのけんかをフレームということもある。インターネットの世界では相手の顔が見えず、表情や口調が伝わらないため、簡単にフレーム合戦がおこる。これを回避するには、相手を怒らせる表現を使っていないかどうか慎重に文章を吟味する、挑発的な文書は無視する、などの点に注意すると良い。
2009年10月26日月曜日
フリーメール 【free mail】
フリーメールとは、インターネットを通じて無料で提供されるe-mailサービス。申し込めば無料で自分のメールアドレスを開設し、e-mailの送受信が行えるようになる。Webブラウザを使って受信メールの閲覧やメッセージの作成・送信を行なう「Webメール」型のシステムが一般的だが、インターネットサービスプロバイダなどが提供する通常のメールサービスと同様に、電子メールソフトを使って送受信を行なうことができるサービスもある。利用者のアドレスには定期的に企業からの広告のメールが配送されるようになっており、広告収入でサービスが運営されている。大手のポータルサイトが自社サービスの一環として提供することが多く、代表的なものにはgooの「gooフリーメール」や、MSNの「Hotmail」などがある。
フラッシュモブ 【flash mob】
フラッシュモブとは、インターネットを通じて広く呼びかけられた群集が公共の場に終結し、あらかじめ申し合わせた行動を取る即興の集会。
狭義には、2003年5月にニューヨークで企画された集会と、その後これを真似て世界各地で企画されるようになった一連の集会のことを指す。最初の集会は通称「ビル」(Bill)氏によって企画され、電子メールを通じて不特定多数の人に呼びかけられたもので、ニューヨークのある駅に集まってバレエダンスをして解散するという内容だった。事前に計画が警察に知れて警戒されたことと、予想を上回る250人もの群集が集まったことにより、この企画はあまり成功しなかったが、そのアイデアはネット上の口コミで広く知れ渡り、一種のブームとなった。
このニューヨーク発祥のフラッシュモブの特徴は、誰かから電子メールによって「招待」された人間が参加することと、政治的なメッセージを含まない「無目的な」行動を取るという点である。「招待」といっても企画者の知人しか参加できないというわけではなく、企画者の書いたメールがメーリングリストや友人などへ転送されることによって、互いに知らない不特定多数の人間が参加することになる。
フラッシュモブという言葉には、ネットを通じて即興的に企画される集会を広く指す広義の用法もある。というのも、(狭義の)フラッシュモブが現れる以前から、Webサイトを通じて呼びかける反戦デモや、日本の2ちゃんねるの「大規模オフ会」など、インターネットを通じて呼びかける集会はそれぞれ独立に考案され、広く行なわれてきた。このため、呼びかけ方法や目的などを問わず、こうした集会全体をフラッシュモブと呼ぶようになってきている。
2ちゃんねるの大規模オフのような集会が日本のネットコミュニティで話題を集めるようになったのは、ニューヨークの「元祖」フラッシュモブよりもずっと以前であることから、日本の古参ネットユーザの中には「フラッシュモブ」をこうした集会の総称として使うことに批判的な人も多い。
狭義には、2003年5月にニューヨークで企画された集会と、その後これを真似て世界各地で企画されるようになった一連の集会のことを指す。最初の集会は通称「ビル」(Bill)氏によって企画され、電子メールを通じて不特定多数の人に呼びかけられたもので、ニューヨークのある駅に集まってバレエダンスをして解散するという内容だった。事前に計画が警察に知れて警戒されたことと、予想を上回る250人もの群集が集まったことにより、この企画はあまり成功しなかったが、そのアイデアはネット上の口コミで広く知れ渡り、一種のブームとなった。
このニューヨーク発祥のフラッシュモブの特徴は、誰かから電子メールによって「招待」された人間が参加することと、政治的なメッセージを含まない「無目的な」行動を取るという点である。「招待」といっても企画者の知人しか参加できないというわけではなく、企画者の書いたメールがメーリングリストや友人などへ転送されることによって、互いに知らない不特定多数の人間が参加することになる。
フラッシュモブという言葉には、ネットを通じて即興的に企画される集会を広く指す広義の用法もある。というのも、(狭義の)フラッシュモブが現れる以前から、Webサイトを通じて呼びかける反戦デモや、日本の2ちゃんねるの「大規模オフ会」など、インターネットを通じて呼びかける集会はそれぞれ独立に考案され、広く行なわれてきた。このため、呼びかけ方法や目的などを問わず、こうした集会全体をフラッシュモブと呼ぶようになってきている。
2ちゃんねるの大規模オフのような集会が日本のネットコミュニティで話題を集めるようになったのは、ニューヨークの「元祖」フラッシュモブよりもずっと以前であることから、日本の古参ネットユーザの中には「フラッシュモブ」をこうした集会の総称として使うことに批判的な人も多い。
プライマリDNSサーバ 【primary DNS server】
プライマリDNSサーバとは、ドメインを管理するDNSサーバは通常2系統以上用意することになっており、そのうちの主系統(メイン)のサーバ。
プライマリDNSの持つドメインついての管理情報(ゾーン情報)のコピーを保持し、トラブル時などに処理を肩代わりする副系統(サブ)のサーバはセカンダリDNSサーバという。規模の大きいドメインでは負荷分散などを考慮してセカンダリを2台以上用意する場合もある。
プライマリDNSの持つドメインついての管理情報(ゾーン情報)のコピーを保持し、トラブル時などに処理を肩代わりする副系統(サブ)のサーバはセカンダリDNSサーバという。規模の大きいドメインでは負荷分散などを考慮してセカンダリを2台以上用意する場合もある。
ファイル交換ソフト 【file exchange software】
ファイル交換ソフトとは、インターネットを介して不特定多数のコンピュータの間でファイルを共有するソフト。著作権侵害をはじめとする違法な情報流通の温床になっているとして非難の対象となっている。
技術的には大きく分けて中央サーバ型と純粋型の2種類がある。前者は、接続しているユーザの情報やファイルのリストを中央サーバが管理し、ファイルの転送のみを利用者間で直接行なう形態。ファイル共有ソフトのさきがけとなったNapsterはこの形態をとる。これに対し後者は、情報を管理するサーバがなく、すべての情報がバケツリレー式に利用者の間を流通する形態である。前者のほうが無駄な通信が少なく効率的だが、サーバが停止するとサービス全体が停止する。後者は利用者が増えると加速度的にネットワークが混雑してしまうが、どこか一ヶ所が停止してもネットワーク全体が停止することはない。
このシステムのさきがけとなったのはアメリカの大学生が開発した「Napster」で、1999年1月にmp3ファイルの交換ソフトとして誕生した。企業化してビジネスとしての展開を探るも音楽業界による著作権侵害訴訟に敗訴、2002年6月に破産した。その資産はRoxio社に買収され、2003年 10月から有料音楽配信サービスとして再出発している。
その後も商用・非商用を含め様々なソフトが登場したが、著作権をめぐる論争には決着がついていない。ファイル交換ソフトを悪用されて著作権を侵害された音楽業界・映画業界・ソフトウェア業界など産業界は「ファイル交換ソフト自体が違法」との主張を続けているが、「悪用するユーザを裁くべきでファイル交換ソフト自体は合法」とする主張との間で議論は平行線をたどっている。
日本では、中央サーバ型としてはWinMXが、純粋型としてはWinnyが広く使われており、WinMXでは2001年11月に、Winnyでは2003年11月に著作権侵害の疑いで逮捕者が出ている。
技術的には大きく分けて中央サーバ型と純粋型の2種類がある。前者は、接続しているユーザの情報やファイルのリストを中央サーバが管理し、ファイルの転送のみを利用者間で直接行なう形態。ファイル共有ソフトのさきがけとなったNapsterはこの形態をとる。これに対し後者は、情報を管理するサーバがなく、すべての情報がバケツリレー式に利用者の間を流通する形態である。前者のほうが無駄な通信が少なく効率的だが、サーバが停止するとサービス全体が停止する。後者は利用者が増えると加速度的にネットワークが混雑してしまうが、どこか一ヶ所が停止してもネットワーク全体が停止することはない。
このシステムのさきがけとなったのはアメリカの大学生が開発した「Napster」で、1999年1月にmp3ファイルの交換ソフトとして誕生した。企業化してビジネスとしての展開を探るも音楽業界による著作権侵害訴訟に敗訴、2002年6月に破産した。その資産はRoxio社に買収され、2003年 10月から有料音楽配信サービスとして再出発している。
その後も商用・非商用を含め様々なソフトが登場したが、著作権をめぐる論争には決着がついていない。ファイル交換ソフトを悪用されて著作権を侵害された音楽業界・映画業界・ソフトウェア業界など産業界は「ファイル交換ソフト自体が違法」との主張を続けているが、「悪用するユーザを裁くべきでファイル交換ソフト自体は合法」とする主張との間で議論は平行線をたどっている。
日本では、中央サーバ型としてはWinMXが、純粋型としてはWinnyが広く使われており、WinMXでは2001年11月に、Winnyでは2003年11月に著作権侵害の疑いで逮捕者が出ている。
ファイルローグ事件
ファイルローグ事件とは、日本MMO(有限会社日本エム・エム・オー)が開発・公開していたP2Pソフト(ファイル共有ソフト)「ファイルローグ」が、市販の音楽CDからの違法コピーにより著作権を侵害しているとして訴えられた事件。
同ソフトは無料でダウンロードし、利用することができ、2001年11月にファイル交換サービスが開始された。ファイルの種類やサイズに制限はなく、どのようなファイルでも送受信することができる。共有ファイルのリストは同社の管理するサーバに送信され、その中からほしいファイルを選択、受信する中央サーバ型になっていた。
2002年1月、市販の音楽CDからコピーした楽曲データが違法に交換されているとして、日本レコード協会(RIAJ)、同協会会員のレコード会社19 社、日本音楽著作権協会(JASRAC)が同サービスの停止を求める仮処分を申請、同2月には合計約3億6500万円の損害賠償を求める訴訟を起こした。東京地裁は仮処分を認め、同4月にファイルローグはサービスを停止、2003年12月の判決では総額約6700万円の損害賠償金の支払いを命じる判決を下した。
公判では、日本MMOが音楽著作物の権利を侵害しているか否かが主に争われたが、単に交換の場を提供しているに過ぎないとする日本MMOの主張は退けられ、違法MP3ファイルが交換されることを容易に認識できたにも関わらず十分な防止措置を講じなかったとして、日本MMOに過失があったと認定された。日本MMOが講じていると主張した、違法送信者に公開停止を命じる手続きについては、利用者の本人確認などが行なわれておらず実効性が無いとして退けられた。
同ソフトは無料でダウンロードし、利用することができ、2001年11月にファイル交換サービスが開始された。ファイルの種類やサイズに制限はなく、どのようなファイルでも送受信することができる。共有ファイルのリストは同社の管理するサーバに送信され、その中からほしいファイルを選択、受信する中央サーバ型になっていた。
2002年1月、市販の音楽CDからコピーした楽曲データが違法に交換されているとして、日本レコード協会(RIAJ)、同協会会員のレコード会社19 社、日本音楽著作権協会(JASRAC)が同サービスの停止を求める仮処分を申請、同2月には合計約3億6500万円の損害賠償を求める訴訟を起こした。東京地裁は仮処分を認め、同4月にファイルローグはサービスを停止、2003年12月の判決では総額約6700万円の損害賠償金の支払いを命じる判決を下した。
公判では、日本MMOが音楽著作物の権利を侵害しているか否かが主に争われたが、単に交換の場を提供しているに過ぎないとする日本MMOの主張は退けられ、違法MP3ファイルが交換されることを容易に認識できたにも関わらず十分な防止措置を講じなかったとして、日本MMOに過失があったと認定された。日本MMOが講じていると主張した、違法送信者に公開停止を命じる手続きについては、利用者の本人確認などが行なわれておらず実効性が無いとして退けられた。
ファイルローグ 【File Rogue】
ファイルローグとは、日本MMO(有限会社日本エム・エム・オー)が開発・公開していたP2Pソフト(ファイル共有ソフト)。無料でダウンロードし、利用することができた。
ファイルの種類やサイズに制限はなく、どのようなファイルでも送受信することができる。共有ファイルのリストは同社の管理するサーバに送信され、その中からほしいファイルを選択、受信する中央サーバ型になっている。
2001年11月にサービスを開始したが、市販の音楽CDからコピーした楽曲データが違法に交換されているとして、2002年1月に日本レコード協会 (RIAJ)、同協会会員のレコード会社19社、日本音楽著作権協会(JASRAC)が同サービスの停止を求める仮処分を申請、同2月には合計約3億 6500万円の損害賠償を求める訴訟を起こした。東京地裁は仮処分を認め、同4月にファイルローグはサービスを停止、2003年12月の判決では総額約 6700万円の損害賠償金の支払いを命じる判決を下した。
公判では、日本MMOが音楽著作物の権利を侵害しているか否かが主に争われたが、単に交換の場を提供しているに過ぎないとする日本MMOの主張は退けられ、違法MP3ファイルが交換されることを容易に認識できたにも関わらず十分な防止措置を講じなかったとして、日本MMOに過失があったと認定された。日本MMOが講じていると主張した、違法送信者に公開停止を命じる手続きについては、利用者の本人確認などが行なわれておらず実効性が無いとして退けられた。
ファイルの種類やサイズに制限はなく、どのようなファイルでも送受信することができる。共有ファイルのリストは同社の管理するサーバに送信され、その中からほしいファイルを選択、受信する中央サーバ型になっている。
2001年11月にサービスを開始したが、市販の音楽CDからコピーした楽曲データが違法に交換されているとして、2002年1月に日本レコード協会 (RIAJ)、同協会会員のレコード会社19社、日本音楽著作権協会(JASRAC)が同サービスの停止を求める仮処分を申請、同2月には合計約3億 6500万円の損害賠償を求める訴訟を起こした。東京地裁は仮処分を認め、同4月にファイルローグはサービスを停止、2003年12月の判決では総額約 6700万円の損害賠償金の支払いを命じる判決を下した。
公判では、日本MMOが音楽著作物の権利を侵害しているか否かが主に争われたが、単に交換の場を提供しているに過ぎないとする日本MMOの主張は退けられ、違法MP3ファイルが交換されることを容易に認識できたにも関わらず十分な防止措置を講じなかったとして、日本MMOに過失があったと認定された。日本MMOが講じていると主張した、違法送信者に公開停止を命じる手続きについては、利用者の本人確認などが行なわれておらず実効性が無いとして退けられた。
ピュアP2P 【pure P2P】
ピュアP2Pとは、ネットワーク上で端末が相互に直接接続してデータを送受信するP2P方式の通信システムの一種で、接続可能な端末やユーザのリストの管理などにサーバが介在せず、同等の機能を持った端末のみでネットワークを構成する方式。ネットワークの情報を管理するサーバに当たるコンピュータを必要としないため、参加者がいればネットワークを構築することができるが、誰もネットワーク全体を制御することができないという特徴がある。
ビデオチャット 【video chat】
ビデオチャットとは、音声や動画でリアルタイムに会話するシステム。テレビ電話(ビデオ電話)と何ら変わりのないシステムだが、ビデオチャットは文字ベースのチャットに音声や動画を追加したもので、テレビ電話は音声ベースの電話に映像を追加したものという出自の違いがあり、適用場面が異なる。
ビデオチャット機能は多くのインスタントメッセンジャーに採用されている他、ビデオチャット機能を提供する専用のアプリケーションソフトやWebページもあり、回線速度の高速化とともに普及が加速している。利用するにはパソコンに接続できるマイクとビデオカメラが必要だが、チャットでの利用に特化した廉価な製品が登場しており、手軽に始められる環境が整っている。
ビデオチャット機能は多くのインスタントメッセンジャーに採用されている他、ビデオチャット機能を提供する専用のアプリケーションソフトやWebページもあり、回線速度の高速化とともに普及が加速している。利用するにはパソコンに接続できるマイクとビデオカメラが必要だが、チャットでの利用に特化した廉価な製品が登場しており、手軽に始められる環境が整っている。
ハンドル 【handle】
ハンドルとは、インターネットやパソコン通信上で使用されるニックネームのこと。特にチャットやインターネット上の掲示板では、個人を簡単に識別する手段として頻繁に使われる。本来は「ハンドル」だけであだ名という意味を持つが、「ハンドルネーム」「ハンドル名」といった用法も定着している。ハンドルを名乗ることによって本名を明かさずにコミュニケーションを行なうことが可能になり、ネットワーク上でのプライバシー防衛の一つの手段となる。本名を公開することに抵抗がない人でも、カジュアルな印象を与えるハンドルで日常的な活動を行なうことが多い。ハンドルは本人の好きなように名乗ることができるが、あまりにも一般的な名称や著名な名称は、他人との重複が起こりやすいなどの問題があるため、避けられる傾向にある。
パッシブモード 【passive mode】
パッシブモードとは、ファイル転送に使うプロトコルであるFTPで利用される通信モードの一つで、データ転送のためのコネクションをクライアントから発信する方式。
FTPでクライアントからサーバにファイルを送信するには、通常のモードではクライアントからサーバに接続した後、サーバからクライアントにデータ通信用の接続要求を行ない、このコネクションを利用してファイル送信を行なう。この方式だと、クライアントがファイアウォールの内側にあり、外部から直に接続要求を行なうことができないような環境ではファイルの送信が行なえない。
こうした場合に利用するのがパッシブモードである。パッシブモードではクライアントからサーバへ接続後、もう一度クライアントからサーバへデータ通信用の接続要求を行なう。接続の方向は常にクライアントからサーバへ向かって行なわれるため、ファイアウォールなどがあってもFTPによるファイル転送が可能となる。その際利用されるコマンドが「PASV」であることから「PASVモード」と呼ばれる。
FTPでクライアントからサーバにファイルを送信するには、通常のモードではクライアントからサーバに接続した後、サーバからクライアントにデータ通信用の接続要求を行ない、このコネクションを利用してファイル送信を行なう。この方式だと、クライアントがファイアウォールの内側にあり、外部から直に接続要求を行なうことができないような環境ではファイルの送信が行なえない。
こうした場合に利用するのがパッシブモードである。パッシブモードではクライアントからサーバへ接続後、もう一度クライアントからサーバへデータ通信用の接続要求を行なう。接続の方向は常にクライアントからサーバへ向かって行なわれるため、ファイアウォールなどがあってもFTPによるファイル転送が可能となる。その際利用されるコマンドが「PASV」であることから「PASVモード」と呼ばれる。
バックボーン 【backbone】
バックボーンとは、通信事業者間を結ぶ大容量の基幹通信回線。インターネットサービスプロバイダ内の接続拠点間を結ぶ回線や、プロバイダと他のプロバイダやIX(事業者間相互接続ポイント)を結ぶ回線のこと。光ファイバーを用いたNTTの専用線サービスが用いられているが、特に大容量での接続が求められる大手プロバイダとIX間の接続など、基幹部の接続にはGigabit EthernetなどのLANが使われていることもある。インターネット接続を行なう家庭の増加や高速通信の普及に対応するため、各プロバイダのバックボーンは頻繁に増強されている。
バーチャルドメイン 【virtual domain】
バーチャルドメインとは、1台のサーバ(もしくは1つのIPアドレス)に複数のドメインを割り当て、同時に異なるサービスを提供すること。通常は、同じ IPアドレスに複数のドメインを割り当てると、どのドメイン名でアクセスしても同じアドレスにアクセスしたとみなされ、同じ応答が返ってくる。しかし、ソフトウェアがバーチャルドメインに対応している場合は、同じIPアドレスの同じポート上で、あたかも複数のサーバが稼動しているように運用することが可能になる。Webサーバなどでよく利用される手法である。なお、一つのIPアドレスに複数のドメインが割り当てられるため、DNSの正引きと逆引きが一致しない。
バーチャルISP 【virtual ISP】
バーチャルISPとは、インターネットサービスプロバイダ(ISP)としてのインフラを持たない企業や団体が、ISPからインフラを借りて自らのブランド(サービス名)で展開するインターネット接続サービス。
ISPは回線や機材などのインフラ、機器の運用などのサービス、ユーザサポートや料金請求と回収などを提供し、契約企業や団体は利用料金を支払って独自のサービス名・ドメインでエンドユーザにISPサービスを提供する。加入者の支払った利用料金はISPと契約者で折半する。サービス案内などのホームページ作成、加入勧誘用CD-ROMの作成などまで提供するサービスもある。
契約者は、すでにリアルの会員ベースを持つ団体や、独自のコンテンツやサービスをインターネットで提供している企業などが多い。芸能人のファンクラブや、オンライントレーディングサービスを提供している証券会社、電子商店などの事例がある。
バーチャルISPサービスによって、ISP側は加入者増による収入ベースの拡大とインフラの効率的な利用を、契約者は自社コンテンツやサービスのユーザにインターネット接続サービスという付加価値を提供することができる。電子商店がバーチャルISPサービスを提供し、契約ユーザに割引特典を与えるなど、自社サービスと組み合わせて顧客を囲い込む手段として利用する例もある。
ISPは回線や機材などのインフラ、機器の運用などのサービス、ユーザサポートや料金請求と回収などを提供し、契約企業や団体は利用料金を支払って独自のサービス名・ドメインでエンドユーザにISPサービスを提供する。加入者の支払った利用料金はISPと契約者で折半する。サービス案内などのホームページ作成、加入勧誘用CD-ROMの作成などまで提供するサービスもある。
契約者は、すでにリアルの会員ベースを持つ団体や、独自のコンテンツやサービスをインターネットで提供している企業などが多い。芸能人のファンクラブや、オンライントレーディングサービスを提供している証券会社、電子商店などの事例がある。
バーチャルISPサービスによって、ISP側は加入者増による収入ベースの拡大とインフラの効率的な利用を、契約者は自社コンテンツやサービスのユーザにインターネット接続サービスという付加価値を提供することができる。電子商店がバーチャルISPサービスを提供し、契約ユーザに割引特典を与えるなど、自社サービスと組み合わせて顧客を囲い込む手段として利用する例もある。
ハウジングサービス 【housing service】
ハウジングサービスとは、顧客の通信機器や情報発信用のコンピュータ(サーバ)を、自社の回線設備の整った施設に設置するサービス。「コロケーション (collocation)」サービスとも言う。通信事業者やインターネットサービスプロバイダが行なっているサービスで、高速な回線や耐震設備、安定した電源設備などを安価に提供することができる。業者によっては、機器の保守や監視を請け負うところもある。似たようなサービスに「レンタルサーバ」があるが、これは、事業者が自社設備内に用意したコンピュータを借りて、複数の顧客で共有するサービスである。ハウジングサービスでは、サーバなどの機器はすべて顧客が用意したものを使い、事業者は場所と回線、電源などを提供する。
ネームサーバ 【name server】
ネームサーバとは、インターネット上でのコンピュータの名前にあたるドメイン名を、住所にあたるIPアドレスと呼ばれる4つの数字の列に変換するコンピュータ。
個々のネームサーバは自分が管理するネットワークに接続されたコンピュータのドメイン名とIPアドレスの対応表を持っており、外部からの問い合わせに答える。
インターネットには無数のネームサーバが存在しており、ドメイン名に対応した階層構造になっている。最上位に位置するネームサーバは「ルートサーバ」と呼ばれ、全世界に13台が分散配置されている。
全世界のネームサーバが連携してドメイン名とIPアドレスを対応させるシステムを「DNS」(Domain Name System)と呼ぶため、ネームサーバは「DNSサーバ」とも呼ばれる。
「www.kantei.go.jp」というドメイン名を持ったコンピュータのIPアドレスを探す場合、まずルートサーバに問い合わせる。
ルートサーバは「jp」ドメイン全体を管理するネームサーバのアドレスを答えるので、「jp」ドメインのネームサーバに問い合わせを送る。
「jp」ドメインを管理するネームサーバは、さらに「go」ドメインのネームサーバのアドレスを答え、「go」ドメインのネームサーバは「kantei」ドメインのネームサーバを答え、「kantei」ドメインのネームサーバは「www」というコンピュータのIPアドレスを回答する。
個々のネームサーバは自分が管理するネットワークに接続されたコンピュータのドメイン名とIPアドレスの対応表を持っており、外部からの問い合わせに答える。
インターネットには無数のネームサーバが存在しており、ドメイン名に対応した階層構造になっている。最上位に位置するネームサーバは「ルートサーバ」と呼ばれ、全世界に13台が分散配置されている。
全世界のネームサーバが連携してドメイン名とIPアドレスを対応させるシステムを「DNS」(Domain Name System)と呼ぶため、ネームサーバは「DNSサーバ」とも呼ばれる。
「www.kantei.go.jp」というドメイン名を持ったコンピュータのIPアドレスを探す場合、まずルートサーバに問い合わせる。
ルートサーバは「jp」ドメイン全体を管理するネームサーバのアドレスを答えるので、「jp」ドメインのネームサーバに問い合わせを送る。
「jp」ドメインを管理するネームサーバは、さらに「go」ドメインのネームサーバのアドレスを答え、「go」ドメインのネームサーバは「kantei」ドメインのネームサーバを答え、「kantei」ドメインのネームサーバは「www」というコンピュータのIPアドレスを回答する。
ネット自殺 【net suicide】
ネット自殺とは、インターネット上で知り合った自殺願望のある人たちが、実際に会って共に自殺すること。
インターネットには特殊な趣味についてのコミュニティーがたくさんあるが、「自殺」についても、そのやり方などを解説した「自殺系サイト」が数多く存在する。そのサイトの掲示板などで自殺願望のある人が「一緒に死にませんか？」などと呼びかけたり、自殺の可能な劇薬などの売買などが行われたケースもあり、社会問題となった。
自殺系サイトに対して「自殺を予防するサイト」もいくつか存在し、自殺願望を持つ人たちに対して、生きるように励ましのメッセージを送っている。
インターネットには特殊な趣味についてのコミュニティーがたくさんあるが、「自殺」についても、そのやり方などを解説した「自殺系サイト」が数多く存在する。そのサイトの掲示板などで自殺願望のある人が「一緒に死にませんか？」などと呼びかけたり、自殺の可能な劇薬などの売買などが行われたケースもあり、社会問題となった。
自殺系サイトに対して「自殺を予防するサイト」もいくつか存在し、自殺願望を持つ人たちに対して、生きるように励ましのメッセージを送っている。
ネット告発
ネット告発とは、紛争の当事者となった個人や集団が、Webサイトを通じて相手方を告発すること。個人が大企業や行政を告発する事例が多いが、いじめにより自殺した子どもの親が相手の親子を告発したという例もある。
マスメディアが介在することなく一個人が大衆に向かって大組織を告発することができるネット告発は、インターネット登場以前と以後の社会を分かつ象徴的な現象の一つと言うことができる。実際、いくつかの事例ではネット上で話題となって広まった事件をマスメディアが「発見」し、後追い報道するといったことも起きている。
ネット告発が広く認知される契機となったのは、1999年のいわゆる「東芝クレーマー事件」である。ビデオデッキの修理についての同社の対応に不満をもった消費者が、電話での担当者とのやり取りを録音してWebサイト上で公開したという事件である。企業にとっては一消費者への対応を誤っただけで瞬く間にブランドイメージが失墜することにもなりかねず、クレーム処理など顧客対応に力を入れざるを得ない状況が生じている。
個人にとってネット告発は組織に対抗する強力な武器になり得るが、衆目を集めることにより興味本位にプライバシーを暴かれたり、心無い中傷にあったりするリスクも背負うこととなる。言わば諸刃の剣であり、安易に用いるべき手段ではない。
マスメディアが介在することなく一個人が大衆に向かって大組織を告発することができるネット告発は、インターネット登場以前と以後の社会を分かつ象徴的な現象の一つと言うことができる。実際、いくつかの事例ではネット上で話題となって広まった事件をマスメディアが「発見」し、後追い報道するといったことも起きている。
ネット告発が広く認知される契機となったのは、1999年のいわゆる「東芝クレーマー事件」である。ビデオデッキの修理についての同社の対応に不満をもった消費者が、電話での担当者とのやり取りを録音してWebサイト上で公開したという事件である。企業にとっては一消費者への対応を誤っただけで瞬く間にブランドイメージが失墜することにもなりかねず、クレーム処理など顧客対応に力を入れざるを得ない状況が生じている。
個人にとってネット告発は組織に対抗する強力な武器になり得るが、衆目を集めることにより興味本位にプライバシーを暴かれたり、心無い中傷にあったりするリスクも背負うこととなる。言わば諸刃の剣であり、安易に用いるべき手段ではない。
ネットワーク家電 【network-connected home appliances】
ネットワーク家電とは、ネットワークに接続でき、リモート制御やコンテンツのダウンロードなどの機能を持った家電製品の総称。
外出先から通信回線を通じて電源操作などの制御を行なったり、自らの故障を自動的に検知して販売店やメーカーに知らせたり、冷蔵庫などめったに移動させない家電の位置情報を利用して各家庭に個別のサービスを提供するなど、さまざまな用途が考案され、研究されている。また、家庭内でAV機器やテレビ・ラジオなどのメディア機器とコンピュータを相互に接続して、お互いの機能を利用しあうシステムなども研究されている。
いわゆる「インターネット対応家電」と似ているが、ネットワーク家電には、インターネットへの接続とは無関係な、家庭内での遠隔操作などに対応した家電製品も含まれてくる。もっとも、現在販売・構想されているネットワーク家電は、インターネットテレビのように、ほとんどがインターネット対応家電に属している。
外出先から通信回線を通じて電源操作などの制御を行なったり、自らの故障を自動的に検知して販売店やメーカーに知らせたり、冷蔵庫などめったに移動させない家電の位置情報を利用して各家庭に個別のサービスを提供するなど、さまざまな用途が考案され、研究されている。また、家庭内でAV機器やテレビ・ラジオなどのメディア機器とコンピュータを相互に接続して、お互いの機能を利用しあうシステムなども研究されている。
いわゆる「インターネット対応家電」と似ているが、ネットワーク家電には、インターネットへの接続とは無関係な、家庭内での遠隔操作などに対応した家電製品も含まれてくる。もっとも、現在販売・構想されているネットワーク家電は、インターネットテレビのように、ほとんどがインターネット対応家電に属している。
ネットラジオ 【net radio】
ネットラジオとは、インターネットを通じて聴取者に送信される音声コンテンツ。個人などが無償で公開しているものと、企業などが料金を徴収して配信しているものがある。
インターネットに高速常時接続する環境が一般的になってきたため、従来の文字や画像のコンテンツに加え音声を使ったコンテンツの公開や販売も活発になってきた。ネットラジオは音楽配信などと並んで近年急速に普及し始めているコンテンツ形態である。放送局やメディア関連企業が本格的な商用サービスとして配信しているものもあるが、個人がWebサイト上に音声ファイルを置いているだけといった簡易なものもあり、内容も様々である。
配信形態としては、ダウンロード型とライブストリーミング型がある。ダウンロード型は通常のWebコンテンツと同じように音声ファイルをダウンロードしてメディアプレーヤーなどで再生する。ライブストリーミング型は通常のラジオ放送のように放送時間が決まっており、クライアントソフトを利用してデータを受信しながら再生する。通信方式はHTTPなど汎用的なものを使う場合が多いが、PeerCastのようにP2Pネットワークを形成してバケツリレー式に音声ファイルを運んで配信するソフトもある。
インターネットに高速常時接続する環境が一般的になってきたため、従来の文字や画像のコンテンツに加え音声を使ったコンテンツの公開や販売も活発になってきた。ネットラジオは音楽配信などと並んで近年急速に普及し始めているコンテンツ形態である。放送局やメディア関連企業が本格的な商用サービスとして配信しているものもあるが、個人がWebサイト上に音声ファイルを置いているだけといった簡易なものもあり、内容も様々である。
配信形態としては、ダウンロード型とライブストリーミング型がある。ダウンロード型は通常のWebコンテンツと同じように音声ファイルをダウンロードしてメディアプレーヤーなどで再生する。ライブストリーミング型は通常のラジオ放送のように放送時間が決まっており、クライアントソフトを利用してデータを受信しながら再生する。通信方式はHTTPなど汎用的なものを使う場合が多いが、PeerCastのようにP2Pネットワークを形成してバケツリレー式に音声ファイルを運んで配信するソフトもある。
ネットカフェ難民
ネットカフェ難民とは、決まった住居をもたず、終夜営業のインターネットカフェや漫画喫茶などで寝泊りする人々のこと。失業や家賃の滞納、家出等の理由で住居を失い、頼れる親族や帰郷のための交通費も無い人が、一夜をしのぐためにネットカフェを利用し、その状態が固定化してしまった状態を指す。一度住居を失うと就職できず、いつまでもネットカフェ難民から脱出できないことが社会問題となっている。
終夜営業のインターネットカフェが現れた2000年頃からネットカフェ難民が存在したとされるが、2007年頃から「ネットカフェ難民」という名称が定着してマスコミがその存在を大きく取り上げるようになり、世間的な注目を集めた。2007年には新語流行語大賞のトップ10に選ばれている。
ネットカフェが宿泊に利用される理由としては、パック料金等により他の宿泊施設よりも安価で利用できること、娯楽や職探しのためにインターネットを自由に利用できること、リクライニングシートやシャワー等の快適に過ごせる環境が整っていること、などが挙げられる。
ネットカフェ難民の実態把握は難しいが、2007年に厚生労働省が発表した調査では全国に5000人以上、東京都内に2000人はいると推計されており、実際にはさらに多くのネットカフェ難民がいると見られている。
終夜営業のインターネットカフェが現れた2000年頃からネットカフェ難民が存在したとされるが、2007年頃から「ネットカフェ難民」という名称が定着してマスコミがその存在を大きく取り上げるようになり、世間的な注目を集めた。2007年には新語流行語大賞のトップ10に選ばれている。
ネットカフェが宿泊に利用される理由としては、パック料金等により他の宿泊施設よりも安価で利用できること、娯楽や職探しのためにインターネットを自由に利用できること、リクライニングシートやシャワー等の快適に過ごせる環境が整っていること、などが挙げられる。
ネットカフェ難民の実態把握は難しいが、2007年に厚生労働省が発表した調査では全国に5000人以上、東京都内に2000人はいると推計されており、実際にはさらに多くのネットカフェ難民がいると見られている。
ネットオークション 【net auction】
ネットオークションとは、インターネットなどの通信サービス上で行われるオークション。「オンラインオークション」とも呼ばれる。
電子商取引(EC)の一種で、一般消費者同士が直接取引を行なう「C to C(Consumer to Consumer)」型の取引の代表的な形態。
出品者はWebサイト上に、商品の名称や写真、状態、最低価格、入札期限、配送方法、支払方法などの情報を掲載し、入札者が現れるのを待つ。
期限内に最も高値を提示した入札者が商品を落札し、出品者と電子メールなどを使って連絡を取り合い、商品と代金を交換する。
これら一連の処理を行なうためのシステムと「場」を提供し、出品者から手数料を徴収する事業が急速に伸びている。オークションを運営している事業者には、eBay社などの独立系や、Yahoo!などの大手ポータルサイトなどがある。
出品や落札を無料にして、サイト内に掲載する広告で収入を得る事業者や、オークションシステムを顧客企業のブランドで運営するアウトソーシング事業者なども存在する。また、オークション成立後の個人間売買のための決済、物流などの個人向けサービスも登場している。企業間の取引や、消費者への販売の新たな手法として用いられるケースも増えている。
違法な物品が取引されたり、落札者が代金を支払ったのに商品が送られてこないなどのトラブルが問題となっている。
電子商取引(EC)の一種で、一般消費者同士が直接取引を行なう「C to C(Consumer to Consumer)」型の取引の代表的な形態。
出品者はWebサイト上に、商品の名称や写真、状態、最低価格、入札期限、配送方法、支払方法などの情報を掲載し、入札者が現れるのを待つ。
期限内に最も高値を提示した入札者が商品を落札し、出品者と電子メールなどを使って連絡を取り合い、商品と代金を交換する。
これら一連の処理を行なうためのシステムと「場」を提供し、出品者から手数料を徴収する事業が急速に伸びている。オークションを運営している事業者には、eBay社などの独立系や、Yahoo!などの大手ポータルサイトなどがある。
出品や落札を無料にして、サイト内に掲載する広告で収入を得る事業者や、オークションシステムを顧客企業のブランドで運営するアウトソーシング事業者なども存在する。また、オークション成立後の個人間売買のための決済、物流などの個人向けサービスも登場している。企業間の取引や、消費者への販売の新たな手法として用いられるケースも増えている。
違法な物品が取引されたり、落札者が代金を支払ったのに商品が送られてこないなどのトラブルが問題となっている。
ネチズン 【netizen】
ネチズンとは、「network citizen」(ネットワーク市民)を短縮した造語で、コンピュータネットワーク内に形成されるコミュニティに対して帰属意識を持ち、主体的に関わっていこうとする人々のこと。アメリカのコロンビア大学から起こったと言われている。コンピュータネットワークを「もう一つの社会」として好意的にとらえる文脈で用いられる言葉であり、国境や立場を超えたネットワーク上での人のつながりが強く意識される。同種の造語としては、ネットワーク上で守るべきマナーを意味する「ネチケット」などがある。
ネチケット 【netiquette】
ネチケットとは、「ネットワーク・エチケット(network etiquette)」を一語にまとめた造語。インターネット等のネットワークを利用する人が守るべき倫理的基準。電子メールやメーリングリスト、WWW 上の電子掲示板、チャット、NetNewsなどを利用する際に守るべき最低限のルールをまとめたものである。特定人物の中傷や差別的な用語を用いないなどの一般社会でも通用する常識的なエチケットのほかに、チェーンメールの禁止や大容量メール配信の禁止、文字コードの制限など、ネットワーク特有のものもある。インターネットの普及が加速し、商業利用が進んだ結果、ネットを利用した犯罪やトラブルが顕在化し、行政による介入や法的規制が必要だという声もある。
ネカマ 【ネットおかま】
ネカマとは、ネット上のコミュニケーションでは身元や容姿、声などが確認できないのをいいことに、ネットワークコミュニティで女性のように振舞う男性のこと。ネットワークおかま。
掲示板やチャット、メーリングリストなどに出没する。性同一性障害など深刻な理由があって女性として振舞おうとしているわけではなく、単に他人をからかいたいだけの場合がほとんどである。過度に女性であることをアピールしたり、女性的な言い回しを多用することが多く、男性が喜びそうな女性像を演じることが多い。
掲示板やチャット、メーリングリストなどに出没する。性同一性障害など深刻な理由があって女性として振舞おうとしているわけではなく、単に他人をからかいたいだけの場合がほとんどである。過度に女性であることをアピールしたり、女性的な言い回しを多用することが多く、男性が喜びそうな女性像を演じることが多い。
日本語ドメイン名 【Japanese domain name】
日本語ドメイン名とは、ドメイン名の表記に従来から使われているASCII文字(半角英数字)に加え、日本語の表記に使われる文字(ひらがな・カタカナ・漢字)を含むドメイン名のこと。国際化ドメイン名の一形態。
日本人にとって英数字のみの表記よりも直感的で覚えやすいという特徴があるが、利用するためにはアプリケーションソフトが国際化ドメイン名に対応している必要がある。
日本語ドメイン名の登録は、「.com」「.net」「.org」などのgTLDでは2000年11月に、日本のJPRSが管理する「.jp」ドメインでは2001年2月に受付が開始された。
gTLDに関しては、日本語だけでなくハングル文字や中国語圏の漢字による登録も受け付けている。このように複数の言語を扱っているドメインでは、一見するとその文字が日本語なのか中国語なのか判別できないという問題を潜在的に含んでいる。
国際化ドメイン名は実際の運用も始まっており、プラグインソフトを導入すれば既存の一般的なアプリケーションソフトで利用できる環境が整っている。今後は各ソフトウェアに標準機能として組み込まれ、普及が進んでいくものと思われる。
日本人にとって英数字のみの表記よりも直感的で覚えやすいという特徴があるが、利用するためにはアプリケーションソフトが国際化ドメイン名に対応している必要がある。
日本語ドメイン名の登録は、「.com」「.net」「.org」などのgTLDでは2000年11月に、日本のJPRSが管理する「.jp」ドメインでは2001年2月に受付が開始された。
gTLDに関しては、日本語だけでなくハングル文字や中国語圏の漢字による登録も受け付けている。このように複数の言語を扱っているドメインでは、一見するとその文字が日本語なのか中国語なのか判別できないという問題を潜在的に含んでいる。
国際化ドメイン名は実際の運用も始まっており、プラグインソフトを導入すれば既存の一般的なアプリケーションソフトで利用できる環境が整っている。今後は各ソフトウェアに標準機能として組み込まれ、普及が進んでいくものと思われる。
名前解決 【name resolution】
名前解決とは、ネットワーク上で、コンピュータやネットワーク機器につけられた名前からアドレスを割り出すこと。またはその逆。
IPアドレスやMACアドレスなど、ネットワーク内の住所にあたるアドレスには、数値の羅列が用いられている。単なる数値の羅列は人間には覚えにくく扱いづらいため、コンピュータ名やドメイン名など、人間が理解しやすい名前をつけることが多い。名前とアドレスを対応付けて、相互に変換することを名前解決という。
通常は、人間がコンピュータに指示を出すときに使われた名前を、本来のアドレスに変換することを言うが(これを「正引き」という)、逆に、アドレスから名前を求めること(「逆引き」という)もある。
インターネット上で広く使われているドメイン名も、コンピュータが扱うときにはIPアドレスに変換する必要があり、両者の間を名前解決するシステムのことを「DNS」(Domain Name System)という。
IPアドレスやMACアドレスなど、ネットワーク内の住所にあたるアドレスには、数値の羅列が用いられている。単なる数値の羅列は人間には覚えにくく扱いづらいため、コンピュータ名やドメイン名など、人間が理解しやすい名前をつけることが多い。名前とアドレスを対応付けて、相互に変換することを名前解決という。
通常は、人間がコンピュータに指示を出すときに使われた名前を、本来のアドレスに変換することを言うが(これを「正引き」という)、逆に、アドレスから名前を求めること(「逆引き」という)もある。
インターネット上で広く使われているドメイン名も、コンピュータが扱うときにはIPアドレスに変換する必要があり、両者の間を名前解決するシステムのことを「DNS」(Domain Name System)という。
ドロップキャッチ 【drop catch】
ドロップキャッチとは、いったん登録されたが更新されずに有効期限の切れたドメイン名を、再登録可能になった瞬間に元の登録者ではない第三者が取得すること。
覚えやすいドメイン名や短いドメイン名、かつて人気サイトが運営されリンクのたくさん張られたドメイン名などは価値が高いとみなされるため、元の登録者が放棄したり更新手続きを忘れるなどして有効期限が切れると、ドメイン転売業者などが取得を試みる。これがドロップキャッチである。
覚えやすいドメイン名や短いドメイン名、かつて人気サイトが運営されリンクのたくさん張られたドメイン名などは価値が高いとみなされるため、元の登録者が放棄したり更新手続きを忘れるなどして有効期限が切れると、ドメイン転売業者などが取得を試みる。これがドロップキャッチである。
ドメインパーキング 【domain parking】
ドメインパーキングとは、取得したが利用するあてのないドメインを預かってくれるサービス。ドメインパーキングに預けられたドメインにアクセスすると現在利用されていない旨や連絡先、広告が表示される。広告はドメインパーキング事業者の収入となるが、ドメインの所有者に分配してくれるサービスもある。
短いドメイン名や分かりやすい単語のドメイン名は利用価値が高いとされ、転売目的で取得だけして自分では利用しない保有者も多い。そうしたドメインを有効活用するために生まれたサービスがドメインパーキングである。
短いドメイン名や分かりやすい単語のドメイン名は利用価値が高いとされ、転売目的で取得だけして自分では利用しない保有者も多い。そうしたドメインを有効活用するために生まれたサービスがドメインパーキングである。
ドメインジャック 【domain jack】
ドメインジャックとは、インターネット上の住所にあたるドメインを「乗っ取る」こと。ドメイン所有者と無関係な者が、ドメイン管理団体の所有するデータベースを不正に書き換え、あたかも自分が所有者であるかのように装う行為のことを言う。
ドメインジャックによって、そのドメインを管理するサーバのアドレスが本来のものとは別のものに書き換えられ、乗っ取った者が自由にドメインを管理することができるようになる。
このため、ホームページやメールアドレスなども本来の所有者とは関係ないものに差し替えられてしまう。
企業や公共団体などが被害にあった場合、ホームページがポルノ画像に置き換えられて企業イメージを損なったり、顧客からのメールが届かずに活動が停止してしまうこともある。
乗っ取りの手口としては、ドメインを管理する業者(レジストラ)に、偽のメールアドレスなどで本来の所有者になりすまして登録情報の変更申請を行なうなどの方法が取られる。
このため、大手のレジストラなどでは、本人確認を厳格に行なうために、暗号化パスワード認証を使うなどの対策を講じている。
ドメインジャックによって、そのドメインを管理するサーバのアドレスが本来のものとは別のものに書き換えられ、乗っ取った者が自由にドメインを管理することができるようになる。
このため、ホームページやメールアドレスなども本来の所有者とは関係ないものに差し替えられてしまう。
企業や公共団体などが被害にあった場合、ホームページがポルノ画像に置き換えられて企業イメージを損なったり、顧客からのメールが届かずに活動が停止してしまうこともある。
乗っ取りの手口としては、ドメインを管理する業者(レジストラ)に、偽のメールアドレスなどで本来の所有者になりすまして登録情報の変更申請を行なうなどの方法が取られる。
このため、大手のレジストラなどでは、本人確認を厳格に行なうために、暗号化パスワード認証を使うなどの対策を講じている。
ドメイン 【domain】
ドメインとは、インターネット上に存在するコンピュータやネットワークを識別するために付けられている名前の一種。インターネット上の住所のようなもので、重複しないように発行・管理されている。アルファベット、数字、一部の記号の組み合わせで構成される。近年では、日本語など各国独自の言語・文字でドメインを登録できる国際化ドメイン名も利用できるようになった。
ネット上のコンピュータ同士はIPアドレスによってお互いを識別し、通信を行なっているが、数字の羅列であるIPアドレスは人間にとっては扱いにくいため、別名としてドメインを運用するようになった。ドメインとIPアドレスを対応させるシステムはDNSと呼ばれ、全世界のDNSサーバが連携して運用されている。一つのドメインに複数のIPアドレスを対応させたり、一つのIPアドレスに複数のドメインを対応させることもできる。
ドメインは実世界の住所のように階層構造になっており、「.」で区切って表記する。一番右がトップレベルドメイン(TLD)で、以下、左に向かってセカンド、サード…と区分が細かくなっていく。
トップレベルドメインは、国ごとに割り当てられるccTLD(country code TLD)と、国や地域とは関係なく別の基準で割り当てが行なわれるgTLD(generic TLD)の2種類がある。ドメインの衝突を防ぐため、ドメインの管理はICANNという組織が一元管理しており、ICANNから委任を受けた各国の機関がが割り当て業務を行なっている。日本のccTLDであるJPドメイン(.jp)はJPNICが管理している。
ネット上のコンピュータ同士はIPアドレスによってお互いを識別し、通信を行なっているが、数字の羅列であるIPアドレスは人間にとっては扱いにくいため、別名としてドメインを運用するようになった。ドメインとIPアドレスを対応させるシステムはDNSと呼ばれ、全世界のDNSサーバが連携して運用されている。一つのドメインに複数のIPアドレスを対応させたり、一つのIPアドレスに複数のドメインを対応させることもできる。
ドメインは実世界の住所のように階層構造になっており、「.」で区切って表記する。一番右がトップレベルドメイン(TLD)で、以下、左に向かってセカンド、サード…と区分が細かくなっていく。
トップレベルドメインは、国ごとに割り当てられるccTLD(country code TLD)と、国や地域とは関係なく別の基準で割り当てが行なわれるgTLD(generic TLD)の2種類がある。ドメインの衝突を防ぐため、ドメインの管理はICANNという組織が一元管理しており、ICANNから委任を受けた各国の機関がが割り当て業務を行なっている。日本のccTLDであるJPドメイン(.jp)はJPNICが管理している。
添付ファイル 【attached file】
添付ファイルとは、電子メールの本文に付属して送られるファイルのこと。メールの文字として使用できないデータ(バイナリデータ)が含まれているファイルを送信するために、エンコード(文字変換)が行われている。受信した電子メールの添付ファイルは、送信時のエンコード方式に対応した電子メールソフトでないと開くことができない。BASE64やuuencodeなどがエンコード形式としてよく用いられる。添付ファイルはワームの増殖手段として非常に頻繁に利用されており、面識のない相手からの添付ファイルなど、安全であることが確認できない添付ファイルの取り扱いには厳重な注意が求められる。
電子メールソフト 【e-mail software】
電子メールソフトとは、電子メールの作成や送受信、受信したメールの保存・管理を行なうソフトウェアのこと。MUA(Message User Agent)とも呼ばれる。
電子メールソフトは、受信したメールを発信元などの情報に基づいて自動的に複数の受信箱に振り分けたり、メールアドレスを実名やニックネームで管理できる「アドレス帳」の機能を持つものもある。Outlook ExpressやThunderbirdなど、Webブラウザの関連ソフトとして提供されるものや、EudoraやBecky!など単体で提供されるものがある。電子メールソフトはWebブラウザと同じように、フリーソフトウェアとして無償で利用できる製品が多い。
電子メールソフトは、受信したメールを発信元などの情報に基づいて自動的に複数の受信箱に振り分けたり、メールアドレスを実名やニックネームで管理できる「アドレス帳」の機能を持つものもある。Outlook ExpressやThunderbirdなど、Webブラウザの関連ソフトとして提供されるものや、EudoraやBecky!など単体で提供されるものがある。電子メールソフトはWebブラウザと同じように、フリーソフトウェアとして無償で利用できる製品が多い。
電子メール 【Electronic Mail】
電子メールとは、コンピュータネットワークを通じて文字メッセージを交換するシステム。現実世界の郵便に似たシステムであることからこの名前がついた。文字メッセージ以外にも、画像データやプログラムなどを送受信できるものもある。パソコン通信や企業内ネットワークなどで提供されていたサービスだが、近年ではインターネットの普及に伴い、インターネット上のメールシステムと互換性のあるものに統一されつつある。インターネットメールのことを特に「e- mail」と呼ぶ場合がある。
電子商店 【online shop】
電子商店とは、インターネット上で商品を販売するWebサイトのこと。
商品を紹介するWebページを見て購入する商品を選択し、決済方法を指定して住所などの個人情報を送信すると、購入を申し込むことができる。
決済方法は様々で、代金引換郵便や銀行振込を利用するものから、クレジットカードを利用するもの、あるいは「BitCash」などのいわゆる「電子マネー」システムを利用するものもある。
現状では、大口の決済に適した電子決済手段が確立されておらず、セキュリティ技術も発展途上であることから、電子商店で扱われる商品も数万円以下の比較的安価なものがほとんどである。
扱われる商品の種類は日用品や家電製品などの物品から、保険やサービスまで幅広い。1つのWebサイトにいくつもの電子商店を集めたものを「電子商店街」(オンラインモール)という。
商品を紹介するWebページを見て購入する商品を選択し、決済方法を指定して住所などの個人情報を送信すると、購入を申し込むことができる。
決済方法は様々で、代金引換郵便や銀行振込を利用するものから、クレジットカードを利用するもの、あるいは「BitCash」などのいわゆる「電子マネー」システムを利用するものもある。
現状では、大口の決済に適した電子決済手段が確立されておらず、セキュリティ技術も発展途上であることから、電子商店で扱われる商品も数万円以下の比較的安価なものがほとんどである。
扱われる商品の種類は日用品や家電製品などの物品から、保険やサービスまで幅広い。1つのWebサイトにいくつもの電子商店を集めたものを「電子商店街」(オンラインモール)という。
データセンター 【data center】
データセンターとは、顧客のサーバを預かり、インターネットへの接続回線や保守・運用サービスなどを提供する施設。「インターネットデータセンター」(IDC)とも呼ばれる。サーバを預かり回線や保守を提供するサービスを「コロケーションサービス」とか「ハウジングサービス」と呼ぶ。自らが用意したサーバを顧客に貸し出すホスティングサービスを提供する業者もある。
データセンターは耐震性に優れたビルに高速な通信回線を引き込んだ施設で、自家発電設備や高度な空調設備を備え、IDカードによる入退室管理やカメラによる24時間監視などでセキュリティを確保している。基本的にサーバの運用は顧客自身が行なうが、停止してないか監視するサービスや、定期バックアップなどの付加サービスを提供しているところもある。
データセンターの利用者には、アクセスの多いポータルサイトや、電子商取引事業者、ASP事業者などがある。これらの事業者は、自社で高額な大容量回線を維持したりネットワーク管理の専門家を雇うよりも、データセンターにサーバを設置した方が、安価で高品質なサービスを受けることができ、自社の中核業務に専念することができる。
流れの速いインターネットビジネスの世界では、中核業務以外はアウトソーシングして組織を身軽にすることが競争力につながるため、インターネットの普及に伴ってデータセンターの需要はますます増大している。アメリカでは早くからExodus Communications社(後に倒産)やAbovenet社など専門の事業者が登場し、急速に業績を伸ばしている。日本では、自ら回線を保有する通信キャリアのほか、インターネットサービスプロバイダやコンピュータメーカー、大手電機メーカー、ソフトハウス、情報システム会社など、様々な業種の企業が、それぞれの強みを活かして参入している。
データセンターは耐震性に優れたビルに高速な通信回線を引き込んだ施設で、自家発電設備や高度な空調設備を備え、IDカードによる入退室管理やカメラによる24時間監視などでセキュリティを確保している。基本的にサーバの運用は顧客自身が行なうが、停止してないか監視するサービスや、定期バックアップなどの付加サービスを提供しているところもある。
データセンターの利用者には、アクセスの多いポータルサイトや、電子商取引事業者、ASP事業者などがある。これらの事業者は、自社で高額な大容量回線を維持したりネットワーク管理の専門家を雇うよりも、データセンターにサーバを設置した方が、安価で高品質なサービスを受けることができ、自社の中核業務に専念することができる。
流れの速いインターネットビジネスの世界では、中核業務以外はアウトソーシングして組織を身軽にすることが競争力につながるため、インターネットの普及に伴ってデータセンターの需要はますます増大している。アメリカでは早くからExodus Communications社(後に倒産)やAbovenet社など専門の事業者が登場し、急速に業績を伸ばしている。日本では、自ら回線を保有する通信キャリアのほか、インターネットサービスプロバイダやコンピュータメーカー、大手電機メーカー、ソフトハウス、情報システム会社など、様々な業種の企業が、それぞれの強みを活かして参入している。
出会い系サイト規制法 【インターネット異性紹介事業を利用して児童を誘引する行為の規制等に関する法律】 October 11 [Sun], 2009, 0:13
出会い系サイト規制法とは、出会い系サイトを利用した児童買春などの犯罪から児童を守ることを目的として、2003年9月に施行された法律。児童(18歳未満の少年少女)の出会い系サイトの利用や、出会い系サイトの掲示板などに書き込みをして、性交の相手や金銭目的とした交際を求める不正誘引を禁じている。
出会い系サイト規制法では、出会い系サイトを利用して児童と性交渉をしようとする大人はもちろん、出会い系サイトに児童を誘導した出会い系サイト運営者・関係者に加えて、従来の児童買春防止法では単なる被害者でしかなかった児童も処罰の対象になっているのが特徴である。児童が出会い系サイトに誘い文句を書き込む行為も処罰の対象になる。出会い系サイト規制法に違反した場合、100万円以下の罰金もしくは6ヶ月以下の禁固刑に処せられる場合もある。
出会い系サイト規制法は多発するインターネットを利用した青少年の性犯罪及び青少年への性犯罪に対して、児童と性交渉に及ぼうとする大人だけでなく、児童との性交渉を助長する業者や性交渉に及ぼうとする児童にまで罰則を広く適用している。これにより、親の子供への教育・監督意識を促し、出会い系サイト事業者が児童のサービス利用を禁止することを徹底させ、児童買春防止法よりもさらに強力な対抗策として作用することが期待される。
出会い系サイト規制法では、出会い系サイトを利用して児童と性交渉をしようとする大人はもちろん、出会い系サイトに児童を誘導した出会い系サイト運営者・関係者に加えて、従来の児童買春防止法では単なる被害者でしかなかった児童も処罰の対象になっているのが特徴である。児童が出会い系サイトに誘い文句を書き込む行為も処罰の対象になる。出会い系サイト規制法に違反した場合、100万円以下の罰金もしくは6ヶ月以下の禁固刑に処せられる場合もある。
出会い系サイト規制法は多発するインターネットを利用した青少年の性犯罪及び青少年への性犯罪に対して、児童と性交渉に及ぼうとする大人だけでなく、児童との性交渉を助長する業者や性交渉に及ぼうとする児童にまで罰則を広く適用している。これにより、親の子供への教育・監督意識を促し、出会い系サイト事業者が児童のサービス利用を禁止することを徹底させ、児童買春防止法よりもさらに強力な対抗策として作用することが期待される。
出会い系サイト
出会い系サイトとは、友人や恋人、性的パートナーを探すためのサービスを提供するサイト。
プロフィールやハンドル名などを登録すると、チャットや掲示板、メッセージ機能を使うことができ、相手を探してコンタクトを取ることができる。有料のものと無料のものがあり、男性のみあるいは女性のみ有料というサイトもある。携帯電話でも利用できるものや、携帯電話からのみ利用できるサイトもある。
もっぱら性的パートナーを求める目的のサイトが多いが、年齢確認や本人確認がいい加減なものが多く存在し、売買春の斡旋に使われたり、未成年が登録したり、詐欺や強盗・恐喝に使われたりと、トラブルや犯罪の温床として非難されることもしばしばである。
プロフィールやハンドル名などを登録すると、チャットや掲示板、メッセージ機能を使うことができ、相手を探してコンタクトを取ることができる。有料のものと無料のものがあり、男性のみあるいは女性のみ有料というサイトもある。携帯電話でも利用できるものや、携帯電話からのみ利用できるサイトもある。
もっぱら性的パートナーを求める目的のサイトが多いが、年齢確認や本人確認がいい加減なものが多く存在し、売買春の斡旋に使われたり、未成年が登録したり、詐欺や強盗・恐喝に使われたりと、トラブルや犯罪の温床として非難されることもしばしばである。
チャーン 【churn】
チャーンとは、短期間に次々と同種のサービスを乗り換える「移り気な」顧客。競争が激化しているサービスでは、企業間での新サービス提供合戦のような状況が発生する。このような熾烈な競争のターゲットとなった顧客の中には、よりよいサービスを求めて次々に新しいサービスを契約し、解約していく顧客もいる。このような顧客のことをチャーンと呼ぶ。
インターネット接続や携帯電話のようにサービスの普及率が十分高まり、業界全体の規模が飽和した分野では、複数の企業が顧客の争奪戦を繰り広げるような状況になる。この状況で収益を高めていくには、他社の顧客をチャーン化して自社のサービスに呼び寄せるほかに、自社のサービスを利用しているチャーン予備軍をつなぎ止めるという、内外両方に向けたマーケティング戦略が必要になるといわれる。
インターネット接続や携帯電話のようにサービスの普及率が十分高まり、業界全体の規模が飽和した分野では、複数の企業が顧客の争奪戦を繰り広げるような状況になる。この状況で収益を高めていくには、他社の顧客をチャーン化して自社のサービスに呼び寄せるほかに、自社のサービスを利用しているチャーン予備軍をつなぎ止めるという、内外両方に向けたマーケティング戦略が必要になるといわれる。
チャット 【chat】
チャットとは、コンピュータネットワークを通じてリアルタイムに文字ベースの会話を行なうシステム。
ある程度まとまった内容を非同期にやり取りするメールや電子掲示板などとは異なり、実際の会話のように短い文章をリアルタイムにやり取りしてコミュニケーションを行なうシステムやサービスをチャットと言う。
チャットは古くはパソコン通信のサービスの一つとしても提供されていた。インターネット上のチャットとしては専用のクライアントを用いる IRC(Internet Relay Chat)が代表的だが、最近ではJavaアプレットなどで実装されたWebブラウザで利用できるWebチャットが一般的になってきている。
参加者が集う仮想的な空間は「チャットルーム」(あるいは「部屋」)などと呼ばれ、ネット上には多くのチャットルームが存在する。チャットルームは誰でも入れるオープンなものと、限られた顔見知りの仲間だけで利用するものがある。
チャットルームにログインすると、参加者の発言が発言者名、発言内容、発言時刻などとともに1行ずつ流れてくる。掲示板などと異なり、誰かが発言すると他の参加者の画面にすぐに反映され、リアルタイムにやり取りが行なわれる。発言者名にはハンドル名(あだ名)が使われるのが通例となっている。顔文字や絵文字を付け加えたり、それぞれの参加者が選んだ代理キャラクター(アバター)が発言者名と一緒に表示されるといった工夫を凝らしたサービスもある。
チャットに似たシステムにインスタントメッセンジャー(IM)があるが、これは1対1でチャットを行なう機能に特化したシステムと考えることもできる(最近ではチャット機能を取り込んだIMサービスもある)。
ある程度まとまった内容を非同期にやり取りするメールや電子掲示板などとは異なり、実際の会話のように短い文章をリアルタイムにやり取りしてコミュニケーションを行なうシステムやサービスをチャットと言う。
チャットは古くはパソコン通信のサービスの一つとしても提供されていた。インターネット上のチャットとしては専用のクライアントを用いる IRC(Internet Relay Chat)が代表的だが、最近ではJavaアプレットなどで実装されたWebブラウザで利用できるWebチャットが一般的になってきている。
参加者が集う仮想的な空間は「チャットルーム」(あるいは「部屋」)などと呼ばれ、ネット上には多くのチャットルームが存在する。チャットルームは誰でも入れるオープンなものと、限られた顔見知りの仲間だけで利用するものがある。
チャットルームにログインすると、参加者の発言が発言者名、発言内容、発言時刻などとともに1行ずつ流れてくる。掲示板などと異なり、誰かが発言すると他の参加者の画面にすぐに反映され、リアルタイムにやり取りが行なわれる。発言者名にはハンドル名(あだ名)が使われるのが通例となっている。顔文字や絵文字を付け加えたり、それぞれの参加者が選んだ代理キャラクター(アバター)が発言者名と一緒に表示されるといった工夫を凝らしたサービスもある。
チャットに似たシステムにインスタントメッセンジャー(IM)があるが、これは1対1でチャットを行なう機能に特化したシステムと考えることもできる(最近ではチャット機能を取り込んだIMサービスもある)。
チェーン日記 【chain diary】
チェーン日記とは、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の日記機能で、特定の内容の日記が利用者間で連鎖的に繰り返し投稿され、広まっていく現象。また、そのようにして投稿された日記。
2006年6月、国内大手SNS「mixi」の日記上で、「『○○』というタイトルの日記にコメントすると個人情報が漏洩する、友人に注意を促してください」といった事実と異なる内容の日記が掲載された。この日記を見たユーザが善意で自分の日記に同様の内容を掲載し、それを見たユーザがさらに自分の日記に同じ内容を投稿し…というサイクルを繰り返して、一日と経たずに数千件の連鎖投稿が発生するという事件が起きた。
チェーン日記は古くから電子メールによるコミュニケーションで問題となってきた「チェーンメール」(chain mail)のSNS日記版とも言える現象で、特徴の多くが共通している。
チェーン日記の発端となる人は、悪意を持って虚偽の内容を掲載し、広まっていく様子を愉快犯的に楽しむ場合もあるが、何かで困っている人や団体への援助の呼びかけなど、まったくの善意で真実の内容を掲載し、それが広まっていく場合もある。
いずれにせよ、いったん連鎖反応的に広まり始めると、途中で内容がずれていって事実と異なる状態のまま一人歩きしたり、内容に関連する人物や団体への問い合わせが殺到して迷惑するといった悪影響が出る恐れがある。このため、たとえ(元の)内容が真実・善意に基づいたものであっても、不特定多数へ連鎖反応的に呼びかけるようなやり方は取るべきではない。
2006年6月、国内大手SNS「mixi」の日記上で、「『○○』というタイトルの日記にコメントすると個人情報が漏洩する、友人に注意を促してください」といった事実と異なる内容の日記が掲載された。この日記を見たユーザが善意で自分の日記に同様の内容を掲載し、それを見たユーザがさらに自分の日記に同じ内容を投稿し…というサイクルを繰り返して、一日と経たずに数千件の連鎖投稿が発生するという事件が起きた。
チェーン日記は古くから電子メールによるコミュニケーションで問題となってきた「チェーンメール」(chain mail)のSNS日記版とも言える現象で、特徴の多くが共通している。
チェーン日記の発端となる人は、悪意を持って虚偽の内容を掲載し、広まっていく様子を愉快犯的に楽しむ場合もあるが、何かで困っている人や団体への援助の呼びかけなど、まったくの善意で真実の内容を掲載し、それが広まっていく場合もある。
いずれにせよ、いったん連鎖反応的に広まり始めると、途中で内容がずれていって事実と異なる状態のまま一人歩きしたり、内容に関連する人物や団体への問い合わせが殺到して迷惑するといった悪影響が出る恐れがある。このため、たとえ(元の)内容が真実・善意に基づいたものであっても、不特定多数へ連鎖反応的に呼びかけるようなやり方は取るべきではない。
地域型JPドメイン名 【geographical type JP domain names】
地域型JPドメイン名とは、末尾が「.jp」で終わるドメイン名(JPドメイン)のうち、登録者の所在地をもとに、都道府県名、市町村名などで分類されたもの。一般の個人や組織が登録できる「一般地域型ドメイン名」と、地方公共団体が登録できる「地方公共団体ドメイン名」の2種類がある。
原則として、セカンドレベル(.jpの左隣の領域)が都道府県・政令指定都市名、サードレベル(右から3番目)が市区町村名となり、フォースレベル(右から4番目)に組織名が登録される。例えば、東京都千代田区のある組織が「soshiki」というドメイン名で地域型JPドメイン名を取得すると、その組織のドメイン名は「soshiki.chiyoda.tokyo.jp」となる。
地域型JPドメイン名は属性型JPドメインと合わせて1組織1つしか使用できないが、属性型JPドメインを使えない個人も地域型JPドメインを登録することができる。また、汎用JPドメイン名を登録していても地域型JPドメイン名を別に登録することができる。
地方公共団体ドメイン名は都道府県・政令指定都市、市区町村のために予約されたドメイン名で、道府県は「pref.道府県名.jp」、東京都は「metro.tokyo.jp」、政令指定都市は「city.市名.jp」、市と東京23区は「city.市名.都道府県名.jp」、町は「town. 町名.都道府県名.jp」、村は「vill.村名.都道府県名.jp」という形式になっている。名称はヘボン式ローマ字が使われる。
ただし、これらはそれぞれの団体のために予約されているというだけで、そのドメインを使わなければならないという法律や決まりがあるわけではない。プロバイダのドメイン名でホームページを公開している自治体などもある。
原則として、セカンドレベル(.jpの左隣の領域)が都道府県・政令指定都市名、サードレベル(右から3番目)が市区町村名となり、フォースレベル(右から4番目)に組織名が登録される。例えば、東京都千代田区のある組織が「soshiki」というドメイン名で地域型JPドメイン名を取得すると、その組織のドメイン名は「soshiki.chiyoda.tokyo.jp」となる。
地域型JPドメイン名は属性型JPドメインと合わせて1組織1つしか使用できないが、属性型JPドメインを使えない個人も地域型JPドメインを登録することができる。また、汎用JPドメイン名を登録していても地域型JPドメイン名を別に登録することができる。
地方公共団体ドメイン名は都道府県・政令指定都市、市区町村のために予約されたドメイン名で、道府県は「pref.道府県名.jp」、東京都は「metro.tokyo.jp」、政令指定都市は「city.市名.jp」、市と東京23区は「city.市名.都道府県名.jp」、町は「town. 町名.都道府県名.jp」、村は「vill.村名.都道府県名.jp」という形式になっている。名称はヘボン式ローマ字が使われる。
ただし、これらはそれぞれの団体のために予約されているというだけで、そのドメインを使わなければならないという法律や決まりがあるわけではない。プロバイダのドメイン名でホームページを公開している自治体などもある。
タイポスクワッティング 【typosquatting】
タイポスクワッティングとは、有名なWebサイトのドメイン名とよく似たドメインを取得し、打ち間違い(タイプミス)した訪問者を誘導する行為。タイポとは綴り間違い(スペルミス)のこと。タイポスクワッティングされたドメインにアクセスすると、有料のポルノサイトに誘導されたり、広告だらけのページが表示されたり、本物のサイトによく似たフィッシングサイトに誘導されたり、ウイルスやアドウェア、スパイウェアを無理矢理インストールされたりする。
タイポスクワッティングにより占有されるドメインは、有名サイトの綴りのうち1文字だけキーボード上の近くのキーのアルファベットに置き換えたようなドメイン(yahoo→yafooなど)や、繰り返し出現する文字の数が違うもの(google→gooogleなど)が多い。他にも、複数形と単数形の違いや、ハイフンの位置、トップレベルドメインの種類(.jp→.comなど)が微妙に異なるドメインが占有される。これらは訪問者がURLを入力ミスしたり、うろ覚えで入力したりすることを当て込んでいる。
本来のドメイン所有者はタイポ文字列について正当な商標権などを所有していない場合が多く、また、入力間違いには無数の可能性が考えられるため、対策は一筋縄では行かない。本物のドメインが非常に有名でタイポドメインが明らかに本物からのトラフィック誘導を狙ったとしか考えられない場合は営業妨害などで訴訟を起こして相手にスクワッティングをやめさせることができる場合もあるが、ドメイン取得時に最もありそうないくつかのタイポドメインを同時に取得したり、スクワッティングしている相手からドメインを購入したり、単に無視したりといった例が多いようである。
タイポスクワッティングにより占有されるドメインは、有名サイトの綴りのうち1文字だけキーボード上の近くのキーのアルファベットに置き換えたようなドメイン(yahoo→yafooなど)や、繰り返し出現する文字の数が違うもの(google→gooogleなど)が多い。他にも、複数形と単数形の違いや、ハイフンの位置、トップレベルドメインの種類(.jp→.comなど)が微妙に異なるドメインが占有される。これらは訪問者がURLを入力ミスしたり、うろ覚えで入力したりすることを当て込んでいる。
本来のドメイン所有者はタイポ文字列について正当な商標権などを所有していない場合が多く、また、入力間違いには無数の可能性が考えられるため、対策は一筋縄では行かない。本物のドメインが非常に有名でタイポドメインが明らかに本物からのトラフィック誘導を狙ったとしか考えられない場合は営業妨害などで訴訟を起こして相手にスクワッティングをやめさせることができる場合もあるが、ドメイン取得時に最もありそうないくつかのタイポドメインを同時に取得したり、スクワッティングしている相手からドメインを購入したり、単に無視したりといった例が多いようである。
ゾーン転送 【zone transfer】
ゾーン転送とは、ドメイン名とIPアドレスの対応付けなどを行なうDNS(Domain Name System)において、DNSサーバの管理するゾーン情報を別のコンピュータに一括して転送すること。また、そのようなDNSサーバの機能。通常は、セカンダリDNSサーバがプライマリDNSサーバの持つデータの複製を作るために利用する。
ゾーン情報は、あるドメインについてその中に含まれるホスト名とIPアドレスの対応などの情報を集積したひとまとまりのデータである。DNSサーバはゾーン情報のマスターデータを保存・管理するプライマリDNSサーバのほかに、1台以上のセカンダリDNSサーバを置いて冗長化しなければならないため、定期的にデータの複製を作成するためにゾーン転送が使われる。
ゾーン転送はそのドメインのセカンダリサーバ以外には使わせないようにするのが基本で、DNSサーバの設定が不適切な場合、無関係な第三者にゾーン転送されてしまい、漏洩したネットワークの構成情報などを元に攻撃を受けてしまう場合がある。
ゾーン情報は、あるドメインについてその中に含まれるホスト名とIPアドレスの対応などの情報を集積したひとまとまりのデータである。DNSサーバはゾーン情報のマスターデータを保存・管理するプライマリDNSサーバのほかに、1台以上のセカンダリDNSサーバを置いて冗長化しなければならないため、定期的にデータの複製を作成するためにゾーン転送が使われる。
ゾーン転送はそのドメインのセカンダリサーバ以外には使わせないようにするのが基本で、DNSサーバの設定が不適切な場合、無関係な第三者にゾーン転送されてしまい、漏洩したネットワークの構成情報などを元に攻撃を受けてしまう場合がある。
属性型JPドメイン名 【organizational type JP domain names】
属性型JPドメイン名とは、末尾が「.jp」で終わるドメイン名(JPドメイン)のうち、セカンドレベル(.jpの左隣の領域)が組織種別ラベルとなり、サードレベルドメインが組織名となっているもの。組織種別ごとに登録資格が決まっている。以前はすべてのJPドメイン名がこの形式であった。
属性型JPドメイン名の分類は9つある。営利法人用の「co.jp」、非営利法人用・国際機関・外国政府の在日公館の「or.jp」、法人格のない任意団体用の「gr.jp」、多数者向けのネットワークサービスを意味する「ne.jp」、政府組織用の「go.jp」、地方自治体用の「lg.jp」、高等教育機関・学校法人用の「ac.jp」、幼稚園・保育園・小中高校など18歳未満対象の教育機関用の「ed.jp」、JPNIC会員が運用するネットワークが使用する「ad.jp」である。
属性型JPドメイン名は、地域型JPドメイン名と合わせて1つの組織につき1つしか使用することができない。例外的に、ドメイン名を変更する際にはおよそ半年の間、2つのドメイン名を併用でき、会社の合併などで1組織が2つ以上のドメイン名を持った場合も、およそ半年間はすべてのドメイン名を引き続き保有できる。また、neドメインはネットワークサービスごとに取得できるため、一人または一社で複数のneドメインを所有することができる。
なお、汎用JPドメイン名を登録していても属性型JPドメイン名を別に登録することができる。
属性型JPドメイン名の分類は9つある。営利法人用の「co.jp」、非営利法人用・国際機関・外国政府の在日公館の「or.jp」、法人格のない任意団体用の「gr.jp」、多数者向けのネットワークサービスを意味する「ne.jp」、政府組織用の「go.jp」、地方自治体用の「lg.jp」、高等教育機関・学校法人用の「ac.jp」、幼稚園・保育園・小中高校など18歳未満対象の教育機関用の「ed.jp」、JPNIC会員が運用するネットワークが使用する「ad.jp」である。
属性型JPドメイン名は、地域型JPドメイン名と合わせて1つの組織につき1つしか使用することができない。例外的に、ドメイン名を変更する際にはおよそ半年の間、2つのドメイン名を併用でき、会社の合併などで1組織が2つ以上のドメイン名を持った場合も、およそ半年間はすべてのドメイン名を引き続き保有できる。また、neドメインはネットワークサービスごとに取得できるため、一人または一社で複数のneドメインを所有することができる。
なお、汎用JPドメイン名を登録していても属性型JPドメイン名を別に登録することができる。
セカンダリDNSサーバ 【secondary DNS server】
セカンダリDNSサーバとは、ドメインを管理するDNSサーバは通常2系統以上用意することになっており、そのうちの副系統(サブ)のサーバ。
ドメインに関する情報のマスターデータ(ゾーン情報)を管理する主系統のサーバはプライマリDNSサーバという。セカンダリDNSサーバはゾーン情報のコピーを保持し、トラブル発生時などに処理を肩代わりする。規模の大きいドメインでは負荷分散などを考慮してセカンダリを2台以上用意する場合もある。
ドメインに関する情報のマスターデータ(ゾーン情報)を管理する主系統のサーバはプライマリDNSサーバという。セカンダリDNSサーバはゾーン情報のコピーを保持し、トラブル発生時などに処理を肩代わりする。規模の大きいドメインでは負荷分散などを考慮してセカンダリを2台以上用意する場合もある。
正引き 【forward lookup】
正引きとは、DNSなどを使って、ホスト名(ドメイン名)に対応するIPアドレスを調べること。インターネット上のサービスを利用する際に日常的に行われている。これとは逆にIPアドレスから対応するホスト名を調べることを「逆引き」という。ホスト名からは常に対応するIPアドレスを割り出すことができるが、IPアドレスには必ずしもホスト名を割り当てる必要は無いため、逆引きは失敗することがある。
青少年ネット規制法 【青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律】
青少年ネット規制法とは、青少年をインターネット上の有害な情報から守ることを目指し、ネット関連の事業者やパソコンメーカーが守るべき義務などを定めた法律。2008年6月に成立し、2009年4月から施行された。
法律では、暴力やポルノ、犯罪、自殺、薬物などに関連する情報を有害情報と定義し、18歳以下の青少年がパソコンや携帯電話からインターネットを利用する際にこうした有害情報に触れる機会を減らすことを目指している。
携帯電話事業者には、保護者が解除を申請しない限り、青少年の利用する携帯電話にフィルタリングサービスを提供する義務を、インターネット接続事業者 (ISP)には、顧客の求めに応じてフィルタリングソフトやサービスを提供する義務を、Webサイトやサーバの管理者には、有害情報を青少年が閲覧しない措置を講じる努力義務を、それぞれ課している。
法律では、暴力やポルノ、犯罪、自殺、薬物などに関連する情報を有害情報と定義し、18歳以下の青少年がパソコンや携帯電話からインターネットを利用する際にこうした有害情報に触れる機会を減らすことを目指している。
携帯電話事業者には、保護者が解除を申請しない限り、青少年の利用する携帯電話にフィルタリングサービスを提供する義務を、インターネット接続事業者 (ISP)には、顧客の求めに応じてフィルタリングソフトやサービスを提供する義務を、Webサイトやサーバの管理者には、有害情報を青少年が閲覧しない措置を講じる努力義務を、それぞれ課している。
自動振り分け機能
自動振り分け機能とは、電子メールをメールソフトで受信する際に、メールの差出人や件名、内容、ヘッダ情報などをもとに、メールソフトが自動的にメールを分類する機能のこと。振り分け条件はユーザがあらかじめ設定しておく。
受信時に振り分けを行なう方式と、受信後に読み終えた段階やソフトを終了させる段階で振り分けを行なう方式がある。
最近のメールソフトの多くは、ディスクの管理と同じようにフォルダの概念を導入してツリー構造でメールを管理することができ、ユーザは受信したメールの分類を「個人とのやり取り」「メーリングリスト」「メールマガジン」「広告」など大きなカテゴリに分類し、それぞれ相手、個別のメーリングリスト、送信元の企業など個別のカテゴリに分類し、送受信したメールを効率的にわかりやすく管理できるようになっている。
受信時に振り分けを行なう方式と、受信後に読み終えた段階やソフトを終了させる段階で振り分けを行なう方式がある。
最近のメールソフトの多くは、ディスクの管理と同じようにフォルダの概念を導入してツリー構造でメールを管理することができ、ユーザは受信したメールの分類を「個人とのやり取り」「メーリングリスト」「メールマガジン」「広告」など大きなカテゴリに分類し、それぞれ相手、個別のメーリングリスト、送信元の企業など個別のカテゴリに分類し、送受信したメールを効率的にわかりやすく管理できるようになっている。
2009年10月23日金曜日
自殺掲示板 【suicide bulletin board】
自殺掲示板とは、自殺希望者が集うネット上の掲示板。2003年頃からこうした掲示板などで知り合った個人が集まって集団自殺する事件が増えてきており、「ネット心中」「ネット自殺」などと呼ばれ社会問題化している。このような掲示板は規制したり、書き込みからすぐに個人を特定して対応できるよう法や制度を整備すべきだという議論がある。
シグネチャ 【signature】
シグネチャとは、電子メールの末尾に付加される、送信者の氏名や連絡先、座右の銘などを数行にまとめたもの。日本語では「署名」と呼ばれる。最近の電子メールソフトは、ユーザが作成したシグネチャを保存しておいて、送信するメールの最後に自動的に付加する機能を持っている。データが改ざんされていないことを確認するために付加される「デジタル署名」と名前が似ているが、まったく別のものである。
サブドメイン 【subdomain】
サブドメインとは、インターネット上に存在するコンピュータやネットワークにつけられる識別子であるドメイン名は、実世界の住所のように階層構造になっており、「国を識別するためのドメイン名」「組織を識別するためのドメイン名」「個々のコンピュータを識別するためのドメイン名」など、小分類から大分類まで「.」で区切られて順番に並んでいる。このうち、より小さな分類を識別するためのドメイン名をサブドメインという。特に、コンピュータの識別に使われるサブドメインは「ホスト名」と呼ばれることがある。たとえば、「www.e-words.ne.jp」というドメイン名の場合、「ne」は「jp」ドメインの、「e-words」は「ne」ドメインのサブドメインである。
サイバースクワッティング 【cyber-squatting】
サイバースクワッティングとは、企業名や商標、有名人の名前などをドメイン名として登録し、転売目的で保有する行為。
インターネット上のドメイン名は基本的には誰でも自由に好きな名前を登録できるうえ、早い者勝ちで登録が行なわれ、商標として保護の対象になっていない。
このため、利用する気がないのに「有名な」ドメインを取得し、登録料をはるかに超える高額で転売する電子的な「居座り」商法が横行するようになった。悪質な場合、取得したドメインを使ってポルノサイトなどを運営し、企業側に暗に買い取りを迫るような業者もある。
「matsuzakaya.co.jp」ドメインでポルノサイトが運営されていた「事件」が有名。大企業などは裁判を起こして争う例もある。
近年では「.com」などのgTLDに関しては世界知的所有権機構(WIPO)の仲裁センターが、「.jp」で終わるJPドメインに関しては、日本弁護士会連合会と弁理士会が共同で設立した工業所有権仲裁センターが裁定を行ない、悪質な場合は正当な所有権者のもとに権利を移転する措置が取られている。
インターネット上のドメイン名は基本的には誰でも自由に好きな名前を登録できるうえ、早い者勝ちで登録が行なわれ、商標として保護の対象になっていない。
このため、利用する気がないのに「有名な」ドメインを取得し、登録料をはるかに超える高額で転売する電子的な「居座り」商法が横行するようになった。悪質な場合、取得したドメインを使ってポルノサイトなどを運営し、企業側に暗に買い取りを迫るような業者もある。
「matsuzakaya.co.jp」ドメインでポルノサイトが運営されていた「事件」が有名。大企業などは裁判を起こして争う例もある。
近年では「.com」などのgTLDに関しては世界知的所有権機構(WIPO)の仲裁センターが、「.jp」で終わるJPドメインに関しては、日本弁護士会連合会と弁理士会が共同で設立した工業所有権仲裁センターが裁定を行ない、悪質な場合は正当な所有権者のもとに権利を移転する措置が取られている。
コンテンツデリバリネットワーク 【CDN】
コンテンツデリバリネットワークとは、ファイルサイズの大きいデジタルコンテンツをネットワーク経由で配信するために最適化されたネットワークのこと。CDNを構築・運用し、企業などに有料で利用させるサービスをコンテンツデリバリサービス(CDS)という。
狭義にはデジタルコンテンツの大量配信に対応したネットワークを指し、広義にはファイルの配布ポイント管理から課金・認証システムまで、デジタルコンテンツの配布や販売に必要な機能をひととおり揃えたシステムを指す。
音楽や動画といったデジタルコンテンツは、従来インターネット上で流通してきたHTMLファイルなどと比べてサイズが大きく、ネットワーク越しで配信を行なうとネットワークに多大な負荷がかかってしまう。
このとき、ネットワーク上のさまざまな場所にデジタルコンテンツの配布ポイントを用意し、ユーザのネットワーク位置に応じた最適な配布ポイントを指示することで、大容量のコンテンツをスムーズにユーザに配信できるようになる。
このようなシステムを構築して、多数のユーザにデジタルコンテンツを配信されるよう設計されたネットワークのことをコンテンツデリバリネットワークという。
さらに、(狭義の)コンテンツデリバリネットワークの機能に加えて、デジタルコンテンツをインターネット経由で販売するといった場合に必要となる課金処理などの機能も一体化した、高付加価値型のコンテンツデリバリネットワークも存在する。
このタイプのネットワークでは、主にデジタルコンテンツの販売を希望する企業などが簡単にコンテンツ販売ビジネスに参入できるよう、あらかじめ一通りの需要に対応した高機能なネットワークを構築してあるものが多い。
このような意味合いで「コンテンツデリバリネットワーク」という言葉が使われる場合には、クライアント企業の参入を誘うマーケティング用語の色彩も伴うが、単に配布の方法を工夫してあるネットワークという、技術用語としての意味も同時に持ち合わせた単語である。
狭義にはデジタルコンテンツの大量配信に対応したネットワークを指し、広義にはファイルの配布ポイント管理から課金・認証システムまで、デジタルコンテンツの配布や販売に必要な機能をひととおり揃えたシステムを指す。
音楽や動画といったデジタルコンテンツは、従来インターネット上で流通してきたHTMLファイルなどと比べてサイズが大きく、ネットワーク越しで配信を行なうとネットワークに多大な負荷がかかってしまう。
このとき、ネットワーク上のさまざまな場所にデジタルコンテンツの配布ポイントを用意し、ユーザのネットワーク位置に応じた最適な配布ポイントを指示することで、大容量のコンテンツをスムーズにユーザに配信できるようになる。
このようなシステムを構築して、多数のユーザにデジタルコンテンツを配信されるよう設計されたネットワークのことをコンテンツデリバリネットワークという。
さらに、(狭義の)コンテンツデリバリネットワークの機能に加えて、デジタルコンテンツをインターネット経由で販売するといった場合に必要となる課金処理などの機能も一体化した、高付加価値型のコンテンツデリバリネットワークも存在する。
このタイプのネットワークでは、主にデジタルコンテンツの販売を希望する企業などが簡単にコンテンツ販売ビジネスに参入できるよう、あらかじめ一通りの需要に対応した高機能なネットワークを構築してあるものが多い。
このような意味合いで「コンテンツデリバリネットワーク」という言葉が使われる場合には、クライアント企業の参入を誘うマーケティング用語の色彩も伴うが、単に配布の方法を工夫してあるネットワークという、技術用語としての意味も同時に持ち合わせた単語である。
コンテンツデリバリサービス 【CDS】
コンテンツデリバリサービスとは、世界中のプロバイダにWebコンテンツのコピーを蓄えたサーバを配置し、ユーザを最寄のサーバにアクセスさせることで、コンテンツ配信を効率化・高速化するサービス。
大手商用Webサイトは、インターネットユーザの増加と帯域のブロードバンド化、コンテンツ量の増大により、年々増大する配信コストの負担が重荷となってきた。
これまでは、サーバの拡張や上位機種への買い替え、回線の高速化など、設備投資を拡充するしかアクセスの増大に対応する手段はなかったが、コンテンツデリバリサービスの登場により、こうした直接的な投資に比べれば低廉な料金で、全世界に配信サーバ群を配置して負荷分散を行なうのと同じ効果が得られるようになった。このため、現在では世界の大手サイトがこのサービスを利用している。
コンテンツデリバリサービス各社は、大手ISPの施設に自前の配信サーバ(「エッジサーバ」と呼ばれる)群とそれをつなぐ回線網を持ち、契約社のネットワークの「入り口」に、負荷分散装置を設置する。
この装置は、コンテンツにアクセスしてきたユーザのIPアドレスなどをもとに、「もっとも近い」配信サーバを選び、そこにアクセス要求を回送する。
契約社はあらかじめ自社コンテンツを各エッジサーバにコピーしておくことにより、自社サーバや回線には負担をかけずに多数のユーザをさばくことができる。
配信能力は余裕を持って供給されるため、ニュース配信のWebサイトが大事件の発生で急激にアクセスが増えた場合などでも、回線やサーバをパンク状態に追いやらずに済むというメリットもある。
当初はテキストや画像などの単純なコンテンツが対象だったが、近年では動画のストリーミング配信を効率的に行なうサービスや、データベース処理を伴う動的なコンテンツ配信をサポートしたサービスなど、高度なサービスが登場している。
この分野の先駆けとなったAkamai社やDigital Island社は急成長を遂げ、多くの顧客を獲得した。今後もネットワークのブロードバンド化、コンテンツのマルチメディア化が進むにつれて成長が期待される分野である。
大手商用Webサイトは、インターネットユーザの増加と帯域のブロードバンド化、コンテンツ量の増大により、年々増大する配信コストの負担が重荷となってきた。
これまでは、サーバの拡張や上位機種への買い替え、回線の高速化など、設備投資を拡充するしかアクセスの増大に対応する手段はなかったが、コンテンツデリバリサービスの登場により、こうした直接的な投資に比べれば低廉な料金で、全世界に配信サーバ群を配置して負荷分散を行なうのと同じ効果が得られるようになった。このため、現在では世界の大手サイトがこのサービスを利用している。
コンテンツデリバリサービス各社は、大手ISPの施設に自前の配信サーバ(「エッジサーバ」と呼ばれる)群とそれをつなぐ回線網を持ち、契約社のネットワークの「入り口」に、負荷分散装置を設置する。
この装置は、コンテンツにアクセスしてきたユーザのIPアドレスなどをもとに、「もっとも近い」配信サーバを選び、そこにアクセス要求を回送する。
契約社はあらかじめ自社コンテンツを各エッジサーバにコピーしておくことにより、自社サーバや回線には負担をかけずに多数のユーザをさばくことができる。
配信能力は余裕を持って供給されるため、ニュース配信のWebサイトが大事件の発生で急激にアクセスが増えた場合などでも、回線やサーバをパンク状態に追いやらずに済むというメリットもある。
当初はテキストや画像などの単純なコンテンツが対象だったが、近年では動画のストリーミング配信を効率的に行なうサービスや、データベース処理を伴う動的なコンテンツ配信をサポートしたサービスなど、高度なサービスが登場している。
この分野の先駆けとなったAkamai社やDigital Island社は急成長を遂げ、多くの顧客を獲得した。今後もネットワークのブロードバンド化、コンテンツのマルチメディア化が進むにつれて成長が期待される分野である。
固定ハンドル 【fixed handle name】
固定ハンドルとは、インターネットやパソコン通信上で使用されるニックネーム(ハンドル名)のうち、継続的に使用するもの。逆に、その場限りで「使い捨て」されるハンドルは「捨てハンドル」などと呼ばれる。
固定ハンドルはWebサイトの運営やブログ(ウェブログ)の執筆など、自らの責任である程度継続的にネット上で活動する際に用いられる傾向が強く、チャットや掲示板、メーリングリストなどでも同じ名前が使われる。その人のプライバシーや実社会での地位などが秘匿されるという意味では「匿名」だが、個人の同定が可能であり、活動の履歴や他者からの評価が蓄積されるという意味では芸能人の芸名や作家のペンネームに近い。
こうした特徴から、匿名掲示板の「名無し」発言や、その場限りで使い捨てされる「捨てハンドル」といった純粋な「匿名」とは区別すべきという考え方もあり、固定ハンドルを「特名」などと呼ぶ試みもある。
固定ハンドルはWebサイトの運営やブログ(ウェブログ)の執筆など、自らの責任である程度継続的にネット上で活動する際に用いられる傾向が強く、チャットや掲示板、メーリングリストなどでも同じ名前が使われる。その人のプライバシーや実社会での地位などが秘匿されるという意味では「匿名」だが、個人の同定が可能であり、活動の履歴や他者からの評価が蓄積されるという意味では芸能人の芸名や作家のペンネームに近い。
こうした特徴から、匿名掲示板の「名無し」発言や、その場限りで使い捨てされる「捨てハンドル」といった純粋な「匿名」とは区別すべきという考え方もあり、固定ハンドルを「特名」などと呼ぶ試みもある。
国際化ドメイン名 【IDN】
国際化ドメイン名とは、様々な言語の文字で表記されるドメイン名のこと。また、そのようなドメイン名を使用可能にするための技術仕様の標準。
インターネットの住所にあたるドメイン名には、従来は英数字と「-」(ハイフン)のみが使用可能であった。これらの文字に加え、アルファベット以外の文字(キリル文字、漢字、ひらがな、カタカナ、ハングル文字など)を使用可能にしたものが国際化ドメイン名である。
主なトップレベルドメイン(TLD)のうち、「.com」「.net」「.org」の各gTLDについて、日本語・中国語・ハングルでの登録が開始されており、今後登録可能な言語も順次増加する予定である。日本のJPRSが管理するJPドメインでは2001年春から日本語ドメインの登録が開始されている。
国際化ドメイン名の運用も始まっており、対応アプリケーションの増加にともない普及が本格化していくものと考えられる。
実際の運用においては、様々な言語の文字列をそのままDNSサーバに問い合わせることはせず、国際化ドメイン名と一対一に対応する特殊な英数字ベースのドメイン名に変換する方法がとられる。
具体的には、まず、文字の正規化(半角カナの「ｱ」と全角カナの「ア」を同一にすることなど)を行ない、ACE(ASCII Compatible Encoding)というエンコード規則に従ってASCII文字のみを使用した形式に変換され、DNSサーバへの問い合わせが行なわれる。ACE規格としてはいくつかの候補が検討されたが、「Punycode」が正式に採用された。ACE変換により、例えば「ソフトバンク.JP」は「XN-- PCK1A7A6AX6P.JP」のように変換される。
こうした方式を採用することにより、現在運用されているDNSシステムに影響を与えることなく国際化ドメイン名に対応することができる。
インターネットの住所にあたるドメイン名には、従来は英数字と「-」(ハイフン)のみが使用可能であった。これらの文字に加え、アルファベット以外の文字(キリル文字、漢字、ひらがな、カタカナ、ハングル文字など)を使用可能にしたものが国際化ドメイン名である。
主なトップレベルドメイン(TLD)のうち、「.com」「.net」「.org」の各gTLDについて、日本語・中国語・ハングルでの登録が開始されており、今後登録可能な言語も順次増加する予定である。日本のJPRSが管理するJPドメインでは2001年春から日本語ドメインの登録が開始されている。
国際化ドメイン名の運用も始まっており、対応アプリケーションの増加にともない普及が本格化していくものと考えられる。
実際の運用においては、様々な言語の文字列をそのままDNSサーバに問い合わせることはせず、国際化ドメイン名と一対一に対応する特殊な英数字ベースのドメイン名に変換する方法がとられる。
具体的には、まず、文字の正規化(半角カナの「ｱ」と全角カナの「ア」を同一にすることなど)を行ない、ACE(ASCII Compatible Encoding)というエンコード規則に従ってASCII文字のみを使用した形式に変換され、DNSサーバへの問い合わせが行なわれる。ACE規格としてはいくつかの候補が検討されたが、「Punycode」が正式に採用された。ACE変換により、例えば「ソフトバンク.JP」は「XN-- PCK1A7A6AX6P.JP」のように変換される。
こうした方式を採用することにより、現在運用されているDNSシステムに影響を与えることなく国際化ドメイン名に対応することができる。
クロスポスト 【cross posting】
クロスポストとは、ニューズグループにおいて複数のグループに同一の記事を同じ記事として投稿すること。
例えば「fj.rec.group1」と「fj.rec.group2」という2つのニューズグループに投稿したい場合、投稿したい記事のヘッダを「Newsgroups: fj.rec.group1,fj.rec.group2」とグループをカンマを挟んで連続して記述することにより、複数のグループに同一の内容を投稿することができる。
「クロスポスト」はニュースサーバ内では一つの記事(Message-IDが同一)として扱われる。また、ニュースリーダの仕様によるものの、ユーザが記事を読み進める際にクロスポストであれば複数のグループに存在する同一のMessage-IDの記事を同一視し、同じ記事を2度読むことのないよう配慮がなされている場合が多い。
似た概念に「マルチポスト」があるが、これは同一の内容の記事を別の記事(Message-IDがばらばら)として何度も投稿する行為である。マルチポストされた記事は、サーバやリーダで同じ記事を同じ記事として扱えず、読む側としてはうざったい。また、サーバはそれぞれ別の記事として保存や管理、転送を何度も行なうことになり、資源の無駄使いである。このため、同一記事の複数のグループへの投稿は「クロスポスト」が推奨されており、マルチポストはマナー違反とされる。
「クロスポスト」と併用される機能に「フォローアップ」がある。投稿したい記事のヘッダにクロスポストの設定とともに「Followup-To: fj.rec.group1」と記述しておくと、その投稿に対するフォロー(レスポンスの記事)は「フォローアップ」で指定されたグループのみに投稿されるよう設定がなされる。このため、複数のグループにまたがってクロスポストされていたものの、フォローが特定のグループ向けに特化されたものの場合、以降のフォローの投稿先を誘導するためにフォローアップを設定する場合がある。
「クロスポスト」は元はニューズグループで用いられている言葉であるが、転じて、複数のメーリングリスト、Web掲示板に同一記事を投稿することもクロスポストと呼ばれるようになった。しかし、MLやWeb掲示板にはニューズグループのような記事の管理システムがない(ことが多い)ため、厳密にはこれは「マルチポスト」に相当する。
例えば「fj.rec.group1」と「fj.rec.group2」という2つのニューズグループに投稿したい場合、投稿したい記事のヘッダを「Newsgroups: fj.rec.group1,fj.rec.group2」とグループをカンマを挟んで連続して記述することにより、複数のグループに同一の内容を投稿することができる。
「クロスポスト」はニュースサーバ内では一つの記事(Message-IDが同一)として扱われる。また、ニュースリーダの仕様によるものの、ユーザが記事を読み進める際にクロスポストであれば複数のグループに存在する同一のMessage-IDの記事を同一視し、同じ記事を2度読むことのないよう配慮がなされている場合が多い。
似た概念に「マルチポスト」があるが、これは同一の内容の記事を別の記事(Message-IDがばらばら)として何度も投稿する行為である。マルチポストされた記事は、サーバやリーダで同じ記事を同じ記事として扱えず、読む側としてはうざったい。また、サーバはそれぞれ別の記事として保存や管理、転送を何度も行なうことになり、資源の無駄使いである。このため、同一記事の複数のグループへの投稿は「クロスポスト」が推奨されており、マルチポストはマナー違反とされる。
「クロスポスト」と併用される機能に「フォローアップ」がある。投稿したい記事のヘッダにクロスポストの設定とともに「Followup-To: fj.rec.group1」と記述しておくと、その投稿に対するフォロー(レスポンスの記事)は「フォローアップ」で指定されたグループのみに投稿されるよう設定がなされる。このため、複数のグループにまたがってクロスポストされていたものの、フォローが特定のグループ向けに特化されたものの場合、以降のフォローの投稿先を誘導するためにフォローアップを設定する場合がある。
「クロスポスト」は元はニューズグループで用いられている言葉であるが、転じて、複数のメーリングリスト、Web掲示板に同一記事を投稿することもクロスポストと呼ばれるようになった。しかし、MLやWeb掲示板にはニューズグループのような記事の管理システムがない(ことが多い)ため、厳密にはこれは「マルチポスト」に相当する。
クラウドソーシング 【crowd sourcing】
クラウドソーシングとは、製品やサービスなどの開発プロジェクトにおいて、低賃金もしくは無償で参加してくれる不特定多数の人々を募って開発作業を委託する開発形態。社外に開発を委託するアウトソーシングにおいては、開発作業は専門の開発者が行うのに対し、クラウドソーシングでは開発作業を専門の仕事としていない一般の群集(クラウド)が協力して開発を行うのが特徴である。
ソフトウェア開発の世界においては、オープンソースという形でソースコードをインターネットなどに公開し、誰でも開発ができるようにするという一種のクラウドソーシングが古くから行われてきた。だが、一般にクラウドソーシングという言葉を使った場合、開発の対象とするものはソフトウェアだけに限定されず、工業製品のアイデアやWeb上のコンテンツなどさまざまなものが対象として含まれる。
クラウドソーシングにおいては、インターネットを介して全世界から広く人材が集められ、その参加者は余暇を利用して作業を行う人々が多くなる。作業やコミュニケーションもインターネットを介して行われる。成果に応じて参加者に報酬を支払うというビジネスモデルも考案されている。
ソフトウェア開発の世界においては、オープンソースという形でソースコードをインターネットなどに公開し、誰でも開発ができるようにするという一種のクラウドソーシングが古くから行われてきた。だが、一般にクラウドソーシングという言葉を使った場合、開発の対象とするものはソフトウェアだけに限定されず、工業製品のアイデアやWeb上のコンテンツなどさまざまなものが対象として含まれる。
クラウドソーシングにおいては、インターネットを介して全世界から広く人材が集められ、その参加者は余暇を利用して作業を行う人々が多くなる。作業やコミュニケーションもインターネットを介して行われる。成果に応じて参加者に報酬を支払うというビジネスモデルも考案されている。
キャッシュサーバ 【cache server】
キャッシュサーバとは、インターネット上で提供されているWebサイトなどのコンテンツの複製を蓄積し、ユーザから要求があったときに本来のサーバに代わって配信することにより、ネットワークのトラフィックやサーバの負荷の分散を図るサーバのこと。
最も利用されている形態としてはHTTPプロキシサーバがある。内部ネットワークとインターネットを接続するプロキシサーバがキャッシュサーバを兼ねていることが多い。
一部のプロバイダではプロキシサーバを介さない接続と介する接続の両方を利用可能とし、ユーザの希望に応じてプロキシサーバをキャッシュサーバとして利用できるようにしている。
また、ネットワーク上の中継サーバがネットワーク的位置の近いサーバに置かれているコンテンツをキャッシュし、目的のサーバに代わって応答を行なうシステムも存在し、このサーバもキャッシュサーバと呼ばれている。
大規模なコンテンツ事業者向けにこうしたキャッシュサーバ群のネットワークを貸与する事業をコンテンツデリバリサービス(CDS)と呼ぶ。
最も利用されている形態としてはHTTPプロキシサーバがある。内部ネットワークとインターネットを接続するプロキシサーバがキャッシュサーバを兼ねていることが多い。
一部のプロバイダではプロキシサーバを介さない接続と介する接続の両方を利用可能とし、ユーザの希望に応じてプロキシサーバをキャッシュサーバとして利用できるようにしている。
また、ネットワーク上の中継サーバがネットワーク的位置の近いサーバに置かれているコンテンツをキャッシュし、目的のサーバに代わって応答を行なうシステムも存在し、このサーバもキャッシュサーバと呼ばれている。
大規模なコンテンツ事業者向けにこうしたキャッシュサーバ群のネットワークを貸与する事業をコンテンツデリバリサービス(CDS)と呼ぶ。
逆引き 【reverse lookup】
逆引きとは、DNSなどを使って、IPアドレスに対応するホスト名を調べること。通常のインターネット上のサービスを利用するためにはあまり必要ではないが、ログ(通信記録)に残ったIPアドレスを集計して統計情報を作成したり、アクセス元の詐称を防止するなど、管理上の用途に用いられる。これとは逆に、ホスト名からIPアドレスを調べることを「正引き」という。ホスト名からは常に対応するIPアドレスを割り出すことができるが、IPアドレスには必ずしもホスト名を割り当てる必要は無いため、逆引きは失敗することがある。
空メール 【blank mail】
空メールとは、相手にメールアドレスを知らせるためだけに送る、件名や本文に何も記載されていないメール。
携帯電話から応募する懸賞やプレゼントキャンペーンなどでよく利用されるもので、ユーザが指定されたアドレスに空メールを送信すると、その返信に案内や特設サイトのURLなどの情報が記載されたメールが送られてくる。
携帯電話から応募する懸賞やプレゼントキャンペーンなどでよく利用されるもので、ユーザが指定されたアドレスに空メールを送信すると、その返信に案内や特設サイトのURLなどの情報が記載されたメールが送られてくる。
学校裏サイト
学校裏サイトとは、特定の学校に関する情報を交換するために設置された掲示板サイト。その学校の公式ホームページなどとは異なり、関係者(大抵は在校生) が勝手に開設しているもの。学校や学校関係者(在校生、教諭など)に関する噂などが匿名で書き込まれ、ネットを利用したいじめの温床になっているとして社会問題化している。
学校裏サイトは中学・高校についてのものが多く、主な運営者、利用者は在校生である。多くの教諭や保護者はその存在を知らず、存在を知っても携帯電話やパソコンの操作に疎くアクセスできないことも多い。学校裏サイトは携帯電話向けの掲示板サービスなどを利用して設置されることが多く、学校名を当て字にして検索できないようにしたり、パスワード認証で部外者が閲覧できないようにしたり、パソコンからのアクセスを拒否するよう設定していることもある。
多くの学校裏サイトは、同じ学校に通う児童・生徒同士で有意義な情報交換や交流を行なうことを目的に設置されるが、その匿名性や閉鎖性から、特定の教諭や生徒に関する噂や誹謗・中傷、デマなどの書き込みが増えていくことが多い。わいせつな内容の書き込みや画像が掲載されたり、学校関係者の個人情報が本人に断り無く掲載されたりといった事例も見られる。00年代中頃から学校裏サイトでの書き込みに関連すると見られるいじめやそれを苦にした自殺、生徒間のトラブルなどが全国で発生するようになり、学校関係者は頭を痛めている。
学校裏サイトは中学・高校についてのものが多く、主な運営者、利用者は在校生である。多くの教諭や保護者はその存在を知らず、存在を知っても携帯電話やパソコンの操作に疎くアクセスできないことも多い。学校裏サイトは携帯電話向けの掲示板サービスなどを利用して設置されることが多く、学校名を当て字にして検索できないようにしたり、パスワード認証で部外者が閲覧できないようにしたり、パソコンからのアクセスを拒否するよう設定していることもある。
多くの学校裏サイトは、同じ学校に通う児童・生徒同士で有意義な情報交換や交流を行なうことを目的に設置されるが、その匿名性や閉鎖性から、特定の教諭や生徒に関する噂や誹謗・中傷、デマなどの書き込みが増えていくことが多い。わいせつな内容の書き込みや画像が掲載されたり、学校関係者の個人情報が本人に断り無く掲載されたりといった事例も見られる。00年代中頃から学校裏サイトでの書き込みに関連すると見られるいじめやそれを苦にした自殺、生徒間のトラブルなどが全国で発生するようになり、学校関係者は頭を痛めている。
顔文字 【emoticon】
顔文字とは、人の顔を文字で表したもの。笑顔 (^_^) や泣き顔 (T_T) など、様々なものがある。パソコン通信やインターネットでは文字が主な伝達手段であるため、感情を表現するために文章に混ぜて用いることがある。文章そのものだけでは誤解を与えると思われる時に、語調を和らげることができるという利点があるが、あまり親しくない人に対して使うと馴れ馴れしい印象を与えることがあるので注意が必要である。一般に、仕事で相手先とメールを交換する場合など、改まった場では用いるべきでないとされている。スマイリー(smilly)などとも言う。欧米では :-) のように横に倒した顔文字が使われることが多い。
下位プロバイダ 【lower provider】
下位プロバイダとは、海外やエクスチェンジポイントへ接続するための自社回線を持たず、大手のインターネットサービスプロバイダ1社にしか接続されていないプロバイダのこと。回線の品質は上位のプロバイダによるところが大きい。地方の小さなプロバイダによくみられる。
オンライン翻訳サービス 【online translation service】
オンライン翻訳サービスとは、ユーザが読めない言語で書かれているWebページやテキストをその場でアプリケーションソフトを使って翻訳し、訳文を提供するサービス。
いわゆる機械翻訳の一種だが、インターネット上で提供されるサービスという特性上、翻訳にかけられる時間は長くても数十秒程度の短さになる。このため、オンライン翻訳サービスで提供される訳文の精度は、パソコンにインストールした翻訳ソフトなどと比べて低くなるといわれている。
もっとも、精度が低くなるといっても、ある程度意味が分かるというレベルの訳文は得られるため、文書の概略を理解する程度の、正確に文章を理解する必要がない用途では、手軽に翻訳を得られる点で特に有用である。
オンライン翻訳サービスは処理に時間がかけられない都合上、くだけた表現や慣用的な表現、専門的な表現などを苦手とするものが多い。したがって、ニュース記事などは比較的正確に翻訳できる一方、掲示板や技術情報の翻訳はほとんど読めない結果になってしまうことも多々ある。
いわゆる機械翻訳の一種だが、インターネット上で提供されるサービスという特性上、翻訳にかけられる時間は長くても数十秒程度の短さになる。このため、オンライン翻訳サービスで提供される訳文の精度は、パソコンにインストールした翻訳ソフトなどと比べて低くなるといわれている。
もっとも、精度が低くなるといっても、ある程度意味が分かるというレベルの訳文は得られるため、文書の概略を理解する程度の、正確に文章を理解する必要がない用途では、手軽に翻訳を得られる点で特に有用である。
オンライン翻訳サービスは処理に時間がかけられない都合上、くだけた表現や慣用的な表現、専門的な表現などを苦手とするものが多い。したがって、ニュース記事などは比較的正確に翻訳できる一方、掲示板や技術情報の翻訳はほとんど読めない結果になってしまうことも多々ある。
オンライントレード 【online trade】
オンライントレードとは、インターネットを通じて行なう株取引。Webブラウザを使って証券会社のWebサイトに接続し、オンラインで株の売買を行なう方式が一般的。手続きのほとんどが自動化されるため、窓口に出向いて行なう取引や電話による取り引きよりも手数料が安い。アメリカではオンライントレードの普及に伴い、投機的な短期取り引きで生計を立てる「デイトレーダー」と呼ばれる個人投資家が増えている。
オンラインストレージ 【online storage】
オンラインストレージとは、インターネット上でファイル保管用のディスクスペースを貸し出すサービス。有料のものと無料のものがあり、無料の場合は使用時に広告が表示される。職場と自宅、あるいはノートパソコンなどとの間でのデータのやりとりや、複数人でのデータの共有などが行える。利用できる容量は数 MB～100MB程度のサービスが多い。WebブラウザやFTPクライアントから利用できるものが多いが、専用のソフトをパソコンに組み込んで、 Windowsのエクスプローラから他のディスクと同じような操作感で利用できるようにしたものもある。
オンラインサインアップ 【online signup】
オンラインサインアップとは、インターネットや専用のアクセス網を経由して、オンラインで有料サービスの会員登録を行なうこと。インターネットサービスプロバイダへの登録を指すことがほとんどである。
専用のアクセス網を利用する場合は、プロバイダが用意したフリーダイヤルのアクセスポイントへダイヤルアップ接続して登録を行なう。支払いはクレジットカードで行なうことになり、オンラインで一通りの登録が終わると、すぐにサービスを利用できるようになる。
書類の郵送などを省略して簡単に登録が行なえることから、たいていのオンライン有料サービスはオンラインサインアップができるようになっている。インターネット経由でオンラインサインアップを行なう場合、クレジットカード情報がインターネットを流れることになるため、SSLを利用したデータの暗号化が行われている。
専用のアクセス網を利用する場合は、プロバイダが用意したフリーダイヤルのアクセスポイントへダイヤルアップ接続して登録を行なう。支払いはクレジットカードで行なうことになり、オンラインで一通りの登録が終わると、すぐにサービスを利用できるようになる。
書類の郵送などを省略して簡単に登録が行なえることから、たいていのオンライン有料サービスはオンラインサインアップができるようになっている。インターネット経由でオンラインサインアップを行なう場合、クレジットカード情報がインターネットを流れることになるため、SSLを利用したデータの暗号化が行われている。
オンラインアルバム 【online album】
オンラインアルバムとは、インターネット上でアルバム風のWebサイトを作成できるサービス。カメラで撮影したフィルムや写真、あるいはデジタルカメラで撮影した画像を登録し、アルバム風にレイアウトされたWebサイトとして公開することができる。ポータルサイトの会員向けに無料で提供される例が多い。パスワード等を設定して家族や仲間だけに公開することもできるようになっていることが多い。公開したデータの現像や、マグカップなどのフォトグッズの作成、写真つき電子メールの送付、携帯電話の待ち受け画像作成などといった付属サービス(多くは有料)が用意されている場合もある。
オンラインDVDレンタルサービス 【online DVD rental service】
オンラインDVDレンタルサービスとは、Webサイトで申し込み、郵送で品物のやり取りを行なう、DVDのレンタルサービス。国内では2002年頃から数社がサービスを開始している。
インターネット通販の仕組みをレンタルに応用した業態で、従来のレンタルビデオ店などに比べ、店舗が不要でコストや料金が安く済む点や、家にいながら手続きが完了できる点などが注目されている。
借りたDVDは郵送で家に送られてきて、見終わったら返信用封筒に入れて投函して返送する。料金の支払いは銀行振込やコンビニ決済などを利用する。
インターネット通販の仕組みをレンタルに応用した業態で、従来のレンタルビデオ店などに比べ、店舗が不要でコストや料金が安く済む点や、家にいながら手続きが完了できる点などが注目されている。
借りたDVDは郵送で家に送られてきて、見終わったら返信用封筒に入れて投函して返送する。料金の支払いは銀行振込やコンビニ決済などを利用する。
音楽配信サービス 【music delivery service】
音楽配信サービスとは、音楽をダウンロード販売するサービス。専業の企業やパソコンメーカーなどがサービスを提供しているほか、各レコード会社が提供しているサービスがある。価格は1曲数百円程度に抑えられており、CDを購入するより安い。
楽曲データはパソコンや携帯音楽プレーヤーで再生できる形式にエンコードされており、著作権保護機能により暗号化されている。ユーザは専用ソフトを導入し、楽曲データとそれを再生するための「鍵」データを購入する。不正コピーを防ぐため、楽曲データだけでは再生できず、「鍵」をセットしたパソコンなどの機器でしか再生できないようになっている。
著作権保護技術や課金方式などが各社バラバラでなかなか統一されなかったこともあり、普及は進んでいないが、2003年頃からApple社の「iTunes Music Store」サービスの加入者が爆発的に増加しており、同社の携帯音楽プレーヤー「iPod」と共に業界標準となりつつある。
楽曲データはパソコンや携帯音楽プレーヤーで再生できる形式にエンコードされており、著作権保護機能により暗号化されている。ユーザは専用ソフトを導入し、楽曲データとそれを再生するための「鍵」データを購入する。不正コピーを防ぐため、楽曲データだけでは再生できず、「鍵」をセットしたパソコンなどの機器でしか再生できないようになっている。
著作権保護技術や課金方式などが各社バラバラでなかなか統一されなかったこともあり、普及は進んでいないが、2003年頃からApple社の「iTunes Music Store」サービスの加入者が爆発的に増加しており、同社の携帯音楽プレーヤー「iPod」と共に業界標準となりつつある。
オフ会 【off-line meeting】
オフ会とは、パソコン通信やインターネット上で活動するグループに所属するメンバーや、ネットワーク上の特定の掲示板・チャットなどによく出入りする人々が、実際に集まって行なう会合のこと。ネットワーク上、すなわち「オンライン」に対し、現実世界を「オフライン」としてこのような呼び方がされている。ネットワーク上の知り合いが実際に顔を合わせる数少ない機会の1つであり、主に談笑など、インフォーマルな催しとして行われる傾向が強い。
エンベロープ 【envelope】
エンベロープとは、封筒という意味の英単語。ITの世界では、何らかのメッセージを送受信する際に、送受信や中継を行なうソフトウェアなどが適切な配送制御を行なえるよう、送信者や宛先などの情報をメッセージの先頭にまとめて付加したもののことを指すことが多い。特に、単にエンベロープと言った場合は電子メール(eメール)のエンベロープのことを指すことが多い。
電子メールのエンベロープは、メッセージの配送を担うMTA(Message Transfer Agent)がメール本体(本文やヘッダ)に付加するデータで、送信者と宛先の2つがある。現実世界の封筒に書かれているものと基本的には同じ役割である。送信者はSMTPのMAILコマンドの引数(MAIL FROM：)で、宛先はRCPTコマンドの引数(RCPT TO：)となる。MTAが利用するデータのため、メールソフトなどのMUAで直接これを見ることは想定されないが、メールヘッダの「Return- Path：」フィールドにMAIL FROM：の内容が、「Received：」フィールドにRCPT TO：の内容が記録されていることがある。エンベロープの送信者・宛先はメッセージの配送に使われる実際の送信者・宛先であり、ヘッダに書かれているもの (「From：」「To：」「Cc：」「Bcc：」フィールドなどの内容)とは異なる場合がある。
電子メールのエンベロープは、メッセージの配送を担うMTA(Message Transfer Agent)がメール本体(本文やヘッダ)に付加するデータで、送信者と宛先の2つがある。現実世界の封筒に書かれているものと基本的には同じ役割である。送信者はSMTPのMAILコマンドの引数(MAIL FROM：)で、宛先はRCPTコマンドの引数(RCPT TO：)となる。MTAが利用するデータのため、メールソフトなどのMUAで直接これを見ることは想定されないが、メールヘッダの「Return- Path：」フィールドにMAIL FROM：の内容が、「Received：」フィールドにRCPT TO：の内容が記録されていることがある。エンベロープの送信者・宛先はメッセージの配送に使われる実際の送信者・宛先であり、ヘッダに書かれているもの (「From：」「To：」「Cc：」「Bcc：」フィールドなどの内容)とは異なる場合がある。
ウォッチャー 【watcher】
ウォッチャーとは、ネット上の事件の観察者。ネット上の騒動や揉め事(あるいは単に特定のサイト)を観察し、掲示板で感想や論評を述べ合ったり、経緯をまとめて自らのサイトで発表したりする人たちのこと。
当事者に直接意見したり自らが当事者となって論争に加わったり行動を起こすことはなく、あくまで傍観者の立場から事件を観察する。対象は掲示板やブログなどを舞台に発生する論争や揉め事が多いが、特に事件が起こっていなくても単に自分(たち)が気に入らなかったり変だと思うサイトをウォッチする人もいる。「ヲチ」「ヲチャー」などの隠語で呼ばれることもある。
当事者に直接意見したり自らが当事者となって論争に加わったり行動を起こすことはなく、あくまで傍観者の立場から事件を観察する。対象は掲示板やブログなどを舞台に発生する論争や揉め事が多いが、特に事件が起こっていなくても単に自分(たち)が気に入らなかったり変だと思うサイトをウォッチする人もいる。「ヲチ」「ヲチャー」などの隠語で呼ばれることもある。
インボックス 【in-box】
インボックスとは、電子メールソフトが受信したメールを保管する場所のこと。
多くのメールソフトはインボックスのほかに自由にフォルダを用意することができるようになっており、差出人やメールの内容などによって保管場所を選ぶことができる。あらかじめユーザが指定した条件に従って、着信時に自動的にメールの振り分けを行なう機能が用意されていることもある。
インボックスに対し、送信メールを一時的に保存しておく場所をアウトボックスという。
多くのメールソフトはインボックスのほかに自由にフォルダを用意することができるようになっており、差出人やメールの内容などによって保管場所を選ぶことができる。あらかじめユーザが指定した条件に従って、着信時に自動的にメールの振り分けを行なう機能が用意されていることもある。
インボックスに対し、送信メールを一時的に保存しておく場所をアウトボックスという。
インパク 【インターネット博覧会】
インパクとは、政府主催で2000年12月31日から1年間実施された、博覧会を模した記念行事。副題は「楽網楽座」(らくもうらくざ)。当時の経済企画庁長官であった堺屋太一氏が強力に推進して実現したイベント。
国、地方自治体、民間企業、NPO/NGOなどが、国の用意したサーバを中心にさまざまなテーマのコンテンツ群である「パビリオン」を設け、インターネット上で多様な行事を行なった。また、これに連動して各地でイベントが開催された。総合案内ポータルサイト「インパク広場」のプロデュースに作家の荒俣宏氏、コピーライターの糸井重里氏らが起用したことでも話題を呼んだ。
2000年12月31日の開幕直後は、開会式サイトに回線やサーバの容量の10倍を越えるアクセスが殺到、つながりにくい状態となる事態も発生した。しかし初日にアクセスしたユーザの7割が35歳以上の男性であったという調査結果もあり、若者への浸透はいま一つであった。
コンテンツは豊富に用意され、インターネットになじみのなかった中高年層の関心をある程度喚起したことなど、成果が無いわけではなかったが、終了直後にほとんどのコンテンツが消去されてしまったことや、110億円もの税金を投じた割には開催前に喧伝されていた独自技術の飛躍的な発展や経済波及効果などの成果はほとんど挙げられなかったことは強い批判にさらされた。
国、地方自治体、民間企業、NPO/NGOなどが、国の用意したサーバを中心にさまざまなテーマのコンテンツ群である「パビリオン」を設け、インターネット上で多様な行事を行なった。また、これに連動して各地でイベントが開催された。総合案内ポータルサイト「インパク広場」のプロデュースに作家の荒俣宏氏、コピーライターの糸井重里氏らが起用したことでも話題を呼んだ。
2000年12月31日の開幕直後は、開会式サイトに回線やサーバの容量の10倍を越えるアクセスが殺到、つながりにくい状態となる事態も発生した。しかし初日にアクセスしたユーザの7割が35歳以上の男性であったという調査結果もあり、若者への浸透はいま一つであった。
コンテンツは豊富に用意され、インターネットになじみのなかった中高年層の関心をある程度喚起したことなど、成果が無いわけではなかったが、終了直後にほとんどのコンテンツが消去されてしまったことや、110億円もの税金を投じた割には開催前に喧伝されていた独自技術の飛躍的な発展や経済波及効果などの成果はほとんど挙げられなかったことは強い批判にさらされた。
インターネット電話 【Internet phone】
インターネット電話とは、インターネットを利用した電話サービス。音声信号をデータに変換し、通信網の一部にインターネットを利用することにより、距離に寄らず低価格(あるいは無料)で電話サービスを提供できる。
送話者・受話者ともに通常の電話を利用できるタイプのサービスと、パソコンから通常の電話にかけるタイプのもの、パソコン同士で音声通信を行なうタイプのものなど、いくつかの種類がある。
通常の電話のみで利用できるタイプは、まず決まったアクセスポイントに電話をかけてユーザ認証を行なった後、かけたい相手の番号にダイヤルするという手順を踏む。
パソコンを利用するタイプは、マイクやヘッドホンと専用のソフトを使ってインターネットに接続し、電話サービスを利用する。
特に、双方ともにパソコンの場合は、音声通話だけでなく、ファイルの交換や文字メッセージの交換などの付加サービスが提供される場合もある。
いずれの場合も、利用者が直接負担する電話料金は、「送話者からアクセスポイントまで」と「アクセスポイントから受話者まで」だけで済むため、双方の近くにアクセスポイントがあれば、遠距離・国際通話でも料金を安く抑えられるというメリットがある。通話の前に広告を聞くことで通話料が無料になるサービスもある。
インターネット電話は、通常の電話に比べて音質が悪く会話中に途切れたり遅延が生じるなどの欠点があったが、通信回線の大容量・高品質化や音声圧縮技術の進歩などにより、こうした欠点は目立たなくなりつつある。
送話者・受話者ともに通常の電話を利用できるタイプのサービスと、パソコンから通常の電話にかけるタイプのもの、パソコン同士で音声通信を行なうタイプのものなど、いくつかの種類がある。
通常の電話のみで利用できるタイプは、まず決まったアクセスポイントに電話をかけてユーザ認証を行なった後、かけたい相手の番号にダイヤルするという手順を踏む。
パソコンを利用するタイプは、マイクやヘッドホンと専用のソフトを使ってインターネットに接続し、電話サービスを利用する。
特に、双方ともにパソコンの場合は、音声通話だけでなく、ファイルの交換や文字メッセージの交換などの付加サービスが提供される場合もある。
いずれの場合も、利用者が直接負担する電話料金は、「送話者からアクセスポイントまで」と「アクセスポイントから受話者まで」だけで済むため、双方の近くにアクセスポイントがあれば、遠距離・国際通話でも料金を安く抑えられるというメリットがある。通話の前に広告を聞くことで通話料が無料になるサービスもある。
インターネット電話は、通常の電話に比べて音質が悪く会話中に途切れたり遅延が生じるなどの欠点があったが、通信回線の大容量・高品質化や音声圧縮技術の進歩などにより、こうした欠点は目立たなくなりつつある。
インターネット時間 【Internet time】
インターネット時間とは、マサチューセッツ工科大学(MIT)メディア研究所のNicholas Negroponte(ニコラス・ネグロポンテ)教授とスイスの時計メーカーSwatch(スウォッチ)社が提唱している、インターネット上の万国共通時刻。
時間を表す単位を「ビート」(beat)と呼び、1日を1000ビート(1ビートは86.4秒)と定めている。時刻はSwatch社の本社所在地であるスイス・ベルン州ビール市(GMT+1：グリニッジ標準時からの時差+1時間)における午前0時を1日の区切りと定め、そこからの経過ビート数で表す。(ビール市における)午前0時を「@000 Beat」と表記し、同様に、午前6時は「@250 Beat」、正午は「@500 Beat」、午後6時は「@750 Beat」となる。
日本標準時はGMT+9とGMT+1よりも8時間進んでいるため、日本における午前0時をインターネット時間で表記すると前日の「@666 Beat」で、インターネット時間の日付の変わる時刻は日本標準時で午前8時となる。
時間を表す単位を「ビート」(beat)と呼び、1日を1000ビート(1ビートは86.4秒)と定めている。時刻はSwatch社の本社所在地であるスイス・ベルン州ビール市(GMT+1：グリニッジ標準時からの時差+1時間)における午前0時を1日の区切りと定め、そこからの経過ビート数で表す。(ビール市における)午前0時を「@000 Beat」と表記し、同様に、午前6時は「@250 Beat」、正午は「@500 Beat」、午後6時は「@750 Beat」となる。
日本標準時はGMT+9とGMT+1よりも8時間進んでいるため、日本における午前0時をインターネット時間で表記すると前日の「@666 Beat」で、インターネット時間の日付の変わる時刻は日本標準時で午前8時となる。
インターネット公売 【ネット公売】
インターネット公売とは、自治体など公的機関がネットオークションを利用して差し押さえ品の売却などの公売を行なうこと。2004年7月に、東京都主税局がヤフーと提携して同社の「Yahoo!オークション」を通じて実施したのが最初。
自治体や国は税の滞納者から財産を没収し、オークションで売却して税の支払いにあてている。これを公売というが、不動産の公売が活発なのに大して動産 (モノ)の公売は参加者(買い手)が少なく、なかなか買い手が見つからなかったり、オークションにならず低額で落札されてしまうといった問題があった。このため、日ごろから個人間で多くの取引が行なわれているネットオークションに出品し、多くの買い手を募って売却しようというアイデアが生まれた。
東京都が開いたネット公売の結果は上々で、2005年には香川県、広島県、福島県喜多方市もネット公売に参加すると発表している。
自治体や国は税の滞納者から財産を没収し、オークションで売却して税の支払いにあてている。これを公売というが、不動産の公売が活発なのに大して動産 (モノ)の公売は参加者(買い手)が少なく、なかなか買い手が見つからなかったり、オークションにならず低額で落札されてしまうといった問題があった。このため、日ごろから個人間で多くの取引が行なわれているネットオークションに出品し、多くの買い手を募って売却しようというアイデアが生まれた。
東京都が開いたネット公売の結果は上々で、2005年には香川県、広島県、福島県喜多方市もネット公売に参加すると発表している。
インターネット家電 【Internet connected home appliance】
インターネット家電とは、インターネットに接続する機能を持った家庭向け電化製品。単にWeb閲覧機能がついただけの製品と、遠隔操作などの機能がついた製品の2種類に大別できる。
初期には、冷蔵庫や電子レンジにWeb閲覧機能をつけてレシピを表示できるようにした製品や、テレビにモデムとWebブラウザを内蔵した「インターネットテレビ」などの製品が登場したが、あまり受け入れられなかった。
最近では、外出先から携帯電話などで録画予約が行なえるビデオや、同じく携帯電話でスイッチのオン・オフができるエアコンなども登場している。これらの製品は「製品の追加機能の一部」として前述の製品群よりは受け入れられているようである。
将来的には、製造元による遠隔故障診断・通知機能や、ソフトウェアのオンラインアップグレードなどの応用が考えられている。冷蔵庫の位置情報を利用して認証を行なうオンラインショッピングなどのユニークな構想もある。
初期には、冷蔵庫や電子レンジにWeb閲覧機能をつけてレシピを表示できるようにした製品や、テレビにモデムとWebブラウザを内蔵した「インターネットテレビ」などの製品が登場したが、あまり受け入れられなかった。
最近では、外出先から携帯電話などで録画予約が行なえるビデオや、同じく携帯電話でスイッチのオン・オフができるエアコンなども登場している。これらの製品は「製品の追加機能の一部」として前述の製品群よりは受け入れられているようである。
将来的には、製造元による遠隔故障診断・通知機能や、ソフトウェアのオンラインアップグレードなどの応用が考えられている。冷蔵庫の位置情報を利用して認証を行なうオンラインショッピングなどのユニークな構想もある。
インターネット家電 【Internet connected home appliance】
インターネット家電とは、インターネットに接続する機能を持った家庭向け電化製品。単にWeb閲覧機能がついただけの製品と、遠隔操作などの機能がついた製品の2種類に大別できる。
初期には、冷蔵庫や電子レンジにWeb閲覧機能をつけてレシピを表示できるようにした製品や、テレビにモデムとWebブラウザを内蔵した「インターネットテレビ」などの製品が登場したが、あまり受け入れられなかった。
最近では、外出先から携帯電話などで録画予約が行なえるビデオや、同じく携帯電話でスイッチのオン・オフができるエアコンなども登場している。これらの製品は「製品の追加機能の一部」として前述の製品群よりは受け入れられているようである。
将来的には、製造元による遠隔故障診断・通知機能や、ソフトウェアのオンラインアップグレードなどの応用が考えられている。冷蔵庫の位置情報を利用して認証を行なうオンラインショッピングなどのユニークな構想もある。
初期には、冷蔵庫や電子レンジにWeb閲覧機能をつけてレシピを表示できるようにした製品や、テレビにモデムとWebブラウザを内蔵した「インターネットテレビ」などの製品が登場したが、あまり受け入れられなかった。
最近では、外出先から携帯電話などで録画予約が行なえるビデオや、同じく携帯電話でスイッチのオン・オフができるエアコンなども登場している。これらの製品は「製品の追加機能の一部」として前述の製品群よりは受け入れられているようである。
将来的には、製造元による遠隔故障診断・通知機能や、ソフトウェアのオンラインアップグレードなどの応用が考えられている。冷蔵庫の位置情報を利用して認証を行なうオンラインショッピングなどのユニークな構想もある。
インターネットマンション 【Internet-ready apartment】
インターネットマンションとは、各部屋にインターネットに接続するための設備が備え付けられているマンション。マンション内でインターネットと接続した LANを構築し、各部屋にコンピュータを接続するためのモジュラジャックを配置するといった構成が一般的。既設のマンションをインターネットマンション化することもできるが、今のところ、建設の際に同時にインターネット接続設備も施工する事例が多い。インターネットマンションの設備利用料は、利用者のみが管理組合に別料金として支払う場合のほか、あらかじめマンションの管理費に組み込まれて全戸が均等に負担する場合がある。
インターネットカフェ 【Internet cafe】
インターネットカフェとは、インターネットに接続されたパソコンが店内に置いてある喫茶店。飲食をしながらインターネットに接続して、Webサイトの閲覧や電子メールの送受信などが行える。レストランや漫画喫茶、サウナなどで同様のサービスが行われている場合もある。料金形態は様々だが、飲食料金とは別に利用時間に応じた使用料を必要とするタイプが多い。一時期ブームとなって店舗が急増したが、ブームが落ち着いたことや家庭へのインターネット普及率が上がったことなどが原因となって、現在ではやや減少傾向にある。最近では、大手のポータルサイトやインターネットサービスプロバイダがブランド戦略の一環としてアンテナショップ的に開店する例が目立ち、注目を集めている。
インターネットFAX 【Internet FAX】
インターネットFAXとは、インターネットを通じてFAXを送受信するシステムやサービス。遠隔地や海外であっても電話料金を気にせず安価にFAXを送信でき、相手がFAXを持っていなくてもメールとして送信することができる。
インターネットFAX技術はFAX画像を電子メールに添付して送受信するもので、1998年3月にIETFにより標準規格(RFC 2159・RFC 2301)が勧告された。FAX端末同士でインターネットFAXを利用するには相手もネットに接続されたインターネットFAX対応端末である必要があるため、単体で購入して利用されることはあまりない。実際には、FAXしか持っていない人にパソコンからメールをFAXとして送信したり、FAXからメールを送ったりするインターネットFAXサービスの形で利用されることが多い。
インターネットFAX技術はFAX画像を電子メールに添付して送受信するもので、1998年3月にIETFにより標準規格(RFC 2159・RFC 2301)が勧告された。FAX端末同士でインターネットFAXを利用するには相手もネットに接続されたインターネットFAX対応端末である必要があるため、単体で購入して利用されることはあまりない。実際には、FAXしか持っていない人にパソコンからメールをFAXとして送信したり、FAXからメールを送ったりするインターネットFAXサービスの形で利用されることが多い。
インターネット2 【Internet 2】
インターネット2とは、全米の約150の大学と約50の企業が参加する次世代インターネットの研究プロジェクト。大学間組織のUCAIDが推進している。超高速なネットワークを利用し、次世代インターネットプロトコルIPv6などのネットワークに関する基礎技術の研究や、高度なアプリケーションの研究・開発などが行なわれている。1996年2月に全米科学財団(NSF)の出資によりスタートした。研究・教育用ネットワークであるため、商用ネットワークには開放されていない。インターネット2を支えるバックボーンネットワーク「Abilene」(アビリーン)はQwest Communications社、Cisco Systems社、Nortel Networks社などが無償で提供している。
インターネット 【Internet】
インターネットとは、通信プロトコルTCP/IPを用いて全世界のネットワークを相互に接続した巨大なコンピュータネットワーク。
その起源は米国防総省の高等研究計画局(ARPA)が始めた分散型コンピュータネットワークの研究プロジェクトであるARPAnetであるといわれている。1986年に、ARPAnetで培った技術を元に学術機関を結ぶネットワークNSFnetが構築された。これが1990年代中頃から次第に商用利用されるようになり、現在のインターネットになった。
学術ネットワークの頃は主に電子メールやNetNewsが利用されていたが、ハイパーリンク機能を備えたマルチメディアドキュメントシステムWWWが登場すると、ビジネスでの利用や家庭からの利用が爆発的に増大し、世界規模の情報通信インフラとしての地位を得るに至った。
インターネットは全体を統括するコンピュータの存在しない分散型のネットワークであり、全世界に無数に散らばったサーバコンピュータが相互に接続され、少しずつサービスを提供することで成り立っている。
インターネット上で提供されるサービスやアプリケーション(WWWやFTP、電子メールなどの基本的なものからクレジット決済などの高度なものまで) は、そのほとんどがTCP/IPという機種に依存しない標準化されたプロトコルを利用しており、インターネット上では機種の違いを超えて様々なコンピュータが通信を行なうことができる。
インターネットに参加するためには、インターネットに既に参加しているネットワークに専用回線で接続する必要がある。一般家庭などから接続する場合は、公衆回線(電話回線やISDN回線・ADSL回線など)からの通信を受け付けてインターネットに接続してくれるインターネットサービスプロバイダと呼ばれる業者と契約する必要がある。
その起源は米国防総省の高等研究計画局(ARPA)が始めた分散型コンピュータネットワークの研究プロジェクトであるARPAnetであるといわれている。1986年に、ARPAnetで培った技術を元に学術機関を結ぶネットワークNSFnetが構築された。これが1990年代中頃から次第に商用利用されるようになり、現在のインターネットになった。
学術ネットワークの頃は主に電子メールやNetNewsが利用されていたが、ハイパーリンク機能を備えたマルチメディアドキュメントシステムWWWが登場すると、ビジネスでの利用や家庭からの利用が爆発的に増大し、世界規模の情報通信インフラとしての地位を得るに至った。
インターネットは全体を統括するコンピュータの存在しない分散型のネットワークであり、全世界に無数に散らばったサーバコンピュータが相互に接続され、少しずつサービスを提供することで成り立っている。
インターネット上で提供されるサービスやアプリケーション(WWWやFTP、電子メールなどの基本的なものからクレジット決済などの高度なものまで) は、そのほとんどがTCP/IPという機種に依存しない標準化されたプロトコルを利用しており、インターネット上では機種の違いを超えて様々なコンピュータが通信を行なうことができる。
インターネットに参加するためには、インターネットに既に参加しているネットワークに専用回線で接続する必要がある。一般家庭などから接続する場合は、公衆回線(電話回線やISDN回線・ADSL回線など)からの通信を受け付けてインターネットに接続してくれるインターネットサービスプロバイダと呼ばれる業者と契約する必要がある。
属性型JPドメイン名 【organizational type JP domain names】
属性型JPドメイン名とは、末尾が「.jp」で終わるドメイン名(JPドメイン)のうち、セカンドレベル(.jpの左隣の領域)が組織種別ラベルとなり、サードレベルドメインが組織名となっているもの。組織種別ごとに登録資格が決まっている。以前はすべてのJPドメイン名がこの形式であった。
属性型JPドメイン名の分類は9つある。営利法人用の「co.jp」、非営利法人用・国際機関・外国政府の在日公館の「or.jp」、法人格のない任意団体用の「gr.jp」、多数者向けのネットワークサービスを意味する「ne.jp」、政府組織用の「go.jp」、地方自治体用の「lg.jp」、高等教育機関・学校法人用の「ac.jp」、幼稚園・保育園・小中高校など18歳未満対象の教育機関用の「ed.jp」、JPNIC会員が運用するネットワークが使用する「ad.jp」である。
属性型JPドメイン名は、地域型JPドメイン名と合わせて1つの組織につき1つしか使用することができない。例外的に、ドメイン名を変更する際にはおよそ半年の間、2つのドメイン名を併用でき、会社の合併などで1組織が2つ以上のドメイン名を持った場合も、およそ半年間はすべてのドメイン名を引き続き保有できる。また、neドメインはネットワークサービスごとに取得できるため、一人または一社で複数のneドメインを所有することができる。
なお、汎用JPドメイン名を登録していても属性型JPドメイン名を別に登録することができる。
属性型JPドメイン名の分類は9つある。営利法人用の「co.jp」、非営利法人用・国際機関・外国政府の在日公館の「or.jp」、法人格のない任意団体用の「gr.jp」、多数者向けのネットワークサービスを意味する「ne.jp」、政府組織用の「go.jp」、地方自治体用の「lg.jp」、高等教育機関・学校法人用の「ac.jp」、幼稚園・保育園・小中高校など18歳未満対象の教育機関用の「ed.jp」、JPNIC会員が運用するネットワークが使用する「ad.jp」である。
属性型JPドメイン名は、地域型JPドメイン名と合わせて1つの組織につき1つしか使用することができない。例外的に、ドメイン名を変更する際にはおよそ半年の間、2つのドメイン名を併用でき、会社の合併などで1組織が2つ以上のドメイン名を持った場合も、およそ半年間はすべてのドメイン名を引き続き保有できる。また、neドメインはネットワークサービスごとに取得できるため、一人または一社で複数のneドメインを所有することができる。
なお、汎用JPドメイン名を登録していても属性型JPドメイン名を別に登録することができる。
セカンダリDNSサーバ 【secondary DNS server】
セカンダリDNSサーバとは、ドメインを管理するDNSサーバは通常2系統以上用意することになっており、そのうちの副系統(サブ)のサーバ。
ドメインに関する情報のマスターデータ(ゾーン情報)を管理する主系統のサーバはプライマリDNSサーバという。セカンダリDNSサーバはゾーン情報のコピーを保持し、トラブル発生時などに処理を肩代わりする。規模の大きいドメインでは負荷分散などを考慮してセカンダリを2台以上用意する場合もある。
ドメインに関する情報のマスターデータ(ゾーン情報)を管理する主系統のサーバはプライマリDNSサーバという。セカンダリDNSサーバはゾーン情報のコピーを保持し、トラブル発生時などに処理を肩代わりする。規模の大きいドメインでは負荷分散などを考慮してセカンダリを2台以上用意する場合もある。
正引き 【forward lookup】
正引きとは、DNSなどを使って、ホスト名(ドメイン名)に対応するIPアドレスを調べること。インターネット上のサービスを利用する際に日常的に行われている。これとは逆にIPアドレスから対応するホスト名を調べることを「逆引き」という。ホスト名からは常に対応するIPアドレスを割り出すことができるが、IPアドレスには必ずしもホスト名を割り当てる必要は無いため、逆引きは失敗することがある。
青少年ネット規制法 【青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律】
青少年ネット規制法とは、青少年をインターネット上の有害な情報から守ることを目指し、ネット関連の事業者やパソコンメーカーが守るべき義務などを定めた法律。2008年6月に成立し、2009年4月から施行された。
法律では、暴力やポルノ、犯罪、自殺、薬物などに関連する情報を有害情報と定義し、18歳以下の青少年がパソコンや携帯電話からインターネットを利用する際にこうした有害情報に触れる機会を減らすことを目指している。
携帯電話事業者には、保護者が解除を申請しない限り、青少年の利用する携帯電話にフィルタリングサービスを提供する義務を、インターネット接続事業者 (ISP)には、顧客の求めに応じてフィルタリングソフトやサービスを提供する義務を、Webサイトやサーバの管理者には、有害情報を青少年が閲覧しない措置を講じる努力義務を、それぞれ課している。
法律では、暴力やポルノ、犯罪、自殺、薬物などに関連する情報を有害情報と定義し、18歳以下の青少年がパソコンや携帯電話からインターネットを利用する際にこうした有害情報に触れる機会を減らすことを目指している。
携帯電話事業者には、保護者が解除を申請しない限り、青少年の利用する携帯電話にフィルタリングサービスを提供する義務を、インターネット接続事業者 (ISP)には、顧客の求めに応じてフィルタリングソフトやサービスを提供する義務を、Webサイトやサーバの管理者には、有害情報を青少年が閲覧しない措置を講じる努力義務を、それぞれ課している。
自動振り分け機能
自動振り分け機能とは、電子メールをメールソフトで受信する際に、メールの差出人や件名、内容、ヘッダ情報などをもとに、メールソフトが自動的にメールを分類する機能のこと。振り分け条件はユーザがあらかじめ設定しておく。
受信時に振り分けを行なう方式と、受信後に読み終えた段階やソフトを終了させる段階で振り分けを行なう方式がある。
最近のメールソフトの多くは、ディスクの管理と同じようにフォルダの概念を導入してツリー構造でメールを管理することができ、ユーザは受信したメールの分類を「個人とのやり取り」「メーリングリスト」「メールマガジン」「広告」など大きなカテゴリに分類し、それぞれ相手、個別のメーリングリスト、送信元の企業など個別のカテゴリに分類し、送受信したメールを効率的にわかりやすく管理できるようになっている。
受信時に振り分けを行なう方式と、受信後に読み終えた段階やソフトを終了させる段階で振り分けを行なう方式がある。
最近のメールソフトの多くは、ディスクの管理と同じようにフォルダの概念を導入してツリー構造でメールを管理することができ、ユーザは受信したメールの分類を「個人とのやり取り」「メーリングリスト」「メールマガジン」「広告」など大きなカテゴリに分類し、それぞれ相手、個別のメーリングリスト、送信元の企業など個別のカテゴリに分類し、送受信したメールを効率的にわかりやすく管理できるようになっている。
自殺掲示板 【suicide bulletin board】
自殺掲示板とは、自殺希望者が集うネット上の掲示板。2003年頃からこうした掲示板などで知り合った個人が集まって集団自殺する事件が増えてきており、「ネット心中」「ネット自殺」などと呼ばれ社会問題化している。このような掲示板は規制したり、書き込みからすぐに個人を特定して対応できるよう法や制度を整備すべきだという議論がある。
シグネチャ 【signature】
シグネチャとは、電子メールの末尾に付加される、送信者の氏名や連絡先、座右の銘などを数行にまとめたもの。日本語では「署名」と呼ばれる。最近の電子メールソフトは、ユーザが作成したシグネチャを保存しておいて、送信するメールの最後に自動的に付加する機能を持っている。データが改ざんされていないことを確認するために付加される「デジタル署名」と名前が似ているが、まったく別のものである。
サブドメイン 【subdomain】
サブドメインとは、インターネット上に存在するコンピュータやネットワークにつけられる識別子であるドメイン名は、実世界の住所のように階層構造になっており、「国を識別するためのドメイン名」「組織を識別するためのドメイン名」「個々のコンピュータを識別するためのドメイン名」など、小分類から大分類まで「.」で区切られて順番に並んでいる。このうち、より小さな分類を識別するためのドメイン名をサブドメインという。特に、コンピュータの識別に使われるサブドメインは「ホスト名」と呼ばれることがある。たとえば、「www.e-words.ne.jp」というドメイン名の場合、「ne」は「jp」ドメインの、「e-words」は「ne」ドメインのサブドメインである。
サイバースクワッティング 【cyber-squatting】
サイバースクワッティングとは、企業名や商標、有名人の名前などをドメイン名として登録し、転売目的で保有する行為。
インターネット上のドメイン名は基本的には誰でも自由に好きな名前を登録できるうえ、早い者勝ちで登録が行なわれ、商標として保護の対象になっていない。
このため、利用する気がないのに「有名な」ドメインを取得し、登録料をはるかに超える高額で転売する電子的な「居座り」商法が横行するようになった。悪質な場合、取得したドメインを使ってポルノサイトなどを運営し、企業側に暗に買い取りを迫るような業者もある。
「matsuzakaya.co.jp」ドメインでポルノサイトが運営されていた「事件」が有名。大企業などは裁判を起こして争う例もある。
近年では「.com」などのgTLDに関しては世界知的所有権機構(WIPO)の仲裁センターが、「.jp」で終わるJPドメインに関しては、日本弁護士会連合会と弁理士会が共同で設立した工業所有権仲裁センターが裁定を行ない、悪質な場合は正当な所有権者のもとに権利を移転する措置が取られている。
インターネット上のドメイン名は基本的には誰でも自由に好きな名前を登録できるうえ、早い者勝ちで登録が行なわれ、商標として保護の対象になっていない。
このため、利用する気がないのに「有名な」ドメインを取得し、登録料をはるかに超える高額で転売する電子的な「居座り」商法が横行するようになった。悪質な場合、取得したドメインを使ってポルノサイトなどを運営し、企業側に暗に買い取りを迫るような業者もある。
「matsuzakaya.co.jp」ドメインでポルノサイトが運営されていた「事件」が有名。大企業などは裁判を起こして争う例もある。
近年では「.com」などのgTLDに関しては世界知的所有権機構(WIPO)の仲裁センターが、「.jp」で終わるJPドメインに関しては、日本弁護士会連合会と弁理士会が共同で設立した工業所有権仲裁センターが裁定を行ない、悪質な場合は正当な所有権者のもとに権利を移転する措置が取られている。
インスタントメッセンジャー 【instant messenger】
インスタントメッセンジャーとは、インターネット上で同じソフトを利用している仲間がオンラインかどうかを調べ、オンラインであればチャットやファイル転送などを行なうことができるアプリケーションソフト。「IMクライアント」などとも呼ばれる。代表的なものは、Mirabilis社(AOL社によって買収)が開発したICQ。
オンラインゲームやインターネット電話、ビデオ会議など他のアプリケーションソフトと連携することもできるものもある。大手ポータルサイト各社がサービスの一貫として自社ブランドのIMクライアントを配布している。
現在、各社のIMシステムには互換性がなく、各IMクライアント間で相互に通信ができないため、最大手のAOL社を除く大手各社は共同で、IMシステムの標準仕様案をIETFに提出している。
オンラインゲームやインターネット電話、ビデオ会議など他のアプリケーションソフトと連携することもできるものもある。大手ポータルサイト各社がサービスの一貫として自社ブランドのIMクライアントを配布している。
現在、各社のIMシステムには互換性がなく、各IMクライアント間で相互に通信ができないため、最大手のAOL社を除く大手各社は共同で、IMシステムの標準仕様案をIETFに提出している。
インスタントメッセージング 【instant messaging】
インスタントメッセージングとは、インターネット上で同じソフトを利用している仲間がオンラインかどうかを調べ、オンラインであればチャットやファイル転送などを行なうことができるシステム。これを実現するアプリケーションソフトをインスタントメッセンジャー、もしくはIMクライアントと呼ぶ。。代表的なものは、Mirabilis社(AOL社によって買収)が開発したICQ。オンラインゲームやインターネット電話、ビデオ会議など他のアプリケーションソフトと連携することもできるものもある。大手ポータルサイト各社がサービスの一貫として自社ブランドのIMクライアントを配布している。現在、各社のIM システムには互換性がなく、各IMクライアント間で相互に通信ができないため、最大手のAOL社を除く大手各社は共同で、IMシステムの標準仕様案を IETFに提出している。
2009年10月22日木曜日
アプライアンス 【appliance】
アプライアンスとは、特定の機能に特化したコンピュータのこと。家庭用ゲーム機や単機能サーバ、Web閲覧・メール送受信専用端末などがこれにあたる。
近年では、急速な機能の肥大化が操作性の悪化や価格の高騰を招いたパソコンや大規模ネットワークサーバに対するアンチテーゼとして、Web閲覧とメール送受信のみに特化した家庭用のネットワーク端末や、Webサーバやメールサーバなど特定の用途に絞り込んだ低価格のアプライアンスサーバが登場し、注目を集めている。
こうした製品は、従来のパソコンやワークステーションのような汎用性は持たないが、操作が簡単で信頼性が高く、価格も安い。
家庭向けのアプライアンス製品は、家電製品に近いその性質から「情報家電」と呼ばれることもあり、今後はパソコンを使いこなせない層に幅広く浸透していくのではないかと期待されている。
近年では、急速な機能の肥大化が操作性の悪化や価格の高騰を招いたパソコンや大規模ネットワークサーバに対するアンチテーゼとして、Web閲覧とメール送受信のみに特化した家庭用のネットワーク端末や、Webサーバやメールサーバなど特定の用途に絞り込んだ低価格のアプライアンスサーバが登場し、注目を集めている。
こうした製品は、従来のパソコンやワークステーションのような汎用性は持たないが、操作が簡単で信頼性が高く、価格も安い。
家庭向けのアプライアンス製品は、家電製品に近いその性質から「情報家電」と呼ばれることもあり、今後はパソコンを使いこなせない層に幅広く浸透していくのではないかと期待されている。
アドレス帳 【address book】
アドレス帳とは、電子メールソフトや携帯電話に付属している、メールアドレスを管理する機能。メールを作成する際にアドレス帳から相手の名前を選ぶだけでメールアドレスを入力することができる。またメールアドレス以外にも電話番号や住所など、様々な個人情報を管理できるものもある。
アウトボックス 【out-box】
アウトボックスとは、電子メールソフトが送信メールを一時的に保管しておく場所のこと。
ネットワークに常時接続している環境であれば、送信メールはユーザが送信作業を行なうと同時にメールソフトがメールサーバを経由してメールを送信する。しかし、ダイヤルアップ環境など常に接続されているわけではない場合には、一時的にアウトボックスに保管しておき、ネットワークに接続した際にまとめて送信するという手順になる。
アウトボックスに保存されたメールの送信はユーザが明示的に行なう必要がある場合が多いが、ソフトによってはオンラインになったことを検知して自動的に送信してくれることもある。
アウトボックスに対し、着信したメールを保存しておく場所をインボックスという。
ネットワークに常時接続している環境であれば、送信メールはユーザが送信作業を行なうと同時にメールソフトがメールサーバを経由してメールを送信する。しかし、ダイヤルアップ環境など常に接続されているわけではない場合には、一時的にアウトボックスに保管しておき、ネットワークに接続した際にまとめて送信するという手順になる。
アウトボックスに保存されたメールの送信はユーザが明示的に行なう必要がある場合が多いが、ソフトによってはオンラインになったことを検知して自動的に送信してくれることもある。
アウトボックスに対し、着信したメールを保存しておく場所をインボックスという。
XMPP
XMPPとは、インスタントメッセンジャー(IM)がメッセージの交換やログイン状況の通知などに使う、XMLベースのプロトコル。2004年1月にIETFによって標準案に認定されている。
もともとJabber社が開発したIMソフト「Jabber」で使われていたプロトコルを改良したもので、セキュリティ機能や国際化機能が追加されている。Jabberは現在では非営利団体Jabber Software Foundationが管理するオープンソースソフトとなっている。
同種のプロトコルとしてはMicrosoft社やIBM社が支持するSIPベースの「SIMPLE」(SIP for Instant Messaging and Presence Leveraging Extensions)プロトコルがある。
もともとJabber社が開発したIMソフト「Jabber」で使われていたプロトコルを改良したもので、セキュリティ機能や国際化機能が追加されている。Jabberは現在では非営利団体Jabber Software Foundationが管理するオープンソースソフトとなっている。
同種のプロトコルとしてはMicrosoft社やIBM社が支持するSIPベースの「SIMPLE」(SIP for Instant Messaging and Presence Leveraging Extensions)プロトコルがある。
X.400シリーズ
X.400シリーズとは、ITU-TS(国際電気通信連合・電気通信標準化セクタ)の勧告の一つで、電子メールシステムを実現するための仕様を定義したもの。X.400番台の30個の勧告で構成される。
X.400で定義される電子メールシステムは「MHS」(Message Handling System)と呼ばれ、OSI参照モデルのアプリケーション層(第7層)のプロトコルで構成される。1984年、現在のITUの前身であるCCITTが最初のバージョンを勧告し、1988年の改訂版でISO(国際標準化機構)による電子メール標準の「MOTIS」(Message-Oriented Text Interchange Systems)と仕様が共通化された。
MHSはメッセージ配信を行なうMTA(Message Transfer Agent)、受信したメッセージを保存するMS(Message Store)、ユーザが操作するUA(User Agent)などで構成され、それぞれの機能や動作、通信する際のプロトコルなどが定められている。
MHSは電子メールシステムとしては広く普及することはなく、インターネットの普及に伴ってSMTPやPOPなどを組み合わせたTCP/IPベースのシステムが普及した。今日電子メールと呼ばれるものは特に注釈がない場合はこちらを指す。MHSは日本のEDI標準の一つであるH手順のメッセージ交換システムとして採用された例などがある。
X.400で定義される電子メールシステムは「MHS」(Message Handling System)と呼ばれ、OSI参照モデルのアプリケーション層(第7層)のプロトコルで構成される。1984年、現在のITUの前身であるCCITTが最初のバージョンを勧告し、1988年の改訂版でISO(国際標準化機構)による電子メール標準の「MOTIS」(Message-Oriented Text Interchange Systems)と仕様が共通化された。
MHSはメッセージ配信を行なうMTA(Message Transfer Agent)、受信したメッセージを保存するMS(Message Store)、ユーザが操作するUA(User Agent)などで構成され、それぞれの機能や動作、通信する際のプロトコルなどが定められている。
MHSは電子メールシステムとしては広く普及することはなく、インターネットの普及に伴ってSMTPやPOPなどを組み合わせたTCP/IPベースのシステムが普及した。今日電子メールと呼ばれるものは特に注釈がない場合はこちらを指す。MHSは日本のEDI標準の一つであるH手順のメッセージ交換システムとして採用された例などがある。
Winny流出 【ウィニー流出】
Winny流出とは、ファイル共有ソフト(P2Pソフト)「Winny」を通じて広まるウイルスに感染し、Winnyネットワークに個人情報や組織の内部情報などが流出すること。2004年頃から見られた現象だが2005年後半から2006年初頭にかけて件数が激増し、流出した情報の内容も深刻化したため大きな社会問題となった。2006年3月には政府がWinnyを使わないよう国民に呼びかけるという異例の事態となった。一つのソフトウェアの利用をめぐってこのような呼びかけが行なわれることは初めて。
Winny流出は、2003年8月に初めて観測された暴露ウイルス「Antinny」やその後次々現れた数十種類にも及ぶ亜種によって主に引き起こされる。これらのウイルスは動画ファイルや市販のアプリケーションソフトを装い、Winnyでそれらを探している人の元にダウンロードされる。ユーザがウイルスと気づかず実行してしまうことにより感染する。感染するとそのパソコンに保存されているオフィスソフト形式のファイルや送受信されたメールなどを一つの圧縮ファイルにまとめ、WinnyのP2Pネットワークへ放流する。いったん放流されたファイルは多くのWinnyユーザの元に複製ができるため、重要な情報が含まれていても削除することは不可能となってしまう。
2005年後半から、自宅の私用パソコンなどでWinnyを使っていて暴露ウイルスに感染してしまった警察官、自衛隊員、教員、議員、企業の従業員などが個人情報や内部資料を流出させてしまう事件が相次いでいる。中には警察の捜査資料や原発の設計情報、自衛隊の内部資料など社会的影響の大きいデータの流出も起こり、メディアでも連日大きく報道されるなど社会問題化した。
流出事件を起こした人たちは、仕事用のデータを職場から持ち出して個人のパソコンに保存していたり、職場に私用パソコンを持ち込んで仕事をしていたり、保存期間が過ぎたら削除することになっている個人情報を保存したままにしておくなど、いずれも情報管理がずさんだったことが明らかになっている。自衛隊では私用パソコンを業務に使用することが恒常的に行なわれていたことが明らかになり、これを一掃すべく公費で新たに数万台のパソコンを購入・配備することを決定した。
Winny流出は、2003年8月に初めて観測された暴露ウイルス「Antinny」やその後次々現れた数十種類にも及ぶ亜種によって主に引き起こされる。これらのウイルスは動画ファイルや市販のアプリケーションソフトを装い、Winnyでそれらを探している人の元にダウンロードされる。ユーザがウイルスと気づかず実行してしまうことにより感染する。感染するとそのパソコンに保存されているオフィスソフト形式のファイルや送受信されたメールなどを一つの圧縮ファイルにまとめ、WinnyのP2Pネットワークへ放流する。いったん放流されたファイルは多くのWinnyユーザの元に複製ができるため、重要な情報が含まれていても削除することは不可能となってしまう。
2005年後半から、自宅の私用パソコンなどでWinnyを使っていて暴露ウイルスに感染してしまった警察官、自衛隊員、教員、議員、企業の従業員などが個人情報や内部資料を流出させてしまう事件が相次いでいる。中には警察の捜査資料や原発の設計情報、自衛隊の内部資料など社会的影響の大きいデータの流出も起こり、メディアでも連日大きく報道されるなど社会問題化した。
流出事件を起こした人たちは、仕事用のデータを職場から持ち出して個人のパソコンに保存していたり、職場に私用パソコンを持ち込んで仕事をしていたり、保存期間が過ぎたら削除することになっている個人情報を保存したままにしておくなど、いずれも情報管理がずさんだったことが明らかになっている。自衛隊では私用パソコンを業務に使用することが恒常的に行なわれていたことが明らかになり、これを一掃すべく公費で新たに数万台のパソコンを購入・配備することを決定した。
Winny 【ウィニー】
Winnyとは、日本で開発されたファイル交換ソフトの一つ。高い匿名性と、独自のP2P型匿名掲示板システムが特徴。
匿名掲示板サイト「2ちゃんねる」の中でファイル共有ソフト関連の話題を扱う「ダウンロード板」の常連利用者だった47氏(スレッド内の発言番号からこのように呼ばれ・名乗っている)が開発したソフトで、同板に専用のスレッドが設けられ、改良が進められていった。2002年5月に最初のバージョンが公開され、2003年5月からは全面的に刷新された「Winny 2」が公開されている。WinnyとWinny 2はプロトコルやキャッシュの形式が異なるため互換性はない。
Winnyは中央サーバを持たない純粋型のP2Pソフトで、所持ファイルのリストなどの情報は利用者間をバケツリレー式に転送される。ユーザIDなどはなく、どのファイルがどこから送受信されているのか利用者はわからないようになっている。ただし、自分がダウンロードを指定したファイルの受信状況だけは知ることができる。ユーザを指定してメッセージを送信したり、共有ファイルのリストを見たり、ダウンロードを指定したりすることはできない。
また、ダウンロード指定したファイルを直接受信せず、いったん第三者のコンピュータに送信させてから受信する「転送」機能がある。通信速度の速いユーザに積極的に「転送」させることにより、効率的にファイルの拡散が進む効果と、匿名性を高める効果があるとされている。
ファイルをアップロードする(他の利用者に送信する)ことができないファイアウォールの内側の利用者(DOM：ダウンロードオンリーメンバー)もネットワークに参加できる点も特徴的である。ただし、同時にダウンロードできる最大接続数は送信実績に応じて決まるようになっており(送信できないユーザは最大 2接続までに制限される)、他の利用者に積極的に貢献した人ほどたくさんダウンロードできる仕組みになっている。
送受信するファイルの内容は暗号化(厳密にはスクランブルに近い)されており、受信したファイルは「キャッシュ」として独自形式で保管される。自分がダウンロード指定したファイル以外は、自分のハードディスクにどんなファイルが置かれているのか利用者にもわからない。
ファイルの検索・送受信を効率よく行なうため、キーワードによる利用者のグループ化(クラスタ化)という珍しいシステムを持つ。似通った検索キーワードを設定している「同好の士」が自然に集まるようになっており、無駄な検索トラフィックやファイルの送受信を削減することができる。
また、2ちゃんねるを模した独自のP2P型匿名掲示板(BBS)システムがあり、中央サーバを置かずに匿名で掲示板を立ち上げ、また、他の掲示板に書き込むことができるようになっている。
利用者と利用実態を割り出しやすいWinMXなど他のファイル共有ソフトが著作権侵害などによる逮捕者を出す中で急激に利用者を増やしていったが、 2003年11月、Winnyを使ってゲームソフトと映画を共有した容疑で2人が逮捕された。2004年5月には、この2人の著作権侵害行為を幇助した疑いで、Winnyの作者(「47氏」)が逮捕された。ファイル共有ソフトの開発者の逮捕は世界的にも稀な事例である。
匿名掲示板サイト「2ちゃんねる」の中でファイル共有ソフト関連の話題を扱う「ダウンロード板」の常連利用者だった47氏(スレッド内の発言番号からこのように呼ばれ・名乗っている)が開発したソフトで、同板に専用のスレッドが設けられ、改良が進められていった。2002年5月に最初のバージョンが公開され、2003年5月からは全面的に刷新された「Winny 2」が公開されている。WinnyとWinny 2はプロトコルやキャッシュの形式が異なるため互換性はない。
Winnyは中央サーバを持たない純粋型のP2Pソフトで、所持ファイルのリストなどの情報は利用者間をバケツリレー式に転送される。ユーザIDなどはなく、どのファイルがどこから送受信されているのか利用者はわからないようになっている。ただし、自分がダウンロードを指定したファイルの受信状況だけは知ることができる。ユーザを指定してメッセージを送信したり、共有ファイルのリストを見たり、ダウンロードを指定したりすることはできない。
また、ダウンロード指定したファイルを直接受信せず、いったん第三者のコンピュータに送信させてから受信する「転送」機能がある。通信速度の速いユーザに積極的に「転送」させることにより、効率的にファイルの拡散が進む効果と、匿名性を高める効果があるとされている。
ファイルをアップロードする(他の利用者に送信する)ことができないファイアウォールの内側の利用者(DOM：ダウンロードオンリーメンバー)もネットワークに参加できる点も特徴的である。ただし、同時にダウンロードできる最大接続数は送信実績に応じて決まるようになっており(送信できないユーザは最大 2接続までに制限される)、他の利用者に積極的に貢献した人ほどたくさんダウンロードできる仕組みになっている。
送受信するファイルの内容は暗号化(厳密にはスクランブルに近い)されており、受信したファイルは「キャッシュ」として独自形式で保管される。自分がダウンロード指定したファイル以外は、自分のハードディスクにどんなファイルが置かれているのか利用者にもわからない。
ファイルの検索・送受信を効率よく行なうため、キーワードによる利用者のグループ化(クラスタ化)という珍しいシステムを持つ。似通った検索キーワードを設定している「同好の士」が自然に集まるようになっており、無駄な検索トラフィックやファイルの送受信を削減することができる。
また、2ちゃんねるを模した独自のP2P型匿名掲示板(BBS)システムがあり、中央サーバを置かずに匿名で掲示板を立ち上げ、また、他の掲示板に書き込むことができるようになっている。
利用者と利用実態を割り出しやすいWinMXなど他のファイル共有ソフトが著作権侵害などによる逮捕者を出す中で急激に利用者を増やしていったが、 2003年11月、Winnyを使ってゲームソフトと映画を共有した容疑で2人が逮捕された。2004年5月には、この2人の著作権侵害行為を幇助した疑いで、Winnyの作者(「47氏」)が逮捕された。ファイル共有ソフトの開発者の逮捕は世界的にも稀な事例である。
WinMX
WinMXとは、Napster互換のファイル交換ソフトの一つ。日本で最も人気が高いソフトと言われる。
WinMXはNapster互換のプロトコルを利用した中央サーバ型のファイル交換機能と、独自プロトコルを利用したサーバに頼らない純粋型のP2P ネットワーク機能の両方を併せ持つ。WinMXは複数のネットワークに同時に接続することができ、世界各地に設置されたNapster互換サーバにログインして、同じサーバに接続したほかのユーザとファイル交換を行なう。サーバには誰でも自由にログインできるものから、テーマが決まっている会員制のサーバまで様々なものがある。
WinMXはNapsterと異なり、音声ファイル以外のあらゆる種類のファイルが共有できる。WinMXネットワークでは画像や動画、ソフトウェアなど様々なファイルが共有されているが、その多くは著作者に無断で勝手に公開したものや、法律で公開や譲渡を禁じられた非合法な内容と言われている。 2001年11月には、WinMXを使ってビジネスソフトを著作者に無断で送信した疑いで、2人の大学生が京都府警に逮捕されている。
WinMXはレジューム機能を搭載し、転送が途中で失敗しても失敗したところから受信を再開できる。また、複数の相手から同じファイルを同時に受信することで、高速にダウンロードすることもできる。最大アップロード数・ダウンロード数や帯域幅は制限することができ、誰にどのファイルを送るかもユーザが自由に決められる。
WinMXは正式には日本語には対応していないが、有志が日本語化パッチを公開しており、これを適用することでメニューの日本語化と日本語による検索などが可能となる。他にも多くのファイル共有ソフトがある中で、WinMXが日本で人気が出たのはこの日本語化パッチの存在が大きい。
WinMXはNapster互換のプロトコルを利用した中央サーバ型のファイル交換機能と、独自プロトコルを利用したサーバに頼らない純粋型のP2P ネットワーク機能の両方を併せ持つ。WinMXは複数のネットワークに同時に接続することができ、世界各地に設置されたNapster互換サーバにログインして、同じサーバに接続したほかのユーザとファイル交換を行なう。サーバには誰でも自由にログインできるものから、テーマが決まっている会員制のサーバまで様々なものがある。
WinMXはNapsterと異なり、音声ファイル以外のあらゆる種類のファイルが共有できる。WinMXネットワークでは画像や動画、ソフトウェアなど様々なファイルが共有されているが、その多くは著作者に無断で勝手に公開したものや、法律で公開や譲渡を禁じられた非合法な内容と言われている。 2001年11月には、WinMXを使ってビジネスソフトを著作者に無断で送信した疑いで、2人の大学生が京都府警に逮捕されている。
WinMXはレジューム機能を搭載し、転送が途中で失敗しても失敗したところから受信を再開できる。また、複数の相手から同じファイルを同時に受信することで、高速にダウンロードすることもできる。最大アップロード数・ダウンロード数や帯域幅は制限することができ、誰にどのファイルを送るかもユーザが自由に決められる。
WinMXは正式には日本語には対応していないが、有志が日本語化パッチを公開しており、これを適用することでメニューの日本語化と日本語による検索などが可能となる。他にも多くのファイル共有ソフトがある中で、WinMXが日本で人気が出たのはこの日本語化パッチの存在が大きい。
WIDEプロジェクト
WIDEプロジェクトとは、オペレーティングシステム技術と通信技術を基盤とした新しいコンピュータ環境の確立をめざす研究プロジェクト。現慶応大学教授の村井純氏らが1986年に創始した。大学や研究所などの学術機関や企業など100を超える団体が参加している。1988年には日本で初めてIP接続によりインターネットに参加し、国内のインターネット利用の先駈けとして注目された。
Webメール 【web mail】
Webメールとは、Webブラウザで利用することができるe-mailシステム。受信したメールの閲覧や、新規メッセージの作成・送信などをWebブラウザのみで行なうことができる。通常のメールと違ってすべてのメッセージをサーバ側で管理するため、どこからでもメールをチェックしたり過去のメールを参照したりできる反面、サーバの負荷は通常のシステムより高くなる傾向がある。Webメールシステムは企業向けの製品を各社が開発・販売しているほか、インターネット上でサービスとして提供している業者もある。サービスの場合、その多くは無料で利用することができる「フリーメール」サービスとして運営されている。
W3C 【WWW Consortium】
W3Cとは、WWWで利用される技術の標準化をすすめる団体。WWW技術に関わりの深い企業、大学・研究所、個人などが集まって、1994年10月に発足した。
W3Cの設立にはマサチューセッツ工科大学(MIT)や、WWWが開発された欧州合同素粒子原子核研究機構(CERN)などが大きな役割を果たしている。
現在では、マサチューセッツ工科大学計算機科学研究所(MIT/LCS)、フランス国立情報処理自動化研究所(INRIA)、日本の慶應義塾大学SFC研究所(Keio-SFC)がホスト機関としてW3Cを共同運営している。
なお、2003年1月にはこのうちINRIAがホストから抜ける予定で、INRIAに代わって欧州情報処理数学研究コンソーシアム(ERCIM)が欧州からのホスト機関として参加する。ERCIMはINRIAやFraunhofer-Gesellschaftなど、欧州各国の研究機関からなる組織。
W3Cの設立にはマサチューセッツ工科大学(MIT)や、WWWが開発された欧州合同素粒子原子核研究機構(CERN)などが大きな役割を果たしている。
現在では、マサチューセッツ工科大学計算機科学研究所(MIT/LCS)、フランス国立情報処理自動化研究所(INRIA)、日本の慶應義塾大学SFC研究所(Keio-SFC)がホスト機関としてW3Cを共同運営している。
なお、2003年1月にはこのうちINRIAがホストから抜ける予定で、INRIAに代わって欧州情報処理数学研究コンソーシアム(ERCIM)が欧州からのホスト機関として参加する。ERCIMはINRIAやFraunhofer-Gesellschaftなど、欧州各国の研究機関からなる組織。
VPS 【バーチャルプライベートサーバ】
VPSとは、レンタルサーバのサービス品目の一つで、共用サーバながら仮想的に専用サーバと同等の機能を提供するサービス。物理的に専用サーバを提供するよりも安価に、専用サーバと同等の機能を提供できるため、各社が競って導入している。共用サーバに特殊なソフトをインストールし、個々のユーザがあたかも管理者権限(root権限)を持っているかのように設定することで、管理者権限が必要なソフトを動作させるなどの専用サーバにしかできない機能を実現している。
※ この用語は登録商標または商標登録出願中の可能性があります。詳しい審査・登録状況等は特許庁のサイトなどでご自身でご確認ください。
※ この用語は登録商標または商標登録出願中の可能性があります。詳しい審査・登録状況等は特許庁のサイトなどでご自身でご確認ください。
vCard
vCardとは、電子名刺の標準フォーマットの一つ。データ化された個人情報を名刺のようにパッケージする方法を定めている。業界団体のversit Consortiumおよび後継団体のInternet Mail Consortiumによって標準化が行なわれた。vCard 2.1はインターネット技術の標準化団体IETFによってRFC 2425と2426として勧告されている。
vCardには氏名や電話番号、メールアドレス、URLなどを記載することができ、BASE64でエンコーディングされたバイナリデータを含めることもできる。ファイルに保存する場合の拡張子は「.vcf」。主要なメールソフトやPIMソフトが対応しており、vCardをメールに添付して送ることで相手のアドレス帳などに自分の情報を加えてもらうことができる。
vCardには氏名や電話番号、メールアドレス、URLなどを記載することができ、BASE64でエンコーディングされたバイナリデータを含めることもできる。ファイルに保存する場合の拡張子は「.vcf」。主要なメールソフトやPIMソフトが対応しており、vCardをメールに添付して送ることで相手のアドレス帳などに自分の情報を加えてもらうことができる。
.travel 【travelドメイン】
.travelとは、2006年1月に導入された、旅行業界向けのトップレベルドメイン(TLD)。アメリカに本拠を置く非営利の業界団体The Travel Partnership Corporation(TTPC)が管理するスポンサー付きトップレベルドメイン(sTLD)の一つで、旅行に関連する企業や団体が取得できる。
企業名、パッケージブランド名、ツアー名、施設名、協会名、列車名、船舶名などの利用を想定しており、業界団体などに認証された企業や団体しか登録できない。TTPCでは旅行業界を「国内旅行業者」「オンライン予約代行等の業者」「観光協会」「ホテル」「民宿」「キャンプ場」「リゾート」「航空」「テーマパーク」「アトラクション」「鉄道」「バス」「タクシー」「レンタカー」「リムジンレンタル」「クルーズ」「フェリー」「カジノ」「レストラン」「ツアーコンダクター」「旅行関連メディア」「旅行関連市場の調査機関」に分類しており、これらのいずれかの業界に属している必要がある。
企業名、パッケージブランド名、ツアー名、施設名、協会名、列車名、船舶名などの利用を想定しており、業界団体などに認証された企業や団体しか登録できない。TTPCでは旅行業界を「国内旅行業者」「オンライン予約代行等の業者」「観光協会」「ホテル」「民宿」「キャンプ場」「リゾート」「航空」「テーマパーク」「アトラクション」「鉄道」「バス」「タクシー」「レンタカー」「リムジンレンタル」「クルーズ」「フェリー」「カジノ」「レストラン」「ツアーコンダクター」「旅行関連メディア」「旅行関連市場の調査機関」に分類しており、これらのいずれかの業界に属している必要がある。
TLD 【トップレベルドメイン】
TLDとは、インターネットで使われるドメイン名は "." で区切られた階層構造をしているが、"com" や "jp" など最後尾のコードをTLDという。全世界の人々にサブドメイン名を取得する権利があるgTLD(商用を表す "com" など)のほか、国別のccTLD(日本を表す "jp" など)がある。国別のTLDは、ISO 3166として規格化された2文字のコード体系に基づいて割り当てられている。インターネットの歴史的な事情により、米国政府機関を表す "gov"、北米の4年制大学を表す "edu"、米軍を表す "mil"、北大西洋条約機構関係機関を表す "nato"、国際機関を表す "int" など特殊なものもある。
Thunderbird
Thunderbirdとは、AMD社が開発したプロセッサコアの開発コードで、「Athlon」マイクロプロセッサに採用されている。AthlonはK6-IIIプロセッサの後継に当たる。
Thunderbirdコアは2次キャッシュをプロセッサに統合した点が最大の特徴で、これによってアクセスの高速化を達成している。また、統合によって高速化だけでなく小型化も可能になり、Thunderbird以降、小型パソコンにもAMD社製プロセッサが搭載されるようになった。
製造プロセスは0.18μmで、128KBの一次キャッシュと256KBの二次キャッシュを内蔵している。FSBクロックは当初200MHzだったが、後に266MHzのものも開発された。原則としてSocketA対応で、SlotA対応のThunderbirdプロセッサは限られた量しか製造されなかった。
Thunderbirdコアの後継に当たるのは「Palomino」と呼ばれるコアで、Thunderbirdコアと製造プロセスは変わらないものの機能拡張が行われている。同クロックのPentium IIIに比べて幾分高性能・低価格であるとして高い評価を得たが、同時にとてつもない熱を発することでも有名となった。
なお、Thunderbird以前のプロセッサも製品としては「Athlon」と呼ばれており、区別するために以前のものを「Athlon Classic」、Thunderbirdを「Athlon Thunderbird」と呼ぶこともある。
Thunderbirdコアは2次キャッシュをプロセッサに統合した点が最大の特徴で、これによってアクセスの高速化を達成している。また、統合によって高速化だけでなく小型化も可能になり、Thunderbird以降、小型パソコンにもAMD社製プロセッサが搭載されるようになった。
製造プロセスは0.18μmで、128KBの一次キャッシュと256KBの二次キャッシュを内蔵している。FSBクロックは当初200MHzだったが、後に266MHzのものも開発された。原則としてSocketA対応で、SlotA対応のThunderbirdプロセッサは限られた量しか製造されなかった。
Thunderbirdコアの後継に当たるのは「Palomino」と呼ばれるコアで、Thunderbirdコアと製造プロセスは変わらないものの機能拡張が行われている。同クロックのPentium IIIに比べて幾分高性能・低価格であるとして高い評価を得たが、同時にとてつもない熱を発することでも有名となった。
なお、Thunderbird以前のプロセッサも製品としては「Athlon」と呼ばれており、区別するために以前のものを「Athlon Classic」、Thunderbirdを「Athlon Thunderbird」と呼ぶこともある。
Thunderbird
Thunderbirdとは、Mozilla Foundationが開発・公開している、オープンソースの電子メールソフト。Windows版、Linux版、Mac OS X版があり、いずれも無償で入手・利用することができる。2004年11月に最初の正式版が発表された。
同じくMozilla FoundationによるオープンソースのWebブラウザ「Firefox」の姉妹ソフトで、Firefoxと一緒に使うことを想定しているが、単体で使うこともできる。迷惑メールを効率的に検出する機能や、デジタル署名やメッセージの暗号化に対応した高度なセキュリティ機能、「テーマ」により見た目をカスタマイズする機能などを搭載している。
同じくMozilla FoundationによるオープンソースのWebブラウザ「Firefox」の姉妹ソフトで、Firefoxと一緒に使うことを想定しているが、単体で使うこともできる。迷惑メールを効率的に検出する機能や、デジタル署名やメッセージの暗号化に対応した高度なセキュリティ機能、「テーマ」により見た目をカスタマイズする機能などを搭載している。
sTLD 【sponsored TLD】
sTLDとは、全世界から登録が可能なgTLD(generic Top Level Domain)のうち、ごく狭い範囲の業界やコミュニティを対象に割り当てられたもの。
gTLDは伝統的に、商用の「.com」、ネットワークを意味する「.net」、非営利団体を意味する「.org」が提供されてきたが、2001年頃からこれを増設する動きが活発化し、インターネット上の資源の標準化を担うICANNによって「.aero」「.biz」「.coop」「.info」「.museum」「.name」「.pro」の7つの新gTLDが選出された。
このうち、「.aero」は航空業界向け、「.museum」は博物館向け、「.coop」は協同組合向けのドメインとなっており、他の4つに比べて対象が限られている。このようなgTLDを「sponsored TLD」と呼んでおり、当該業界を代表する団体が「スポンサー」として割り当てを監督することになっている。
gTLDは伝統的に、商用の「.com」、ネットワークを意味する「.net」、非営利団体を意味する「.org」が提供されてきたが、2001年頃からこれを増設する動きが活発化し、インターネット上の資源の標準化を担うICANNによって「.aero」「.biz」「.coop」「.info」「.museum」「.name」「.pro」の7つの新gTLDが選出された。
このうち、「.aero」は航空業界向け、「.museum」は博物館向け、「.coop」は協同組合向けのドメインとなっており、他の4つに比べて対象が限られている。このようなgTLDを「sponsored TLD」と呼んでおり、当該業界を代表する団体が「スポンサー」として割り当てを監督することになっている。
SSP 【ストレージサービスプロバイダ】
SSPとは、企業などに向けて、ネットワークを通じて大規模なストレージ(外部記憶装置)を提供するサービス。
高い耐震性や自家発電設備、高速な回線などを備えた専用の施設(データセンター)に、ネットワークに接続して外部から利用する大容量の記憶装置を設置し、企業に貸し出すサービスである。記憶装置は多重化やバックアップで耐障害性・可用性を高めており、24時間365日の監視や障害時の緊急対応などを提供している事業者もある。扱うデータ量が増えれば増設することも容易である。大容量のデータを扱う企業にとっては自社でストレージシステムを構築・保有するよりも低コストで、高品質なストレージを必要なときに必要なだけ利用することができる。
高い耐震性や自家発電設備、高速な回線などを備えた専用の施設(データセンター)に、ネットワークに接続して外部から利用する大容量の記憶装置を設置し、企業に貸し出すサービスである。記憶装置は多重化やバックアップで耐障害性・可用性を高めており、24時間365日の監視や障害時の緊急対応などを提供している事業者もある。扱うデータ量が増えれば増設することも容易である。大容量のデータを扱う企業にとっては自社でストレージシステムを構築・保有するよりも低コストで、高品質なストレージを必要なときに必要なだけ利用することができる。
Squid 【スクイッド】
Squidとは、HTTPなどの通信を中継・キャッシュするプロキシサーバソフト。FTPやSSLなどにも対応している。オープンソースソフトとして公開されており、誰でも自由に入手・利用できる。ユーザ認証によって利用者を制限したり、Webブラウザで設定を行なったり、回線の帯域制御を行なったりする機能もある。クライアント側で動作させてリバースプロキシとして使うこともできる。
SPIM 【スピム】
SPIMとは、インスタントメッセンジャー(IM)のユーザに向かって、営利目的のメッセージを無差別に大量配信すること。無差別に送られる営利目的の広告メール「SPAM」のIM版で「IMスパム」などとも呼ばれる。
SNS 【ソーシャルネットワーキングサービス】
SNSとは、人と人とのつながりを促進・サポートする、コミュニティ型のWebサイト。友人・知人間のコミュニケーションを円滑にする手段や場を提供したり、趣味や嗜好、居住地域、出身校、あるいは「友人の友人」といったつながりを通じて新たな人間関係を構築する場を提供する、会員制のサービスのこと。人のつながりを重視して「既存の参加者からの招待がないと参加できない」というシステムになっているサービスが多いが、最近では誰も自由に登録できるサービスも増えている。
SNSには、自分のプロフィールや写真を会員に公開する機能や、互いにメールアドレスを知られること無く別の会員にメッセージを送る機能、新しくできた「友人」を登録するアドレス帳、友人に別の友人を紹介する機能、会員や友人のみに公開範囲を制限できる日記帳、趣味や地域などテーマを決めて掲示板などで交流できるコミュニティ機能、予定や友人の誕生日などを書き込めるカレンダーなどの機能で構成される。有料のサービスもあるが、多くは無料のサービスとなっており、サイト内に掲載される広告や、友人に本やCDなどの商品を推薦する機能を設け、そこから上がる売上の一部を紹介料として徴収するという収益モデルになっている。
SNSは2003年頃アメリカで相次いで誕生し、検索エンジン大手のGoogle社が「Orkut」というSNSを開設したことで話題になった。草分け的存在の「Friendster」や、登録資格を大学生に絞り人気を博した(現在では一般にも開放)「Facebook」、世界最大のSNSに成長した「MySpace」などが有名。日本でも2004年頃からサービスが始まり、日本最初のSNSと言われる「GREE」や、会員数500万人を超え社会現象ともなった「mixi」が有名である。登録資格を絞った特定分野限定のSNSなども数多くあり、最近では自分でSNSを開設できるソフトウェアなども公開されている。
SNSには、自分のプロフィールや写真を会員に公開する機能や、互いにメールアドレスを知られること無く別の会員にメッセージを送る機能、新しくできた「友人」を登録するアドレス帳、友人に別の友人を紹介する機能、会員や友人のみに公開範囲を制限できる日記帳、趣味や地域などテーマを決めて掲示板などで交流できるコミュニティ機能、予定や友人の誕生日などを書き込めるカレンダーなどの機能で構成される。有料のサービスもあるが、多くは無料のサービスとなっており、サイト内に掲載される広告や、友人に本やCDなどの商品を推薦する機能を設け、そこから上がる売上の一部を紹介料として徴収するという収益モデルになっている。
SNSは2003年頃アメリカで相次いで誕生し、検索エンジン大手のGoogle社が「Orkut」というSNSを開設したことで話題になった。草分け的存在の「Friendster」や、登録資格を大学生に絞り人気を博した(現在では一般にも開放)「Facebook」、世界最大のSNSに成長した「MySpace」などが有名。日本でも2004年頃からサービスが始まり、日本最初のSNSと言われる「GREE」や、会員数500万人を超え社会現象ともなった「mixi」が有名である。登録資格を絞った特定分野限定のSNSなども数多くあり、最近では自分でSNSを開設できるソフトウェアなども公開されている。
SMTPサーバ 【SMTP server】
SMTPサーバとは、電子メールの送信するためのサーバ。現在もっとも普及しているメール送信プロトコル(通信規約)であるSMTPに対応しているもの。
SMTPサーバは、学生の場合は通学先の大学、会社員の場合は勤務先の企業、家庭ユーザの場合は契約しているインターネットサービスプロバイダが保有し、運用している。
電子メールを送受信する際には、インターネット上に常に接続されたサーバと呼ばれるコンピュータを経由しなければならない。サーバには送信用のサーバと受信用のサーバがあり(両者を兼ねているものが一般的)、送信用サーバの代表的なものがSMTPサーバである。
SMTPサーバは、契約しているユーザから送信されたメールを受け取り、送信先のユーザのネットワーク内で稼動しているSMTPサーバを探し、そこに転送する。送信先のユーザがメールを受信するためには、SMTPサーバ上で動作している受信用サーバ(POP3サーバやIMAP4サーバ)を呼び出し、 SMTPサーバが受け取ったメールを転送してもらう。
SMTPサーバは、学生の場合は通学先の大学、会社員の場合は勤務先の企業、家庭ユーザの場合は契約しているインターネットサービスプロバイダが保有し、運用している。
電子メールを送受信する際には、インターネット上に常に接続されたサーバと呼ばれるコンピュータを経由しなければならない。サーバには送信用のサーバと受信用のサーバがあり(両者を兼ねているものが一般的)、送信用サーバの代表的なものがSMTPサーバである。
SMTPサーバは、契約しているユーザから送信されたメールを受け取り、送信先のユーザのネットワーク内で稼動しているSMTPサーバを探し、そこに転送する。送信先のユーザがメールを受信するためには、SMTPサーバ上で動作している受信用サーバ(POP3サーバやIMAP4サーバ)を呼び出し、 SMTPサーバが受け取ったメールを転送してもらう。
SMTP Authentication 【SMTP-AUTH】
SMTP Authenticationとは、メール送信に使うプロトコルであるSMTPにユーザ認証機能を追加した仕様。RFC 2554によって規定されている。
SMTPはもともと認証を持たない単純な仕様であったため、無差別広告メールのゲリラ的送信行為の横行を許してしまっていた。
これに対抗するため、「POP before SMTP」と呼ばれる認証方式が確立された。POP before SMTPでは、メールを受信する際に使われるPOP3の認証を利用し、認証が行われたIPアドレスから時間を限定してSMTPによるメールの送信を許可するという仕組みである。一定時間の経過後は認証が消失してしまうため、再びPOP3でアクセスして認証作業を行わなければならない。
しかし、POP before SMTPはすでに普及しているサーバやクライアントで認証を実現できるというメリットがあるが、あくまでもPOP3の認証元のホストを保証するものであり、SMTPのやりとりそのものが正規なものであるかは保証しない。SMTP Authenticationが各ソフトウェアに実装されて普及するまでの「つなぎ」的な技術といえる。
SMTP Authenticationではサーバとクライアントの双方が対応していなければならないものの、メール受信の際にSMTPサーバとユーザとの間でユーザアカウントとパスワードの認証を行い、認証された場合のみメールの送信を許可する。
「AUTH-LOGIN」「AUTH PLAIN」「AUTH CRAM-MD5」などいくつかのユーザ認証方式がある。このうち、「AUTH CRAM-MD5」は、パスワード文字列がそのままネットワークを流れることがないように、暗号化が施される。
SMTPはもともと認証を持たない単純な仕様であったため、無差別広告メールのゲリラ的送信行為の横行を許してしまっていた。
これに対抗するため、「POP before SMTP」と呼ばれる認証方式が確立された。POP before SMTPでは、メールを受信する際に使われるPOP3の認証を利用し、認証が行われたIPアドレスから時間を限定してSMTPによるメールの送信を許可するという仕組みである。一定時間の経過後は認証が消失してしまうため、再びPOP3でアクセスして認証作業を行わなければならない。
しかし、POP before SMTPはすでに普及しているサーバやクライアントで認証を実現できるというメリットがあるが、あくまでもPOP3の認証元のホストを保証するものであり、SMTPのやりとりそのものが正規なものであるかは保証しない。SMTP Authenticationが各ソフトウェアに実装されて普及するまでの「つなぎ」的な技術といえる。
SMTP Authenticationではサーバとクライアントの双方が対応していなければならないものの、メール受信の際にSMTPサーバとユーザとの間でユーザアカウントとパスワードの認証を行い、認証された場合のみメールの送信を許可する。
「AUTH-LOGIN」「AUTH PLAIN」「AUTH CRAM-MD5」などいくつかのユーザ認証方式がある。このうち、「AUTH CRAM-MD5」は、パスワード文字列がそのままネットワークを流れることがないように、暗号化が施される。
SLD 【セカンドレベルドメイン】
SLDとは、インターネットで使われるドメイン名は "." で区切られた階層構造をしているが、右から2番目の部分のことをSLDという。TLD(最後尾)が"com"や"net"、"fr"、"de"などの場合は組織名を表し、"kr"、"uk"など、組織名が3番目に来るドメインの場合には組織の種類や組織の所在などを表す。日本のJPドメインではSLDは組織の種類を表していたが、汎用JPドメイン名ではSLDは組織名を表している。
Share
Shareとは、日本で開発・配布されているファイル共有ソフトの一つ。Shareの起動しているコンピュータ(ノード)間で、インターネットを介してファイルをやり取りすることができる。Windows環境で動作する。2004年1月に最初のバージョンが公開された。
2003年末頃、当時人気の高かった同種のファイル共有ソフト「Winny」(Winny2)で著作権法違反の逮捕者が続出し、作者が家宅捜索を受けるといった事態を受け、大規模掲示板サイト「2ちゃんねる」のファイル共有ソフト関連の掲示板での議論からShare開発がはじまった。このような経緯から、Shareを「Winnyの後継ソフト」のように捉える見方も多い。ただし、ShareはWinnyとの直接の互換性は無く、新たな仕様で開発されたソフトウェアである。
ShareはWinnyと同じく、中央集権的なサーバを使用せずに各ノードが対等の関係をもって通信を行うP2Pネットワークの仕組み(ピュアP2P) を利用している。各ノードはP2Pネットワーク上でファイルを検索してダウンロードすることができ、自身の持っているファイルをP2Pネットワーク上に配布することができる。
いったん配布されたファイルはキャッシュという形でネットワーク上のあらゆるノードに拡散し、2次的、3次的に配布されてゆく。ダウンロードの際、ユーザはどのノードからダウンロードしているかを知ることはできず、また自分がどのキャッシュファイルを誰にアップロードしているかは知ることができない。また通信はすべて暗号化されるため、Winny同様に各ノードの匿名性が高いと言われる。
ShareにはWinnyに無い特徴として、「拡散アップロード」と呼ばれる機能があり、適当な相手に自分の持つキャッシュを能動的にアップロードするようになっている。オリジナルのファイルを持つ一次ノードからの送信は基本的には拡散アップロードによって行なわれ、配布元の匿名性を高めつつ、配布元がボトルネックになるのを防ぎ迅速な配布を可能としている。代わりに、Winnyにあった転送の中継機能は実装されていない。ShareはWinnyと違って完全なキャッシュを持たないノードもファイルの送信に参加するため、ファイルの拡散は迅速に行なわれるが、ファイル全体を保持しているノードが少なくなりがちで、時間が経つにつれ全体を入手するのが困難になる傾向が指摘されている。
Shareはプラグインによって機能を拡張することができ、有志によって便利なプラグインが開発・公開されている。Winnyではディスク容量を使い切るまで無制限に増えていったキャッシュは、Shareでは最大容量を指定して制限することができるようになった。また、再起動しなくてもアクセスの少ないキャッシュが自動的に削除されるため、連続使用時の使い勝手が向上している。Winnyでは転送するファイルは2GBまでに制限されていたが、Share では32GBまでの容量に対応している。同種のファイルを交換するノードが集まりやすくなるクラスタ機能も拡張され、Winnyでは3つまでだったキーワード指定が5つまでになり、あらかじめ登録した255個までのキーワードから好きなものを選択して登録することができるようになった。
Shareの作者は、著作権法に反するような利用は控えるように警告しているが、音楽ファイルや映画・テレビ番組等の動画ファイル、ゲームのROMイメージなどの多くの著作物がShareによって不正に配布されているのが実状である。
2003年末頃、当時人気の高かった同種のファイル共有ソフト「Winny」(Winny2)で著作権法違反の逮捕者が続出し、作者が家宅捜索を受けるといった事態を受け、大規模掲示板サイト「2ちゃんねる」のファイル共有ソフト関連の掲示板での議論からShare開発がはじまった。このような経緯から、Shareを「Winnyの後継ソフト」のように捉える見方も多い。ただし、ShareはWinnyとの直接の互換性は無く、新たな仕様で開発されたソフトウェアである。
ShareはWinnyと同じく、中央集権的なサーバを使用せずに各ノードが対等の関係をもって通信を行うP2Pネットワークの仕組み(ピュアP2P) を利用している。各ノードはP2Pネットワーク上でファイルを検索してダウンロードすることができ、自身の持っているファイルをP2Pネットワーク上に配布することができる。
いったん配布されたファイルはキャッシュという形でネットワーク上のあらゆるノードに拡散し、2次的、3次的に配布されてゆく。ダウンロードの際、ユーザはどのノードからダウンロードしているかを知ることはできず、また自分がどのキャッシュファイルを誰にアップロードしているかは知ることができない。また通信はすべて暗号化されるため、Winny同様に各ノードの匿名性が高いと言われる。
ShareにはWinnyに無い特徴として、「拡散アップロード」と呼ばれる機能があり、適当な相手に自分の持つキャッシュを能動的にアップロードするようになっている。オリジナルのファイルを持つ一次ノードからの送信は基本的には拡散アップロードによって行なわれ、配布元の匿名性を高めつつ、配布元がボトルネックになるのを防ぎ迅速な配布を可能としている。代わりに、Winnyにあった転送の中継機能は実装されていない。ShareはWinnyと違って完全なキャッシュを持たないノードもファイルの送信に参加するため、ファイルの拡散は迅速に行なわれるが、ファイル全体を保持しているノードが少なくなりがちで、時間が経つにつれ全体を入手するのが困難になる傾向が指摘されている。
Shareはプラグインによって機能を拡張することができ、有志によって便利なプラグインが開発・公開されている。Winnyではディスク容量を使い切るまで無制限に増えていったキャッシュは、Shareでは最大容量を指定して制限することができるようになった。また、再起動しなくてもアクセスの少ないキャッシュが自動的に削除されるため、連続使用時の使い勝手が向上している。Winnyでは転送するファイルは2GBまでに制限されていたが、Share では32GBまでの容量に対応している。同種のファイルを交換するノードが集まりやすくなるクラスタ機能も拡張され、Winnyでは3つまでだったキーワード指定が5つまでになり、あらかじめ登録した255個までのキーワードから好きなものを選択して登録することができるようになった。
Shareの作者は、著作権法に反するような利用は控えるように警告しているが、音楽ファイルや映画・テレビ番組等の動画ファイル、ゲームのROMイメージなどの多くの著作物がShareによって不正に配布されているのが実状である。
quoted-printable
quoted-printableとは、電子メールの本文の制御文字と8ビット文字を、7ビットのASCII文字に変換する方式の一つ。
普通は、ISO-8859規格で定められた8ビットの文字コードを使っているヨーロッパ系諸言語でメールを送受信するために用いる。
メールを送るときは、本文はASCIIコードと呼ばれる文字コード(の制御コード以外)で記述しなければならない。このため、制御文字や、ASCIIでは定義されていない、ヨーロッパで使われるアルファベットの飾り文字、ギリシャ文字、アラビア文字、ロシア語や東欧で使われるキリル文字などは、そのままでは扱えない。
そこで、メールを送信する際にこれら8ビット文字をASCII文字の特殊な並びに置き換え、受信時に元の文字列に変換するという手法が取られるようになった。その際に、各文字コードとASCIIコードの相互変換を行なうルールの一つがquoted-printableである。
quoted-printableでは、制御文字と8ビット文字とを「=」と文字コードの16進数表記の組み合わせに置き換える。元に戻すには、「=」を取り除き、16進表記になっているコードを、対応する文字に置き換えればよい。
普通は、ISO-8859規格で定められた8ビットの文字コードを使っているヨーロッパ系諸言語でメールを送受信するために用いる。
メールを送るときは、本文はASCIIコードと呼ばれる文字コード(の制御コード以外)で記述しなければならない。このため、制御文字や、ASCIIでは定義されていない、ヨーロッパで使われるアルファベットの飾り文字、ギリシャ文字、アラビア文字、ロシア語や東欧で使われるキリル文字などは、そのままでは扱えない。
そこで、メールを送信する際にこれら8ビット文字をASCII文字の特殊な並びに置き換え、受信時に元の文字列に変換するという手法が取られるようになった。その際に、各文字コードとASCIIコードの相互変換を行なうルールの一つがquoted-printableである。
quoted-printableでは、制御文字と8ビット文字とを「=」と文字コードの16進数表記の組み合わせに置き換える。元に戻すには、「=」を取り除き、16進表記になっているコードを、対応する文字に置き換えればよい。
qmail
qmailとは、米イリノイ大学のDaniel J. Bernstein教授が開発した、電子メールサーバソフトウェア(MTA)。MTAの事実上の標準であるsendmailの持つ問題点の反省を踏まえて開発された。
sendmailは多機能で細かな設定ができる反面、設定ファイルの書き方が複雑で難しい。また、発表されてから現在まで多数のアップデートがなされてきたことでプログラムが複雑化し、保守性が低下したことによってセキュリティホールが頻繁に発見されている。また、多量のメール配送を行う際のパフォーマンスが低いとも言われており、qmailはこれらの問題点を踏まえて開発されたものである。
qmailはsendmailの反省から個々の機能ごとにプログラムを分割することで、保守性の向上および個々の機能に関するセキュリティを強固にしている。また、機能ごとに個別の設定ファイルを用意し、設定ファイルの書き方も容易になっている。qmailはパフォーマンスやセキュリティの点で優れているが、sendmailとの互換性に乏しく、qmailからsendmailへの移行は容易ではないと言われている。また、ライセンスに厳しい制限があるなど、普及を妨げる要因が多いのも事実である。
sendmailは多機能で細かな設定ができる反面、設定ファイルの書き方が複雑で難しい。また、発表されてから現在まで多数のアップデートがなされてきたことでプログラムが複雑化し、保守性が低下したことによってセキュリティホールが頻繁に発見されている。また、多量のメール配送を行う際のパフォーマンスが低いとも言われており、qmailはこれらの問題点を踏まえて開発されたものである。
qmailはsendmailの反省から個々の機能ごとにプログラムを分割することで、保守性の向上および個々の機能に関するセキュリティを強固にしている。また、機能ごとに個別の設定ファイルを用意し、設定ファイルの書き方も容易になっている。qmailはパフォーマンスやセキュリティの点で優れているが、sendmailとの互換性に乏しく、qmailからsendmailへの移行は容易ではないと言われている。また、ライセンスに厳しい制限があるなど、普及を妨げる要因が多いのも事実である。
Punycode
Punycodeとは、多国語ドメイン名を既存のDNSで運用できるためにASCII文字以外の文字列をASCII文字に変換する符号化手法 (ACE：ASCII Compatible Encoding)の1つ。IETFにより、RFC 3492として標準化されている。
ACEによって生成される多言語ドメイン名では先頭に「xn--」(Punycode)、「bq--」(RACE)の識別子の後に符号化された文字が続き、例えば「www.(日本語ドメイン名).jp」がPunycodeでの変換後は「www.xn--(符号化されたASCII文字列).jp」となる。
Punycode の標準化とともに、多国語ドメイン名を実現するACEとして従来用いられていた RACE(Row-based ACE) に代わりPunycodeの本格的な運用が開始された。汎用jpドメインを管理するJPRSでは2003年7月からRACEとPunycodeの併用を開始、同年9月にはRACEの運用を停止し、Punycodeでの運用化に一本化した。ただし、gTLDにおける日本語ドメイン名を管理する VeriSign Naming & Directory Services では現在、RACE のみでの運用が行われている。
ACEによって生成される多言語ドメイン名では先頭に「xn--」(Punycode)、「bq--」(RACE)の識別子の後に符号化された文字が続き、例えば「www.(日本語ドメイン名).jp」がPunycodeでの変換後は「www.xn--(符号化されたASCII文字列).jp」となる。
Punycode の標準化とともに、多国語ドメイン名を実現するACEとして従来用いられていた RACE(Row-based ACE) に代わりPunycodeの本格的な運用が開始された。汎用jpドメインを管理するJPRSでは2003年7月からRACEとPunycodeの併用を開始、同年9月にはRACEの運用を停止し、Punycodeでの運用化に一本化した。ただし、gTLDにおける日本語ドメイン名を管理する VeriSign Naming & Directory Services では現在、RACE のみでの運用が行われている。
Postfix
Postfixとは、IBM社ワトソン研究所のWietse Zweitze Venema氏が開発した電子メールサーバソフトウェア(MTA)。IBM Public Licenseというライセンスに基づいてフリーソフトウェアとして公開されている。UNIX系のOSで動作し、Linuxの一部のディストリビューションや、Mac OS Xなどで Postfixが標準のMTAとして採用されている。
MTAはメールサーバ上で動作し、ユーザが送信したメールの配送、メールサーバにアカウントを持つユーザへのメールの受信および保管を行うソフトウェアである。Postfix以外にも、最初に事実上の標準となったsendmailや、セキュリティ、パフォーマンスなどの点で優れているとされるqmail などの種類がある。Postfixは後発のMTAであり、sendmailとの互換性を備えながらsendmail、qmailそれぞれの良い点を参考にして作られている。また、設定ファイルが複雑すぎると言われるsendmailに比べ設定ファイルの書き方が簡潔・容易で、簡単な設定でも高いセキュリティを実現できるとされている。ただし、設定が簡便にできる反面、sendmailほどの細かい設定ができないという問題点があるが、通常の使い方においては十分な設定が行なえ、よほどの特殊な用途でないかぎりは問題はないと言われる。
MTAはメールサーバ上で動作し、ユーザが送信したメールの配送、メールサーバにアカウントを持つユーザへのメールの受信および保管を行うソフトウェアである。Postfix以外にも、最初に事実上の標準となったsendmailや、セキュリティ、パフォーマンスなどの点で優れているとされるqmail などの種類がある。Postfixは後発のMTAであり、sendmailとの互換性を備えながらsendmail、qmailそれぞれの良い点を参考にして作られている。また、設定ファイルが複雑すぎると言われるsendmailに比べ設定ファイルの書き方が簡潔・容易で、簡単な設定でも高いセキュリティを実現できるとされている。ただし、設定が簡便にできる反面、sendmailほどの細かい設定ができないという問題点があるが、通常の使い方においては十分な設定が行なえ、よほどの特殊な用途でないかぎりは問題はないと言われる。
POP before SMTP
POP before SMTPとは、電子メールの送信を行なう際のユーザ認証方法の一つ。送信前に指定したPOP3サーバにあらかじめアクセスさせることによって、SMTPサーバの使用許可を与える方式。「PbS」と略記されることも稀にある。
もともとSMTPにはユーザ認証機能がないため、無差別広告メール配信の踏み台にされることを防止するには、外部ネットワークからのアクセスを一切拒絶する必要があった。
しかし、この方式では外部ネットワークから接続してくる正規の利用者もアクセスできなくなってしまい不便なため、認証機構を持つPOPでまずメールの受信を行なうことによって、利用者のIPアドレスを一定時間だけ送信受け付け可能にする。
具体的には、まず、POPサーバは認証を通過したIPアドレスを記録する。SMTPサーバは、メールの送信要求を受け付けると、POPサーバが記録した IPアドレスの中に送信要求を送ってきたIPアドレスがあるかどうかを調べ、一覧にある場合は送信を引き受け、それ以外の場合は拒絶する。
このような手順を踏むことにより、そのメールサーバの利用権を持たない第三者が勝手にメールを送信してしまうことを防ぐことができる。
ただし、同一のIPアドレスであっても利用者が変化する場合があるため、認証を通過してから数分経過したIPアドレスは一覧から削除され、再度POPサーバにアクセスしないとSMTPサーバを利用できないようになっている。
もともとSMTPにはユーザ認証機能がないため、無差別広告メール配信の踏み台にされることを防止するには、外部ネットワークからのアクセスを一切拒絶する必要があった。
しかし、この方式では外部ネットワークから接続してくる正規の利用者もアクセスできなくなってしまい不便なため、認証機構を持つPOPでまずメールの受信を行なうことによって、利用者のIPアドレスを一定時間だけ送信受け付け可能にする。
具体的には、まず、POPサーバは認証を通過したIPアドレスを記録する。SMTPサーバは、メールの送信要求を受け付けると、POPサーバが記録した IPアドレスの中に送信要求を送ってきたIPアドレスがあるかどうかを調べ、一覧にある場合は送信を引き受け、それ以外の場合は拒絶する。
このような手順を踏むことにより、そのメールサーバの利用権を持たない第三者が勝手にメールを送信してしまうことを防ぐことができる。
ただし、同一のIPアドレスであっても利用者が変化する場合があるため、認証を通過してから数分経過したIPアドレスは一覧から削除され、再度POPサーバにアクセスしないとSMTPサーバを利用できないようになっている。
POP3サーバ 【POP3 server】
POP3サーバとは、電子メールを受信するためのサーバ。現在もっとも普及しているメール受信プロトコル(通信規約)であるPOP3に対応しているもの。
POP3サーバは、学生の場合は通学先の大学、会社員の場合は勤務先の企業、家庭ユーザの場合は契約しているインターネットサービスプロバイダが保有し、運用している。
電子メールを送受信する際には、インターネット上に常に接続されたサーバと呼ばれるコンピュータを経由しなければならない。
サーバには送信用のサーバと受信用のサーバがあり(両者を兼ねているものが一般的)、受信用サーバの代表的なものがPOP3サーバである。
POP3サーバには個々のメールアドレスごとに「郵便箱」にあたるメールボックスが用意されており、メールを受信するとメールボックスに蓄積する。
ユーザがメールを受信するときは、電子メールソフトを使ってPOP3サーバに接続し、自分のメールボックスから自分宛てのメールを取り出す。
現在運用されているメール受信サーバのほとんどはPOP3サーバである。ただ、最近ではPOP3だけでなくIMAP4というプロトコルが使われることも多くなり、POP3とIMAP4の両方に対応したメール受信サーバも存在する。
POP3サーバは、学生の場合は通学先の大学、会社員の場合は勤務先の企業、家庭ユーザの場合は契約しているインターネットサービスプロバイダが保有し、運用している。
電子メールを送受信する際には、インターネット上に常に接続されたサーバと呼ばれるコンピュータを経由しなければならない。
サーバには送信用のサーバと受信用のサーバがあり(両者を兼ねているものが一般的)、受信用サーバの代表的なものがPOP3サーバである。
POP3サーバには個々のメールアドレスごとに「郵便箱」にあたるメールボックスが用意されており、メールを受信するとメールボックスに蓄積する。
ユーザがメールを受信するときは、電子メールソフトを使ってPOP3サーバに接続し、自分のメールボックスから自分宛てのメールを取り出す。
現在運用されているメール受信サーバのほとんどはPOP3サーバである。ただ、最近ではPOP3だけでなくIMAP4というプロトコルが使われることも多くなり、POP3とIMAP4の両方に対応したメール受信サーバも存在する。
POP 【POP3】
POPとは、インターネットやイントラネット上で、電子メールを保存しているサーバからメールを受信するためのプロトコル。現在最も広く普及している。電子メールの送信に使われるSMTPとセットで利用される。ユーザがタイトルや発信者を確認する前に、クライアントが全メールを受信してしまうため、発信者やタイトルの一覧を見てから受信するかどうか決められるIMAPをPOPの代わりに利用する場合もある。POPを使うとパスワードがネットワーク上をそのまま流れるため、通信途中で盗まれるかもしれないという危険性がある。この弱点を改善し、パスワードのやり取りを暗号化したものをAPOPという。
PeerCast 【ピアキャスト】
PeerCastとは、ユーザ同士が直接情報を送受信するP2P技術を応用したネットラジオ。高価な配信設備を用意することなく、簡単に音声によるインターネット放送を行なうことができる。
通常、インターネットを利用して音声や映像を不特定多数のユーザに配信するには、想定される同時接続ユーザ数に応じた大規模なサーバや、高速な回線を用意する必要がある。PeerCastはP2P技術を応用し、既に受信したリスナーが別のリスナーに音声データを送信する方式を取っているため、オリジナルの配信者が配信インフラを用意する必要がない。低速なダイヤルアップ回線と一般的なパソコンだけでも独自のネットラジオ局を立ち上げることが可能と言われる。
多数のコンピュータで配信ネットワークを構築するため、1台が止まっても配信が停止することがなく、耐障害性が高い。また、リスナーが増えれば再配信するコンピュータも増えるため、配信能力は受信要求に応じて自動的に調整される。オリジナルの発信者は匿名で音声を発信することができる。これらは中央サーバ型の配信システムでは実現が難しい特徴である。
通常、インターネットを利用して音声や映像を不特定多数のユーザに配信するには、想定される同時接続ユーザ数に応じた大規模なサーバや、高速な回線を用意する必要がある。PeerCastはP2P技術を応用し、既に受信したリスナーが別のリスナーに音声データを送信する方式を取っているため、オリジナルの配信者が配信インフラを用意する必要がない。低速なダイヤルアップ回線と一般的なパソコンだけでも独自のネットラジオ局を立ち上げることが可能と言われる。
多数のコンピュータで配信ネットワークを構築するため、1台が止まっても配信が停止することがなく、耐障害性が高い。また、リスナーが増えれば再配信するコンピュータも増えるため、配信能力は受信要求に応じて自動的に調整される。オリジナルの発信者は匿名で音声を発信することができる。これらは中央サーバ型の配信システムでは実現が難しい特徴である。
P2P 【P to P】
P2Pとは、ネットワーク上で対等な関係にある端末間を相互に直接接続し、データを送受信する通信方式。また、そのような方式を用いて通信するソフトウェアやシステムの総称。データの送り手と受け手が分かれているクライアントサーバ方式などと対比される用語で、利用者間を直接つないで音声やファイルを交換するシステムなどが実用化されている。
P2P方式のシステムには、扱うデータの種類や利用者の参加の仕方により様々な種類がある。特定の利用者間をつないで1対1で音声通話やメッセージの送受信を行なうインスタントメッセンジャーやインターネット電話、利用者がバケツリレー式に別の利用者にデータのコピーを送信するインターネット放送システム、不特定多数の利用者を匿名でつないでお互いにファイルを交換し合うファイル共有ソフトなどが有名な応用例である。単にP2Pと言った場合は最後のファイル共有ソフトのことを指す場合が多い。
P2P方式のシステムには、扱うデータの種類や利用者の参加の仕方により様々な種類がある。特定の利用者間をつないで1対1で音声通話やメッセージの送受信を行なうインスタントメッセンジャーやインターネット電話、利用者がバケツリレー式に別の利用者にデータのコピーを送信するインターネット放送システム、不特定多数の利用者を匿名でつないでお互いにファイルを交換し合うファイル共有ソフトなどが有名な応用例である。単にP2Pと言った場合は最後のファイル共有ソフトのことを指す場合が多い。
Outlook Express 【アウトルック・エクスプレス】
Outlook Expressとは、Microsoft社のWindows 98/2000/XPやInternet Explorerに付属する電子メールソフト。同社の統合メッセージングソフトウェアであるOutlookのサブセット(機能縮小版)にあたる。
HTMLメールの作成・表示や、メールの自動振り分け機能など、メールソフトに必要な機能をひととおり備えている。
最近は、Windows版のOutlook Expressが持つセキュリティホールを悪用する、Nimdaなどに代表される電子メール添付型ワームが多数発生している。セキュリティホール対策がなされていないOutlook Expressでこれらのワームが添付されたメールを見ようとすると、添付ファイルに一切手を触れなくてもワームに感染してしまう。
問題となるセキュリティホールを修正するには、Internet Explorer 5.5 SP2以降に含まれているOutlook Expressをインストールし、古いOutlook Expressを置き換える必要がある(これより古いバージョンのInternet Explorerではセキュリティホールが修正されていない)。
HTMLメールの作成・表示や、メールの自動振り分け機能など、メールソフトに必要な機能をひととおり備えている。
最近は、Windows版のOutlook Expressが持つセキュリティホールを悪用する、Nimdaなどに代表される電子メール添付型ワームが多数発生している。セキュリティホール対策がなされていないOutlook Expressでこれらのワームが添付されたメールを見ようとすると、添付ファイルに一切手を触れなくてもワームに感染してしまう。
問題となるセキュリティホールを修正するには、Internet Explorer 5.5 SP2以降に含まれているOutlook Expressをインストールし、古いOutlook Expressを置き換える必要がある(これより古いバージョンのInternet Explorerではセキュリティホールが修正されていない)。
OR.JPドメイン 【OR.JP domain】
OR.JPドメインとは、日本を意味するJPドメインの種類の一つで、非営利法人のためのドメイン。セカンドレベルドメイン(SLD)が組織の属性を表す属性型JPドメイン名の一つ。ORは "organization" (「団体」の意)の略。株式会社日本レジストリサービス(JPRS)が登録受付や管理を行なっている。
JPRSによると、「財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、特殊法人(特殊会社を除く)、農業共同組合、生活共同組合、その他AC、CO、ED、GO、地方公共団体ドメイン名のいずれにも該当しない日本国法に基づいて設立された法人」および「国連等の公的な国際機関、外国政府の在日公館、外国政府機関の在日代表部その他の組織、各国地方政府(州政府)等の駐日代表部その他の組織、外国の会社以外の法人の在日支所その他の組織、外国の在日友好・通商・文化交流組織、国連NGOまたはその日本支部」に対してOR.JPドメインが発行される。かつてはネット上のサービスやインターネットサービスプロバイダ(ISP)、任意団体にも割り当てられていたため、古くからあるプロバイダでは未だにOR.JPドメインを保有しているところもある。現在ではネットサービスやISPにはNE.JPドメインが、任意団体にはGR.JPドメインが割り当てられる。
JPRSによると、「財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、特殊法人(特殊会社を除く)、農業共同組合、生活共同組合、その他AC、CO、ED、GO、地方公共団体ドメイン名のいずれにも該当しない日本国法に基づいて設立された法人」および「国連等の公的な国際機関、外国政府の在日公館、外国政府機関の在日代表部その他の組織、各国地方政府(州政府)等の駐日代表部その他の組織、外国の会社以外の法人の在日支所その他の組織、外国の在日友好・通商・文化交流組織、国連NGOまたはその日本支部」に対してOR.JPドメインが発行される。かつてはネット上のサービスやインターネットサービスプロバイダ(ISP)、任意団体にも割り当てられていたため、古くからあるプロバイダでは未だにOR.JPドメインを保有しているところもある。現在ではネットサービスやISPにはNE.JPドメインが、任意団体にはGR.JPドメインが割り当てられる。
.org 【orgドメイン】
.orgとは、インターネット上にあるコンピュータおよびネットワークを識別するドメインのうち、もっとも最上位の階層であるトップレベルドメイン（TLD）のひとつ。orgはorganization(組織)の略であり、主に非営利団体に対して.orgが割り当てられる。
インターネット上では、インターネット上にあるコンピュータやネットワークを識別する住所のようなものとしてドメインを用いている。ドメインは住所のように階層構造をとっている。トップレベルドメインは、wikipedia.orgのようにドメインの末尾に表記される。
トップレベルドメインには、国や地域を識別するために割り当てられるccTLDと、使用目的や使用する組織などを識別するために割り当てるgTLDがある。.orgは.comや.netと同様にインターネット初期から利用され、国や地域に関係なく、何らかの組織に割り当てることを想定されている。.orgを取得できる組織に特に制限はないが、伝統的に非営利団体で利用されることが多い。
インターネット上では、インターネット上にあるコンピュータやネットワークを識別する住所のようなものとしてドメインを用いている。ドメインは住所のように階層構造をとっている。トップレベルドメインは、wikipedia.orgのようにドメインの末尾に表記される。
トップレベルドメインには、国や地域を識別するために割り当てられるccTLDと、使用目的や使用する組織などを識別するために割り当てるgTLDがある。.orgは.comや.netと同様にインターネット初期から利用され、国や地域に関係なく、何らかの組織に割り当てることを想定されている。.orgを取得できる組織に特に制限はないが、伝統的に非営利団体で利用されることが多い。
OCN 【オープンコンピュータネットワーク】
OCNとは、NTTコミュニケーションズのインターネットサービスプロバイダ事業。個人向けのダイヤルアップ接続サービスから、大企業向けの Gigabit Ethernetによる常時接続サービスまで、幅広いサービスラインアップを持つ。OCNは初めて個人が利用できる価格帯の常時接続サービス(OCNエコノミー)を提供したプロバイダとして知られていた。しかし、ADSLなどの個人向け常時接続サービスが普及するなど、インターネット接続の手段が変わるにつれてサービス内容も変化し、現在はADSL・FTTHなどを含む多種多様な接続回線に対応したサービスを提供するプロバイダになっている。ちなみに、 OCNエコノミーは現在もインターネット接続サービスのひとつとして提供されている。
nTLD
nTLDとは、国/地域毎に割り当てられたトップレベルドメイン。ccTLDとも呼ばれる(ccTLDの方が一般的な表現)。日本を表す「.jp」などがこれにあたる。ISO 3166として規格化された2文字のコード体系に基づいて割り当てられている。割り当て業務やネームサーバの管理は各国のNIC(NICのない国/地域ではInterNICやAPNICなど上位のNIC)に任されている。世界中の誰でも取得できる「.com」「.net」「.org」の3種類のgTLDと違い、その国/地域に存在(在住)する団体(個人)でないと取得できないものが多い。途上国の中には、gTLDのように誰でも取得できるようにして外貨を稼ごうとしている国もある。
2009年10月20日火曜日
.NET 【Microsoft .NET】
.NETとは、Microsoft社が2000年7月に発表した、ネットワークベースのアプリケーション動作環境を提供するシステム基盤。同社の「Windows DNA」戦略をさらに進化させたもの。
インターネットを含むネットワーク上に散在したアプリケーションが自らの機能を「サービス」として公開し、各種の端末から利用するための基盤となるソフトウェアや記述言語・プロトコルなどの規約の集合を構築することを目指している。「.NET」に対応した端末はJava仮想マシンのようなソフトウェアの動作環境が搭載され、OSの種類に関係なくサービスを受けられるようになる。
動作環境となる基盤ソフトウェアは携帯電話やPDAのような小型のコンピュータ向けのものからパソコンやサーバなどの高性能のコンピュータ向けのものまでOSや機種に関わらず幅広く用意され、様々な言語で開発されたサービスを呼び出して利用することができるようになっている。また、各サービスはネットワーク上の他のサービスと連携することができ、単機能のサービスをいくつもつなげて大規模なサービスが構築できるようになる。
Windows向けの基盤ソフトウェアとしては同社から「Microsoft .NET Framework」が提供されており、この上で各種の.NET対応サービス・ソフトウェアが利用可能となっている。また、同社のポータルサイト「MSN」では.NETの先駈けとなる再利用可能なサービスの提供を始めており、サービス利用者の個人情報の管理や認証を行なう「Passport」サービスなどが利用可能となっている。
アプリケーションの記述言語は特定しておらず、既存のC++やVisual Basic、VBScript、Jscriptなどに加え、同社が新たに開発した「C#」言語などが利用可能となっている。.NETに対応した言語には名称の末尾に「.NET」の語が付されており、Visual Basic .NETのように従来のバージョンとは記法などが大幅に変更された言語もある。また、サードパーティによって従来のプログラミング言語を.NETに対応させた開発環境が提供されている。
インターネットを含むネットワーク上に散在したアプリケーションが自らの機能を「サービス」として公開し、各種の端末から利用するための基盤となるソフトウェアや記述言語・プロトコルなどの規約の集合を構築することを目指している。「.NET」に対応した端末はJava仮想マシンのようなソフトウェアの動作環境が搭載され、OSの種類に関係なくサービスを受けられるようになる。
動作環境となる基盤ソフトウェアは携帯電話やPDAのような小型のコンピュータ向けのものからパソコンやサーバなどの高性能のコンピュータ向けのものまでOSや機種に関わらず幅広く用意され、様々な言語で開発されたサービスを呼び出して利用することができるようになっている。また、各サービスはネットワーク上の他のサービスと連携することができ、単機能のサービスをいくつもつなげて大規模なサービスが構築できるようになる。
Windows向けの基盤ソフトウェアとしては同社から「Microsoft .NET Framework」が提供されており、この上で各種の.NET対応サービス・ソフトウェアが利用可能となっている。また、同社のポータルサイト「MSN」では.NETの先駈けとなる再利用可能なサービスの提供を始めており、サービス利用者の個人情報の管理や認証を行なう「Passport」サービスなどが利用可能となっている。
アプリケーションの記述言語は特定しておらず、既存のC++やVisual Basic、VBScript、Jscriptなどに加え、同社が新たに開発した「C#」言語などが利用可能となっている。.NETに対応した言語には名称の末尾に「.NET」の語が付されており、Visual Basic .NETのように従来のバージョンとは記法などが大幅に変更された言語もある。また、サードパーティによって従来のプログラミング言語を.NETに対応させた開発環境が提供されている。
.net 【netドメイン】
.netとは、インターネット上にあるコンピュータおよびネットワークを識別するドメインのうち、もっとも最上位の階層であるトップレベルドメイン（TLD）のひとつ。“net”は“network”の略で、特に目的や用途などは定められていないが、インターネットサービスプロバイダ(ISP)やネット関連の事業や団体などが好んで使う傾向がある。
トップレベルドメインには、国や地域を識別するために割り当てられるccTLDと、使用目的や使用する組織などを識別するために割り当てるgTLDがある。.netドメインは商用を意味する「.com」や非営利団体向けの「.org」と並んで、最も古くから使われているgTLDで、現在では500万以上のドメインが登録され、登録数では.comに次ぐ規模である。.netドメインの全利用者の2割が日本のユーザと言われており、日本では「.jp」と並んでよく使われているドメインである。
.netドメインの割り当て業務はICANNが認定するレジストラによって運営されるが、現在は米VeriSign(ベリサイン)社が担当している。 2005年6月にレジストラの運営契約の有効期限を迎え、後継レジストリとしてVeriSignほか、「.us」および「.biz」ドメインを管理する NeuLevel、「.info」を管理するAfilias、「.de」を管理するDENIC、レジストリやネットワーク企業からなるコンソーシアムであるCore++の4社が名乗りを上げていたが、ICANNによる評価の結果、2011年まではベリサインが.netドメインの管理にあたることが決定した。
トップレベルドメインには、国や地域を識別するために割り当てられるccTLDと、使用目的や使用する組織などを識別するために割り当てるgTLDがある。.netドメインは商用を意味する「.com」や非営利団体向けの「.org」と並んで、最も古くから使われているgTLDで、現在では500万以上のドメインが登録され、登録数では.comに次ぐ規模である。.netドメインの全利用者の2割が日本のユーザと言われており、日本では「.jp」と並んでよく使われているドメインである。
.netドメインの割り当て業務はICANNが認定するレジストラによって運営されるが、現在は米VeriSign(ベリサイン)社が担当している。 2005年6月にレジストラの運営契約の有効期限を迎え、後継レジストリとしてVeriSignほか、「.us」および「.biz」ドメインを管理する NeuLevel、「.info」を管理するAfilias、「.de」を管理するDENIC、レジストリやネットワーク企業からなるコンソーシアムであるCore++の4社が名乗りを上げていたが、ICANNによる評価の結果、2011年まではベリサインが.netドメインの管理にあたることが決定した。
NE.JPドメイン 【NE.JP domain】
NE.JPドメインとは、日本を意味するJPドメインの種類の一つで、ネットサービスやインターネットサービスプロバイダなどに発行されるドメイン。セカンドレベルドメイン(SLD)が組織の属性を表す属性型JPドメイン名の一つ。NEは "network" の略。株式会社日本レジストリサービス(JPRS)が登録受付や管理を行なっている。
JPRSによると、「日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して営利または非営利で提供するネットワークサービス」に発行される。かつてNE.JPドメインが対象とする組織やサービスにはOR.JPドメインが割り当てられていたが、1996年にNE.JPに分離され、 OR.JPは非営利法人のみを対象とするよう改められた。老舗のISPなどの中には1996年以前に取得したOR.JPドメインでサービス提供を続けているところもある。
JPRSによると、「日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して営利または非営利で提供するネットワークサービス」に発行される。かつてNE.JPドメインが対象とする組織やサービスにはOR.JPドメインが割り当てられていたが、1996年にNE.JPに分離され、 OR.JPは非営利法人のみを対象とするよう改められた。老舗のISPなどの中には1996年以前に取得したOR.JPドメインでサービス提供を続けているところもある。
Napster 【ナプスター】
Napsterとは、1999年1月に発表された、インターネットを通じて個人間で音楽データの交換を行なうアプリケーションソフト。また、同ソフトの開発・配布と楽曲リスト共有サーバの運営を行なう同名の企業。あるいは、同社が2003年10月に開始した音楽配信サービス。
音楽ファイル共有ソフトとしてのNapsterは、当時ノースイースタン大学の学生だったショーン・ファニング(Shawn Fanning)氏が開発・公開したもので、ユーザのパソコンに保存されているMP3形式の音声ファイルのリストをNapster社の運営するサーバに送信する。これを世界中のユーザが共有することにより、互いに他のユーザの所持する音楽ファイルを検索し、ダウンロードすることができる。中央サーバはファイル検索データベースの提供とユーザの接続管理のみを行っており、音楽データ自体のやり取りはユーザ間の直接接続によって行われている。
Napster登場当初はアメリカの大学生の間で大流行し、回線への負担の大きさから利用を禁止する大学が続出し、話題となった。Napsterで流通している音楽データの多くが市販のCDなどからの違法コピーであることから、Napster社は全米レコード工業会(RIAA)に著作権つき楽曲データの発見と排除(事実上の運営差し止め)を求め提訴され、2000年7月に敗訴、サービスを停止した。
Napsterは多数の個人を直接つないで情報を共有する「P2P」(Peer to Peer)と呼ばれるインターネットの新しい利用形態を提示した初めての大規模なサービスであり、これに刺激を受けて類似のソフトやサービスが多数公開された。P2Pネットワークで共有されるファイルは画像や動画、ソフトウェアなどに広がり、世界各国でファイル共有ソフトと著作権をめぐって多くの事件が起き、政府や有力企業、団体を巻き込んだ大規模な論争を呼び起こした。
Napster社はファイル共有サービスの停止後、2003年5月にアメリカのソフトウェアメーカーRoxio社に買収され、同年10月にインターネットを通じてDRM技術で著作権保護が施された楽曲データを有料で配信する音楽配信サービスを開始した。2004年8月にはRoxio社自身が Napster社を吸収合併し、社名をNapster社に変更している。
新生Napster社は日本ではタワーレコードと合弁でナップスタージャパン株式会社を設立し、2006年10月から音楽配信サービスNapsterを開始した。1曲150円で購入できるコースと、月額1,280円(携帯音楽プレーヤーに転送する場合は1,980円)でダウンロードし放題というユニークな料金体系のコースを用意しており、NTTドコモと提携して携帯電話向けにも配信サービスを提供している。
音楽ファイル共有ソフトとしてのNapsterは、当時ノースイースタン大学の学生だったショーン・ファニング(Shawn Fanning)氏が開発・公開したもので、ユーザのパソコンに保存されているMP3形式の音声ファイルのリストをNapster社の運営するサーバに送信する。これを世界中のユーザが共有することにより、互いに他のユーザの所持する音楽ファイルを検索し、ダウンロードすることができる。中央サーバはファイル検索データベースの提供とユーザの接続管理のみを行っており、音楽データ自体のやり取りはユーザ間の直接接続によって行われている。
Napster登場当初はアメリカの大学生の間で大流行し、回線への負担の大きさから利用を禁止する大学が続出し、話題となった。Napsterで流通している音楽データの多くが市販のCDなどからの違法コピーであることから、Napster社は全米レコード工業会(RIAA)に著作権つき楽曲データの発見と排除(事実上の運営差し止め)を求め提訴され、2000年7月に敗訴、サービスを停止した。
Napsterは多数の個人を直接つないで情報を共有する「P2P」(Peer to Peer)と呼ばれるインターネットの新しい利用形態を提示した初めての大規模なサービスであり、これに刺激を受けて類似のソフトやサービスが多数公開された。P2Pネットワークで共有されるファイルは画像や動画、ソフトウェアなどに広がり、世界各国でファイル共有ソフトと著作権をめぐって多くの事件が起き、政府や有力企業、団体を巻き込んだ大規模な論争を呼び起こした。
Napster社はファイル共有サービスの停止後、2003年5月にアメリカのソフトウェアメーカーRoxio社に買収され、同年10月にインターネットを通じてDRM技術で著作権保護が施された楽曲データを有料で配信する音楽配信サービスを開始した。2004年8月にはRoxio社自身が Napster社を吸収合併し、社名をNapster社に変更している。
新生Napster社は日本ではタワーレコードと合弁でナップスタージャパン株式会社を設立し、2006年10月から音楽配信サービスNapsterを開始した。1曲150円で購入できるコースと、月額1,280円(携帯音楽プレーヤーに転送する場合は1,980円)でダウンロードし放題というユニークな料金体系のコースを用意しており、NTTドコモと提携して携帯電話向けにも配信サービスを提供している。
.name
.nameとは、Global Name Registry社がレジストリを担当するgTLD。2001年から順次運用が開始された新gTLDのひとつで、個人・非商用用途に限定される。ドメインの登録方式も非常に特殊で、「nobunaga.oda.name」のように第2レベルと第3レベルをセットで登録する(どちらかが姓、どちらかが名に対応する)。また、登録ドメイン名に対応した「nobunaga@oda.name」のような電子メールアドレスがあわせて与えられ、転送サービスが登録料のみで利用できる。nameドメインのレジストラはICANNに指定された企業が行えることになっており、国内ではGMO(元インターキュー)がレジストラ業務を行っている。
.museum 【museumドメイン】
.museumとは、2001年10月に導入された、美術館・博物館向けのトップレベルドメイン(TLD)。国際博物館協会 (ICOM：International Council of Museums)と米ゲッティー財団(J. Paul Getty Trust)が共同で設立した非営利団体Museum Domain Management Association(MuseDoma)が管理するスポンサー付きトップレベルドメイン(sTLD)で、世界中の博物館や美術館が登録できる。
当初は、第2レベルドメイン(SLD)を分野名あるいは地名とし、館名などを第3レベルドメインに登録するという形態だった。例えば東京・六本木の森美術館は「mori.art.museum」である。現在では第2レベルドメインに館名などを直接登録することも認められ、米スミソニアン博物館「smithsonian.museum」などがこの形態で登録されている。
.museumドメインは、特定の業界やコミュニティからスポンサーを選定し管理を委託するsTLDの枠組みで初めて導入されたドメインである。その後、同じ枠組みで航空業界向けの「.aero」や協同組合向けの「.coop」などが導入されている。
当初は、第2レベルドメイン(SLD)を分野名あるいは地名とし、館名などを第3レベルドメインに登録するという形態だった。例えば東京・六本木の森美術館は「mori.art.museum」である。現在では第2レベルドメインに館名などを直接登録することも認められ、米スミソニアン博物館「smithsonian.museum」などがこの形態で登録されている。
.museumドメインは、特定の業界やコミュニティからスポンサーを選定し管理を委託するsTLDの枠組みで初めて導入されたドメインである。その後、同じ枠組みで航空業界向けの「.aero」や協同組合向けの「.coop」などが導入されている。
MSP
MSPとは、企業が保有するサーバやネットワークの運用・監視・保守などを請け負う事業者のこと。システムがサービスを適切に提供できる状態になっているかどうかを定期的に確認し、不具合が発見されると復旧作業を行なう。また、システムの負荷を観測して顧客に知らせ、追加投資の参考とするようなサービスをあわせて提供しているMSPもある。データセンター事業者などがホスティングサービスの付加サービスとして提供している場合と、ホスティングなどは提供せずに管理のみを請け負う独立型のサービスの2種類がある。MSPは顧客に対して稼働率などの形でサービスレベルを保証し、管理の内容やレベルに応じて価格が決まる。
.mobi 【mobiドメイン】
.mobiとは、2006年9月に導入された、携帯電話向けのトップレベルドメイン(TLD)。アイルランドのmobile Top Level Domain(mTLD)社が管理するスポンサー付きトップレベルドメイン(sTLD)の一つで、携帯電話やPDAなどモバイル端末向けのサービスや Webサイトなどが登録できる。
同社では、.mobiドメインで提供されるサイトやサービスが携帯端末向けに最適化されているかどうかチェックする体制を取っており、PC向けサイトなどを運営していた場合は登録を取り消される。モバイル向けかどうかの判断には「フレームを使わない」などいくつかの基準が設けられており、同社ではこれをまとめた「dotMobi Switch On! Web Browsing Guide」というガイドラインを公表している。
mTLD社は業界大手が共同出資して設立した合弁企業で、Microsoft社、スウェーデンEricsson社、フィンランドNokia社、イギリス Vodafone社、GSM方式携帯電話の業界団体GSM Association(GSMA)などの出資を受けている。
同社では、.mobiドメインで提供されるサイトやサービスが携帯端末向けに最適化されているかどうかチェックする体制を取っており、PC向けサイトなどを運営していた場合は登録を取り消される。モバイル向けかどうかの判断には「フレームを使わない」などいくつかの基準が設けられており、同社ではこれをまとめた「dotMobi Switch On! Web Browsing Guide」というガイドラインを公表している。
mTLD社は業界大手が共同出資して設立した合弁企業で、Microsoft社、スウェーデンEricsson社、フィンランドNokia社、イギリス Vodafone社、GSM方式携帯電話の業界団体GSM Association(GSMA)などの出資を受けている。
mixi 【ミクシィ】
mixiとは、株式会社ミクシィの運営する、会員1000万人以上を誇る国内最大のSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)。2004年3月に開始され、会員数は2005年8月に100万人、2006年7月に500万人、2007年5月に1000万人を突破した。数十万のコミュニティ、1日2億ページビュー以上のアクセスがある。
mixiは参加者からの招待がないと加入できないサービスで、加入自体は無料。フォトアルバムやアンケート、日記にHTMLタグを使うといった拡張機能が利用可能になる300円の有料オプション「mixiプレミアム」もある。
自らのプロフィールを登録すると参加でき、ブラウザだけで利用できる日記機能や、参加者間でメールが送受信できるメッセージ機能、自分の聞いている曲をリアルタイムにリスト化して公開できる「mixiミュージック」、主要なメディアから配信されるニュースを一覧でき、関連した日記を書くことができる「mixiニュース」、携帯電話からmixiが利用できる「mixiモバイル」、テーマに沿って参加者が集まるコミュニティ機能などがある。コミュニティは参加者が自由に設立することができ、掲示板を作ったりイベントを企画したりできる。
mixiには親しい友人・知人を登録する「マイミクシィ」(マイミク)と呼ばれる機能があり、ここに登録するとお互いのプロフィール画面に相手がマイミクであることが表示されるほか、相手を紹介する文章を相手のページに掲載することができ、相手の日記の新着書き込みなどが自分のページに表示されるようになる。
「mixi」の名称の由来は、公式見解によると「mix」(混ぜる、交流する)と「i」(人)の造語。株式会社ミクシィはもともと株式会社イー・マーキュリーという社名だったが、mixiが事業の柱に育ち、同社サービスの中でも群を抜いて知名度が高くなったことから、2006年2月にミクシィに改名した。
mixiは参加者からの招待がないと加入できないサービスで、加入自体は無料。フォトアルバムやアンケート、日記にHTMLタグを使うといった拡張機能が利用可能になる300円の有料オプション「mixiプレミアム」もある。
自らのプロフィールを登録すると参加でき、ブラウザだけで利用できる日記機能や、参加者間でメールが送受信できるメッセージ機能、自分の聞いている曲をリアルタイムにリスト化して公開できる「mixiミュージック」、主要なメディアから配信されるニュースを一覧でき、関連した日記を書くことができる「mixiニュース」、携帯電話からmixiが利用できる「mixiモバイル」、テーマに沿って参加者が集まるコミュニティ機能などがある。コミュニティは参加者が自由に設立することができ、掲示板を作ったりイベントを企画したりできる。
mixiには親しい友人・知人を登録する「マイミクシィ」(マイミク)と呼ばれる機能があり、ここに登録するとお互いのプロフィール画面に相手がマイミクであることが表示されるほか、相手を紹介する文章を相手のページに掲載することができ、相手の日記の新着書き込みなどが自分のページに表示されるようになる。
「mixi」の名称の由来は、公式見解によると「mix」(混ぜる、交流する)と「i」(人)の造語。株式会社ミクシィはもともと株式会社イー・マーキュリーという社名だったが、mixiが事業の柱に育ち、同社サービスの中でも群を抜いて知名度が高くなったことから、2006年2月にミクシィに改名した。
MIMEマルチパート 【MIME multi-part】
MIMEマルチパートとは、一通の電子メールに複数の異なる種類のデータを格納する方式。メールにASCII文字以外のデータを格納するための「MIME」規格の拡張仕様。インターネットの技術仕様の標準化にあたっているIETFにより、RFC 2112として規格化されている。添付ファイルとして画像を送ったりするのに使われる。従来、メールはヘッダと本文という2つの部分しか持てなかったが、マルチパート仕様により、「区切り文字」を境に任意の数の部分(パート)に分割することが可能となった。これにより、例えば1つのメールに本文、画像、ワープロ文書、音声をまとめて送受信することができる。一つのパートを複数のマルチパートに分割する「入れ子」構造も可能である。
.mil 【milドメイン】
.milとは、古くからあるトップレベルドメイン(TLD)の一つで、米軍や関連組織のためのドメイン。milとは "US Military" の意。米国防総省の一部門、DoD NIC(Department of Defense Network Information Center)が管理している。
陸軍は「army.mil」、海軍は「navy.mil」、空軍は「af.mil」、海兵隊は「usmc.mil」のサブドメインをそれぞれ利用する。在日米軍など外国駐留軍もインターネットへの接続には基本的に.milドメインを利用する。アメリカの公的機関のうち、連邦政府は.govドメインを、州政府や地方自治体などは.usドメインなどを利用する。州兵は州政府の機関であるため.usドメインを利用していることが多い。
陸軍は「army.mil」、海軍は「navy.mil」、空軍は「af.mil」、海兵隊は「usmc.mil」のサブドメインをそれぞれ利用する。在日米軍など外国駐留軍もインターネットへの接続には基本的に.milドメインを利用する。アメリカの公的機関のうち、連邦政府は.govドメインを、州政府や地方自治体などは.usドメインなどを利用する。州兵は州政府の機関であるため.usドメインを利用していることが多い。
MHS
MHSとは、ITU-TS(国際電気通信連合・電気通信標準化セクタ)がX.400シリーズで勧告した、電子メールシステムの標準。
X.400シリーズはOSI参照モデルのアプリケーション層(第7層)のプロトコルで、1984年に現在のITUの前身であるCCITTが最初のバージョンを勧告した。1988年の改訂版でISO(国際標準化機構)による電子メール標準の「MOTIS」(Message-Oriented Text Interchange Systems)と仕様が共通化された。
MHSはメッセージ配信を行なうMTA(Message Transfer Agent)、受信したメッセージを保存するMS(Message Store)、ユーザが操作するUA(User Agent)などで構成され、それぞれの機能や動作、通信する際のプロトコルなどが定められている。
MHSは電子メールシステムとしては広く普及することはなく、インターネットの普及に伴ってSMTPやPOPなどを組み合わせたTCP/IPベースのシステムが普及した。今日電子メールと呼ばれるものは特に注釈がない場合はこちらを指す。MHSは日本のEDI標準の一つであるH手順のメッセージ交換システムとして採用された例などがある。
X.400シリーズはOSI参照モデルのアプリケーション層(第7層)のプロトコルで、1984年に現在のITUの前身であるCCITTが最初のバージョンを勧告した。1988年の改訂版でISO(国際標準化機構)による電子メール標準の「MOTIS」(Message-Oriented Text Interchange Systems)と仕様が共通化された。
MHSはメッセージ配信を行なうMTA(Message Transfer Agent)、受信したメッセージを保存するMS(Message Store)、ユーザが操作するUA(User Agent)などで構成され、それぞれの機能や動作、通信する際のプロトコルなどが定められている。
MHSは電子メールシステムとしては広く普及することはなく、インターネットの普及に伴ってSMTPやPOPなどを組み合わせたTCP/IPベースのシステムが普及した。今日電子メールと呼ばれるものは特に注釈がない場合はこちらを指す。MHSは日本のEDI標準の一つであるH手順のメッセージ交換システムとして採用された例などがある。
MHP 【マネージドホスティングプロバイダ】
MHPとは、サーバの調達からシステムの構築、運用管理や障害発生時の対応まで、システムの管理を一括して請け負う業者。
システム面での準備や管理をすべてMHP業者が行なうため、ユーザはそのサーバで配信するWebサイトやアプリケーションの運営だけを行ばっていればよい。管理業務をすべて委託してしまうため、自前でサーバや管理者を用意するよりも安価に高い信頼性を得ることができる。
従来のホスティングサービスは、サーバと回線は業者が用意するが、設定や管理はユーザ側でしなければならない、という形式が一般的であった。このため、専門の管理者を持たない中小企業では利用しにくい面があった。
マネージドホスティングサービスはその発展形で、テクニカルな実務を業者がすべて処理することで、ユーザは配信するコンテンツの内容に専念できるようにしたものである。これによって、eビジネスに進出したいがサーバ管理のためだけに専門の技術者を置くことはできない、といった企業を顧客として取り込むことができると期待されている。今後のホスティングサービスの主流になると予測する向きもある。
システム面での準備や管理をすべてMHP業者が行なうため、ユーザはそのサーバで配信するWebサイトやアプリケーションの運営だけを行ばっていればよい。管理業務をすべて委託してしまうため、自前でサーバや管理者を用意するよりも安価に高い信頼性を得ることができる。
従来のホスティングサービスは、サーバと回線は業者が用意するが、設定や管理はユーザ側でしなければならない、という形式が一般的であった。このため、専門の管理者を持たない中小企業では利用しにくい面があった。
マネージドホスティングサービスはその発展形で、テクニカルな実務を業者がすべて処理することで、ユーザは配信するコンテンツの内容に専念できるようにしたものである。これによって、eビジネスに進出したいがサーバ管理のためだけに専門の技術者を置くことはできない、といった企業を顧客として取り込むことができると期待されている。今後のホスティングサービスの主流になると予測する向きもある。
LG.JPドメイン 【LG.JP domain】
LG.JPドメインとは、日本を意味するJPドメインの種類の一つで、地方公共団体などに発行されるドメイン。セカンドレベルドメイン(SLD)が組織の属性を表す属性型JPドメイン名の一つ。LGは "local government" (「地方自治体」の意) の略。株式会社日本レジストリサービス(JPRS)が管理を行ない、登録申請の受付は財団法人地方自治情報センター(LASDEC)が行なっている。
JPRSによると「地方自治法に定める地方公共団体のうち、普通地方公共団体、特別区、一部行政事務組合および広域連合等」「前項の組織が行う行政サービスで、総合行政ネットワーク運営協議会が認定したもの」に発行される。かつては地方自治体には地域型ドメイン名の一種である地方公共団体ドメイン名が割り当てられていたが、2002年にLG.JPドメインが新設され、どちらでも登録できるようになった。背景には、地域型JPドメイン名は一般も登録することができ、自治体用のドメインは予約語で保護されてはいるものの一見すると判別しにくかったという事情がある。自治体が電子自治体サービスを提供する際に一目で自治体のドメインであることが識別でき、安心してサービスを利用できるドメイン空間が必要との議論が起こり、LG.JPドメインの導入につながった。
自治体がLG.JPドメインに登録する際は「団体種別.団体名.LG.JP」という書式となる。団体種別には「metro」(都)、「pref」(道府県)、「city」(市)、「town」(町)、「vill」(村)、「union」(一部事務組合・広域連合等)のいずれかが入り、団体名には自治体や組織の名称をヘボン式ローマ字で綴ったものが入る。また、総合行政ネットワーク運営協議会が認定した行政サービスを提供するドメインを登録する場合は、「行政サービス名.LG.JP」という書式のドメインが取れる。サービス名部分は同協議会に申請して許可されたものが使用できる。
JPRSによると「地方自治法に定める地方公共団体のうち、普通地方公共団体、特別区、一部行政事務組合および広域連合等」「前項の組織が行う行政サービスで、総合行政ネットワーク運営協議会が認定したもの」に発行される。かつては地方自治体には地域型ドメイン名の一種である地方公共団体ドメイン名が割り当てられていたが、2002年にLG.JPドメインが新設され、どちらでも登録できるようになった。背景には、地域型JPドメイン名は一般も登録することができ、自治体用のドメインは予約語で保護されてはいるものの一見すると判別しにくかったという事情がある。自治体が電子自治体サービスを提供する際に一目で自治体のドメインであることが識別でき、安心してサービスを利用できるドメイン空間が必要との議論が起こり、LG.JPドメインの導入につながった。
自治体がLG.JPドメインに登録する際は「団体種別.団体名.LG.JP」という書式となる。団体種別には「metro」(都)、「pref」(道府県)、「city」(市)、「town」(町)、「vill」(村)、「union」(一部事務組合・広域連合等)のいずれかが入り、団体名には自治体や組織の名称をヘボン式ローマ字で綴ったものが入る。また、総合行政ネットワーク運営協議会が認定した行政サービスを提供するドメインを登録する場合は、「行政サービス名.LG.JP」という書式のドメインが取れる。サービス名部分は同協議会に申請して許可されたものが使用できる。
JPRS 【日本レジストリサービス】
JPRSとは、日本に割り当てられたドメイン名「.jp」のレジストリ業務(登録管理、JPドメインのDNSの運用)を行う企業。2000年12月に、それまでJPドメイン名の登録・管理業務を担っていた社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)などの出資により設立された。
JPRSがレジストラとして指定した事業者からの登録申請などを管理するほか、JPRS自体もレジストラとしてJPドメイン名の登録を受け付けている。
当初は汎用JPドメイン名のレジストリ業務のみを行なっていたが、2002年4月、属性型ドメインなどすべてのJPドメインの運用業務がJPNICからJPRSに移管されている。
JPRSがレジストラとして指定した事業者からの登録申請などを管理するほか、JPRS自体もレジストラとしてJPドメイン名の登録を受け付けている。
当初は汎用JPドメイン名のレジストリ業務のみを行なっていたが、2002年4月、属性型ドメインなどすべてのJPドメインの運用業務がJPNICからJPRSに移管されている。
JPNIC 【日本ネットワークインフォメーションセンター】
JPNICとは、日本国内でグローバルIPアドレスの割り当てを行なったり、インターネットに関する調査・研究や啓蒙・教育活動を行ない、日本のインターネットの円滑な運営を支える組織。1991年12月に前身のJNICが発足し、1993年4月にJPNIC(任意団体)へ移行、1997年3月に社団法人となった。
当初は、JPドメイン名の割り当てやDNSの管理・運営も行なっていたが、JPドメイン運営業務は、自ら出資して設立したJPRS(株式会社日本レジストリサービス)に2000年から2002年にかけて段階的に移管された。ただし、現在でも、ドメイン名紛争処理方針の策定や、国際化ドメイン名に関する調査・研究と標準化の推進はJPNICが担当している。
当初は、JPドメイン名の割り当てやDNSの管理・運営も行なっていたが、JPドメイン運営業務は、自ら出資して設立したJPRS(株式会社日本レジストリサービス)に2000年から2002年にかけて段階的に移管された。ただし、現在でも、ドメイン名紛争処理方針の策定や、国際化ドメイン名に関する調査・研究と標準化の推進はJPNICが担当している。
JPCERT/CC 【有限責任中間法人JPCERTコーディネーションセンター】
JPCERT/CCとは、インターネットを介して発生するコンピューターセキュリティに関連する事象の情報を収集し、インシデント対応の支援、コンピュータセキュリティ関連情報の発信などを行なう組織。日本の代表的なCSIRT(Computer Security Incident Respose Team)で、国内外の情報セキュリティ対策活動のコーディネートを行なっている。
インターネット定点観測システム「ISDAS」の運用や、日本国内におけるインシデント報告の受付対応、インシデント情報の国内外のネットワーク管理者への情報連携も行う。さらに、経済産業省告示「ソフトウェア等脆弱性関連情報取扱基準」に基づいて報告されたソフトウェア等製品の脆弱性情報に関する日本国内の製品開発者との調整活動では、海外のCSIRTからの脆弱性情報の国内製品開発者への展開も行なっている。日本国内の製品開発者の脆弱性対応状況を公開するサイト「JVN」の運営を情報処理推進機構(IPA)と共同で行なっている。
また、日本で初めて、国際的なCSIRTが集まるフォーラムである「FIRST」に加盟、アジア太平洋地域におけるCSIRTが集まる「APCERT」の事務局もつとめている。
インターネット定点観測システム「ISDAS」の運用や、日本国内におけるインシデント報告の受付対応、インシデント情報の国内外のネットワーク管理者への情報連携も行う。さらに、経済産業省告示「ソフトウェア等脆弱性関連情報取扱基準」に基づいて報告されたソフトウェア等製品の脆弱性情報に関する日本国内の製品開発者との調整活動では、海外のCSIRTからの脆弱性情報の国内製品開発者への展開も行なっている。日本国内の製品開発者の脆弱性対応状況を公開するサイト「JVN」の運営を情報処理推進機構(IPA)と共同で行なっている。
また、日本で初めて、国際的なCSIRTが集まるフォーラムである「FIRST」に加盟、アジア太平洋地域におけるCSIRTが集まる「APCERT」の事務局もつとめている。
IX 【インターネット・エクスチェンジ】
IXとは、複数のインターネットサービスプロバイダや学術ネットワークを相互に接続するインターネット上の相互接続ポイント。高速道路で言うジャンクションに当たる。日本で本格的に運用されているのはWIDEプロジェクトによるNSPIXP-1、NSPIXP-2が有名だが、IXの運用を専門に行なう JPIX(日本インターネットエクスチェンジ)が設立され商用IXの普及が予想される。
ISP 【インターネットサービスプロバイダ】
ISPとは、インターネット接続業者。電話回線やISDN回線、ADSL回線、光ファイバー回線、データ通信専用回線などを通じて、顧客である企業や家庭のコンピュータをインターネットに接続する。付加サービスとして、メールアドレスやホームページ開設用のディスクスペースを貸し出したり、オリジナルのコンテンツを提供したりしている業者もある。
Inter-Network Information Center
InterNICとは、IANAの下部組織として、インターネットで利用されるドメイン名やIPアドレスの管理・割り当てを行なっていた組織。1993年に設立された。主に北米やその周辺地域が管轄だが、全世界から登録を受け付けている「.com」「.net」「.org」の3種類のgTLDも管理していた。全米科学財団(NSF)から資金援助を受けて運営され、登録サービスをNetwork Solutions社に、情報サービスをGeneral Atomics社に、ディレクトリサービスをAT&T社に、それぞれ委託していた。1998年10月には、gTLDの管理・割り当て権限は IANAの後継組織であるICANNに移管され、実際の割り当て業務はICANNに認定された全世界の登録業者が行なっている。
.int 【intドメイン】
.intとは、特殊なトップレベルドメインの一つで、国際機関のためのドメイン。intは "international" の意味で、国際トップレベルドメイン(iTLD：international Top Level Domain)とも呼ばれる。国際電気通信連合(ITU：International Telecommunication Union)が管理している。
国際的な標準化団体、政府間組織、条約機構、国連および下部機関などに割り当てられ、国際連合(un.int)、欧州連合(EU)(eu.int)、北大西洋条約機構(NATO)(nato.int)、国際電気通信連合(ITU)(itu.int)、国際民間航空機関(ICAO)(icao.int)、国際刑事警察機構(インターポール)(interpol.int)などが利用している。ただし、多くの国際機関は、一般非営利団体が登録可能なgTLDの一つである.orgドメインや、本部所在地のccTLD(国別トップレベルドメイン)を利用しており、.intドメインはそれほど使われていない。
国際的な標準化団体、政府間組織、条約機構、国連および下部機関などに割り当てられ、国際連合(un.int)、欧州連合(EU)(eu.int)、北大西洋条約機構(NATO)(nato.int)、国際電気通信連合(ITU)(itu.int)、国際民間航空機関(ICAO)(icao.int)、国際刑事警察機構(インターポール)(interpol.int)などが利用している。ただし、多くの国際機関は、一般非営利団体が登録可能なgTLDの一つである.orgドメインや、本部所在地のccTLD(国別トップレベルドメイン)を利用しており、.intドメインはそれほど使われていない。
.info 【infoドメイン】
.infoとは、世界のレジストラ企業連合であるAfiliasがレジストリを担当するgTLD。2001年から順次運用が開始された新gTLDのひとつで、新gTLDの中では唯一用途の限定がない。運営方針も同じく用途限定のない「.com」「.net」「.org」などとほぼ同じ。infoドメインのレジストラは他のgTLD同様にICANNに指定された企業が行えることになっている(Afilias加盟レジストラはすべて指定されている)。国内では GMO(元インターキュー)がAfiliasに加盟しているほか、国際調達情報(PSI-Japan)がレジストラ業務を行っている。
IMPP
IMPPとは、インターネット上で、インスタントメッセージングを行うためのプロトコルの総称。通信相手が現在PC端末の前にいて通信可能な状態かどうかを調べ、通信可能な場合にメッセージやファイルなどを交換するための通信手順を定めるものである。
IMPPは、IETFで発足したIMPPワーキンググループにおいて標準化が行われていたが、合意に至らなかった経緯がある。IMPPワーキンググループでは、IMPP標準の候補として、SIPを拡張したSIMPLE(SIP for Instant Messaging and Presence Leveraging Extensions)、APEX(Application Exchange)、PRIM(Presence and Instant Messaging Protocols)の3つが提案されていた。当初はSIMPLEが最有力と見られていたが合意には至らず、最終的には、これらのプロトコル間の差異を吸収し、相互接続するための仕様であるCPIM(Common Profile for Instant Messaging)を策定するにとどまっている。
IETFによる標準化は失敗に終わったが、現在、主にSIMPLEがIMPPの業界標準として使われている。
IMPPは、IETFで発足したIMPPワーキンググループにおいて標準化が行われていたが、合意に至らなかった経緯がある。IMPPワーキンググループでは、IMPP標準の候補として、SIPを拡張したSIMPLE(SIP for Instant Messaging and Presence Leveraging Extensions)、APEX(Application Exchange)、PRIM(Presence and Instant Messaging Protocols)の3つが提案されていた。当初はSIMPLEが最有力と見られていたが合意には至らず、最終的には、これらのプロトコル間の差異を吸収し、相互接続するための仕様であるCPIM(Common Profile for Instant Messaging)を策定するにとどまっている。
IETFによる標準化は失敗に終わったが、現在、主にSIMPLEがIMPPの業界標準として使われている。
IMAP4サーバ 【IMAP4 server】
IMAP4サーバとは、IMAP4プロトコルに対応したメール受信サーバのこと。ユーザのメールボックスに届いたメールを長期間管理するため、大容量の記憶装置と処理能力が要求される。IMAP4サーバを運営するためのサーバアプリケーションソフトは多数存在するが、IMAP4プロトコルではサーバがダウンすると全てのメールを読めなくなってしまうため、特に安定性が重視される。
IMAP 【IMAP4】
IMAPとは、インターネットやイントラネット上で、電子メールを保存しているサーバからメールを受信するためのプロトコル。最初のバージョンはRFC 1730として、改良版のIMAP4rev1はRFC 2060として規定されている。POPと違って、メールはサーバ上のメールボックスで管理され、タイトルや発信者を見て受信するかどうかを決めることができる。モバイル環境で特に便利な方式である。
ICRA
ICRAとは、子どもが安全にインターネットを利用できるよう、ネット上のコンテンツのレーティング・フィルタリングを推進する国際的な非営利組織 (NPO)。1999年にイギリスのIWF(Internet Watch Foundation)、アメリカのRASC(Recreational Software Advisory Council)、ドイツのECO(Electronic Commerce Forum)の3つの非営利組織が共同で設立したもので、本部はイギリス。
ICRAは、ネット上の表現の自由を守りつつ、子どもがどんなコンテンツにアクセスするか保護者がコントロールできるようにすることを目指す、業界による自主規制団体である。2000年12月には、RSACが提唱していたRSACiを発展させた国際的なレイティング基準である「ICRAラベリングシステム」を発表、2002年6月には同基準に基づいて動作するフィルタリングソフト「ICRAフィルタ」を発表した。
ICRAは2007年2月、新たに設立された非営利組織FOSIの一部となった。FOSIはICRAの活動の成果を元に、多様化するネットの利用方法に対応するためにより幅広い分野をカバーする組織として設立された。
ICRAは、ネット上の表現の自由を守りつつ、子どもがどんなコンテンツにアクセスするか保護者がコントロールできるようにすることを目指す、業界による自主規制団体である。2000年12月には、RSACが提唱していたRSACiを発展させた国際的なレイティング基準である「ICRAラベリングシステム」を発表、2002年6月には同基準に基づいて動作するフィルタリングソフト「ICRAフィルタ」を発表した。
ICRAは2007年2月、新たに設立された非営利組織FOSIの一部となった。FOSIはICRAの活動の成果を元に、多様化するネットの利用方法に対応するためにより幅広い分野をカバーする組織として設立された。
ICANN
ICANNとは、インターネット上で利用されるアドレス資源(IPアドレス、ドメイン名、ポート番号など)の標準化や割り当てを行なう組織。IANAの後継にあたる民間の非営利法人である。従来、これらの資源の管理については、「.com」、「.net」、「.org」の3つのgTLDはNetwork Solutions社が、それ以外についてはIANAがアメリカ政府と独占的に委託契約を結んでいた。インターネットの国際化に伴い、アメリカ政府は 1998年1月に、これらの資源の管理から手を引き、民間の非営利団体に一任すると発表、その受け皿としてIANAのメンバーが中心となって設立されたのがICANNである。同時に、ドメインの登録などについても競争原理を導入することになり、ICANNが登録受付業務を行なう組織(レジストラ)を世界中から募集した。
IAJ 【日本インターネット協会】
IAJとは、日本国内でインターネットの普及、標準化を推進する業界団体。1993年12月に、国内のインターネットサービスプロバイダや、ネットワーク機器メーカーなどが集まって設立された。1994年8月にはISOCの事実上の日本支部に当たるISOC-JPを発足させた。WWWに関する標準化機関 W3Cの日本でのホスト機関でもある。
HTMLメール 【HTML mail】
HTMLメールとは、電子メールの本文を、Webページのレイアウトなどに使うHTMLで記述したもの。通常の電子メールでは不可能な文字の色付けやフォントサイズの変更、画像の埋め込み、表の使用など、ワープロ文書のような表現が可能。
しかし、HTMLメールに対応していない電子メールソフトも広く使われており、また、メールソフトによってHTMLの解釈の仕方が異なることがあるため、必ず先方で意図した通りに表示されるとは限らない。非対応のソフトがHTMLメールを受信するとタグ情報などが見えるために非常に読みにくくなってしまう。
また、サイズもテキストメールと比べて膨大になるため、HTMLメールを送信する際には相手の了解を得る必要がある。このため、メーリングリストなど、多数の受信者がいる環境では使わないことがマナーとされている。
最近のメールソフトはHTML文書中に埋め込まれたスクリプトと呼ばれる小さなプログラムを実行する機能を持っているが、これを悪用したコンピュータウイルスが爆発的に増殖しながら世界中に広まるという事件が何度か起こっている。このような観点からも、どうしても必要でない限りHTMLメールの使用は控えるべきであろう。
Microsoft社のOutlook Expressなどは、導入直後はHTMLメールを標準の送信方式とする設定になっているため、注意が必要である。
しかし、HTMLメールに対応していない電子メールソフトも広く使われており、また、メールソフトによってHTMLの解釈の仕方が異なることがあるため、必ず先方で意図した通りに表示されるとは限らない。非対応のソフトがHTMLメールを受信するとタグ情報などが見えるために非常に読みにくくなってしまう。
また、サイズもテキストメールと比べて膨大になるため、HTMLメールを送信する際には相手の了解を得る必要がある。このため、メーリングリストなど、多数の受信者がいる環境では使わないことがマナーとされている。
最近のメールソフトはHTML文書中に埋め込まれたスクリプトと呼ばれる小さなプログラムを実行する機能を持っているが、これを悪用したコンピュータウイルスが爆発的に増殖しながら世界中に広まるという事件が何度か起こっている。このような観点からも、どうしても必要でない限りHTMLメールの使用は控えるべきであろう。
Microsoft社のOutlook Expressなどは、導入直後はHTMLメールを標準の送信方式とする設定になっているため、注意が必要である。
Hotmail 【ホットメール】
Hotmailとは、Microsoft社がポータルサイト「MSN」で提供しているフリーメールサービス。誰でも無料でメールアドレスを取得し、e- mailの送受信が行なえる。「Webメール」の形態をとっており、Webブラウザですべての操作が行なえるようになっている。
2009年10月19日月曜日
GR.JPドメイン 【GR.JP domain】
GR.JPドメインとは、日本を意味するJPドメインの種類の一つで、任意団体(法人登記を行なっていない組織や集団)などに発行されるドメイン。セカン ドレベルドメイン(SLD)が組織の属性を表す属性型JPドメイン名の一つ。GRは "group" の略。株式会社日本レジストリサービス(JPRS)が登録受付や管理を行なっている。
JPRSによると、「複数の日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人で構成される任意団体」に対して発行される。かつて任意団体には OR.JPドメインが割り当てられていたが、1997年にGR.JPに分離され、OR.JPは非営利法人(法律に基づいて設立され法人登記を行なっている 団体)のみを対象とするよう改められた。
JPRSによると、「複数の日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人で構成される任意団体」に対して発行される。かつて任意団体には OR.JPドメインが割り当てられていたが、1997年にGR.JPに分離され、OR.JPは非営利法人(法律に基づいて設立され法人登記を行なっている 団体)のみを対象とするよう改められた。
.gov 【govドメイン】
.govとは、古くからあるトップレベルドメイン(TLD)の一つで、アメリカ合衆国の連邦政府機関や関連組織のためのドメイン。govとは "US Government" の意。連邦政府機関の一つである共通役務庁(GSA：General Services Administration)が管理している。アメリカの公的機関のうち、州政府や地方自治体などは.usドメインを、米軍および関連組織は.milド メインを利用することになっている。
GO.JPドメイン 【GO.JP domain】
GO.JPドメインとは、日本を意味するJPドメインの種類の一つで、政府機関のためのドメイン。セカンドレベルドメイン(SLD)が組織の属性を表す属 性型JPドメイン名の一つ。GOは "government" (「政府」の意)の略。株式会社日本レジストリサービス(JPRS)が登録受付や管理を行なっている。
JPRSによると、「日本国の政府機関、各省庁所轄研究所、特殊法人(特殊会社を除く)」に対してGO.JPドメインが発行される。地方公共団体などには地域型ドメイン名の一種である地方公共団体ドメイン名かLG.JPドメインが発行される。
JPRSによると、「日本国の政府機関、各省庁所轄研究所、特殊法人(特殊会社を除く)」に対してGO.JPドメインが発行される。地方公共団体などには地域型ドメイン名の一種である地方公共団体ドメイン名かLG.JPドメインが発行される。
Gnutella 【グヌーテラ】
Gnutellaとは、インターネットを通じて個人間でファイルの交換を行なうアプリケーションソフト。
最初のバージョンは、AOL社に買収された旧NullSoft社のWinAMP開発チーム有志が、同社に黙って開発したもので、2000年3月にAOL社のWebサイトで公開されたが、同社によって24時間と経たないうちに公開停止となった。
現在「Gnutella」として出回っているアプリケーションは、この24時間足らずの間に(オリジナルの)Gnutellaをダウンロードしたユーザの手によって再構成されたものである。
Gnutellaユーザはインターネットを通じて相互に接続され、互いに自分の持っているファイルのうち、他のユーザと共有してもよいファイルのリスト を公開する。Gnutellaで検索を行なうと自分以外のユーザの持っているファイルの中から条件に合うものを探し出し、そのユーザのコンピュータから直 接ダウンロードすることができる。
ユーザ同士が直接ファイルの送受信を行なう点は「Napster」と共通しているが、GnutellaはNapsterと違って中央サーバを必要とせ ず、すべてのデータが各ユーザ間を直接流れる。このため、Napsterと比べて監視や規制を行なうことが極めて難しいのが特徴である。
また、NapsterがMP3形式の音声ファイルしか扱えないのに対し、Gnutellaはデータの種類に制限がなく、あらゆるデータを共有することができる。
Napster同様、Gnutellaネットワーク上にも多くの違法データが流通しており、著作権管理団体などから問題視されている。また、ユーザの意図しない無差別広告やコンピュータウイルスが流されるなど、様々な問題が指摘されている。
しかし、耐障害性やデータ更新の早さなどの点で、特定の管理システムを要求しないデータ共有システムとしてのGnutellaは高い評価を得ており、一部の開発コミュニティではGnutellaの技術を応用したWWW検索システムの開発を進めている。
Gnutella類似のソフトには「WinMX」「KaZaA」「Morpheus」などがある。
最初のバージョンは、AOL社に買収された旧NullSoft社のWinAMP開発チーム有志が、同社に黙って開発したもので、2000年3月にAOL社のWebサイトで公開されたが、同社によって24時間と経たないうちに公開停止となった。
現在「Gnutella」として出回っているアプリケーションは、この24時間足らずの間に(オリジナルの)Gnutellaをダウンロードしたユーザの手によって再構成されたものである。
Gnutellaユーザはインターネットを通じて相互に接続され、互いに自分の持っているファイルのうち、他のユーザと共有してもよいファイルのリスト を公開する。Gnutellaで検索を行なうと自分以外のユーザの持っているファイルの中から条件に合うものを探し出し、そのユーザのコンピュータから直 接ダウンロードすることができる。
ユーザ同士が直接ファイルの送受信を行なう点は「Napster」と共通しているが、GnutellaはNapsterと違って中央サーバを必要とせ ず、すべてのデータが各ユーザ間を直接流れる。このため、Napsterと比べて監視や規制を行なうことが極めて難しいのが特徴である。
また、NapsterがMP3形式の音声ファイルしか扱えないのに対し、Gnutellaはデータの種類に制限がなく、あらゆるデータを共有することができる。
Napster同様、Gnutellaネットワーク上にも多くの違法データが流通しており、著作権管理団体などから問題視されている。また、ユーザの意図しない無差別広告やコンピュータウイルスが流されるなど、様々な問題が指摘されている。
しかし、耐障害性やデータ更新の早さなどの点で、特定の管理システムを要求しないデータ共有システムとしてのGnutellaは高い評価を得ており、一部の開発コミュニティではGnutellaの技術を応用したWWW検索システムの開発を進めている。
Gnutella類似のソフトには「WinMX」「KaZaA」「Morpheus」などがある。
Gmail
Gmailとは、Google社が無料で提供しているWebメールサービス。2.5GBを超える保存容量に、電子メール、ファイル、写真などを保存でき る。一般のメールソフトと同様、POP3でアクセスしたり、メッセージをスレッド表示することができるほか、Googleの検索機能を使って必要な情報を すばやく探し出せる。英語、日本語、中国語など数十の言語で使用でき、Internet Explorer、Firefox、Operaなど主要なWebブラウザから利用できる。
Gmailは無料で提供されており、他の無料Webメールサービスと同じように広告収益によって運営されている。受信したメッセージは同社の広告エンジ ンによって解析され、関連性の高いAdWords広告が画面内に表示される。人が中身を見るわけではないが、メッセージの内容が同社によってスキャンされ るため、サービス開始当初はプライバシーとの関連が活発に議論された。
インスタントメッセージの機能も統合されており、受信画面からすぐにチャットを始められる。実行形式のファイルは添付できず、送受信されるメールは標準 ですべてウイルスチェックがかけられる。高機能な迷惑メールフィルタや自動転送機能が備わっており、携帯電話のメール機能との高度な連携も可能。 Gmailから送信する際のメールアドレスを任意に設定する機能があり、独自ドメインで利用することができる。
GmailアカウントはGoogleのさまざまな機能を使う際のID(Googleアカウント)としても利用されており、他のメールアドレスでGoogleのサービスに登録した場合も、随時Gmailアカウントへの移行や統合が促される。
Gmailは無料で提供されており、他の無料Webメールサービスと同じように広告収益によって運営されている。受信したメッセージは同社の広告エンジ ンによって解析され、関連性の高いAdWords広告が画面内に表示される。人が中身を見るわけではないが、メッセージの内容が同社によってスキャンされ るため、サービス開始当初はプライバシーとの関連が活発に議論された。
インスタントメッセージの機能も統合されており、受信画面からすぐにチャットを始められる。実行形式のファイルは添付できず、送受信されるメールは標準 ですべてウイルスチェックがかけられる。高機能な迷惑メールフィルタや自動転送機能が備わっており、携帯電話のメール機能との高度な連携も可能。 Gmailから送信する際のメールアドレスを任意に設定する機能があり、独自ドメインで利用することができる。
GmailアカウントはGoogleのさまざまな機能を使う際のID(Googleアカウント)としても利用されており、他のメールアドレスでGoogleのサービスに登録した場合も、随時Gmailアカウントへの移行や統合が促される。
FTPサーバ 【FTP server】
FTPサーバとは、FTP(File Transfer Protocol：ファイル転送プロトコル)を利用してファイルの送受信を行なうサーバソフトウェア。また、そのようなFTPサーバソフトが動作しているサーバ機。
FTPはインターネットなどのTCP/IPネットワークでファイルの送受信を行なうためのプロトコルで、ソフトウェアの配布などによく利用される。 FTPサーバにはパソコンなどからFTPクライアントソフトで接続し、ファイルの送信(アップロード)や保管されているファイルのダウンロードなどを行な う。
UNIXなどで動作する汎用のFTPサーバソフトは数多く開発されており、多くはオープンソースソフトウェアとして公開されている。Windowsサー バでは、Microsoft社がサーバOSに標準添付しているIIS(Internet Information Server)にFTPサーバ機能が搭載されている。
FTPサーバは基本的にはユーザ名とパスワードを用いて認証を行ない、承諾されたユーザのみが利用できるようになっているが、不特定多数のユーザへソフ トウェアを配布したりする際に、誰でも自由にログインしてファイルをダウンロードできるanonymous FTP(匿名FTP)という仕組みを持っている。
FTPはインターネットなどのTCP/IPネットワークでファイルの送受信を行なうためのプロトコルで、ソフトウェアの配布などによく利用される。 FTPサーバにはパソコンなどからFTPクライアントソフトで接続し、ファイルの送信(アップロード)や保管されているファイルのダウンロードなどを行な う。
UNIXなどで動作する汎用のFTPサーバソフトは数多く開発されており、多くはオープンソースソフトウェアとして公開されている。Windowsサー バでは、Microsoft社がサーバOSに標準添付しているIIS(Internet Information Server)にFTPサーバ機能が搭載されている。
FTPサーバは基本的にはユーザ名とパスワードを用いて認証を行ない、承諾されたユーザのみが利用できるようになっているが、不特定多数のユーザへソフ トウェアを配布したりする際に、誰でも自由にログインしてファイルをダウンロードできるanonymous FTP(匿名FTP)という仕組みを持っている。
FTPサイト 【FTP site】
FTPサイトとは、インターネットのサーバ上に設けられた、FTPを用いてファイルのアップロード・ダウンロードを行なうことができる場所。
プロバイダの貸しWebサーバなどでは、ユーザがWebサイトを更新するために、同じ場所をFTPサイトとして設定していることが多い。通常は、アクセ ス制限のためにログイン時にユーザ認証を必要とするが、不特定多数にファイルを配布するために、匿名による接続を可能にしてあるanonymous FTPサイトも存在する。
プロバイダの貸しWebサーバなどでは、ユーザがWebサイトを更新するために、同じ場所をFTPサイトとして設定していることが多い。通常は、アクセ ス制限のためにログイン時にユーザ認証を必要とするが、不特定多数にファイルを配布するために、匿名による接続を可能にしてあるanonymous FTPサイトも存在する。
FTPクライアント 【FTP client】
FTPクライアント 【FTP client】FTPクライアントとは、FTPサーバに接続して手元のコンピュータとファイルをやり取りするためのアプリケーションソフト。専用のソフト もあるが、Internet Explorerなど主要なWebブラウザには、簡易なFTPクライアント機能が内蔵されている。
FTPサーバ内のファイルを一覧表示したり、手元のファイルをサーバに送ったり、サーバからファイルを取り出したりすることができる。高度なものになる と、手元のファイルとサーバ上のファイルのタイムスタンプを照合して最新のものに同期したり、ファイアウォールやプロキシ越しにサーバに接続する機能を持 つものもある。
FTPサーバ内のファイルを一覧表示したり、手元のファイルをサーバに送ったり、サーバからファイルを取り出したりすることができる。高度なものになる と、手元のファイルとサーバ上のファイルのタイムスタンプを照合して最新のものに同期したり、ファイアウォールやプロキシ越しにサーバに接続する機能を持 つものもある。
FQDN 【完全修飾ドメイン名】
FQDNとは、インターネットやイントラネットなどのTCP/IPネットワーク上で、ドメイン名・サブドメイン名・ホスト名を省略せずにすべて指定した記 述形式のこと。例えば、「www.e-words.ne.jp」はFQDNだが、「e-words.ne.jp」はホスト名が省略されているのでFQDN ではない。
FoxTorrent
FoxTorrentとは、WebブラウザのFirefoxにファイル共有ソフト(P2Pソフト)のBitTorrentの機能を追加する機能拡張。 2007年4月に最初のバージョンがリリースされた。FirefoxでBitTorrentネットワークに接続することができ、ネットワークを流通する ファイルをダウンロードすることが可能になる。
FOSI
FOSIとは、家族で安全にインターネットを利用できる環境の整備を推進する国際的な非営利組織(NPO)。2007年2月にアメリカのワシントンDCで 設立された団体で、前身はネット上のコンテンツのレーティング(格付け)やフィルタリングを推進する非営利組織のICRA(Internet Content Rating Association)。FOSIの設立に伴い、ICRAの活動はFOSIの一部となった。
FOSIは、ネット上の表現の自由を守りつつ、子どもがみだりに有害な情報にさらされないような環境の構築を目指しており、保護者によるコンテンツのフィルタリングの推進や、関連する法制度について業界と政官界の対話の促進などを行なっている。
FOSIは、ネット上の表現の自由を守りつつ、子どもがみだりに有害な情報にさらされないような環境の構築を目指しており、保護者によるコンテンツのフィルタリングの推進や、関連する法制度について業界と政官界の対話の促進などを行なっている。
.forwardファイル 【.forward file】
.forwardファイルとは、電子メールサーバソフトのsendmailを使用しているシステムで、電子メールの転送設定を記述するためのファイル。
転送先の電子メールアドレスを.forwardファイルに記述すると、到着した電子メールが転送される。誤って無限転送されるような.forwardファイルを記述するとネットワークやサーバに巨大な負荷がかかるため、よく注意して設定する必要がある。
ちなみに、qmailなど他の電子メールサーバでは、別の方法を使用して転送設定を行なうようになっている。
転送先の電子メールアドレスを.forwardファイルに記述すると、到着した電子メールが転送される。誤って無限転送されるような.forwardファイルを記述するとネットワークやサーバに巨大な負荷がかかるため、よく注意して設定する必要がある。
ちなみに、qmailなど他の電子メールサーバでは、別の方法を使用して転送設定を行なうようになっている。
EURid
EURidとは、2005年12月に導入されたヨーロッパ連合(EU：European Union)を意味するトップレベルドメイン(TLD)「.eu」の登録や運用を請け負う管理団体(レジストリ)。
ベルギーに本拠を置き、複数の企業や団体が参加するコンソーシアムとなっている。ベルギーの国別トップレベルドメイン「.be」のレジストリである dns.beや、イタリアの「.it」ドメインを管理するCNR、スウェーデンの「.se」ドメインを管理するNIC-SEなどが参加している。.euド メインのレジストリには他にEUDRやEUREGといった団体が名乗りをあげていたが、EUの執行機関である欧州委員会によってEURidが選ばれた。
ベルギーに本拠を置き、複数の企業や団体が参加するコンソーシアムとなっている。ベルギーの国別トップレベルドメイン「.be」のレジストリである dns.beや、イタリアの「.it」ドメインを管理するCNR、スウェーデンの「.se」ドメインを管理するNIC-SEなどが参加している。.euド メインのレジストリには他にEUDRやEUREGといった団体が名乗りをあげていたが、EUの執行機関である欧州委員会によってEURidが選ばれた。
.eu 【euドメイン】
.euとは、2005年12月に導入された、ヨーロッパ連合(EU：European Union)を意味するトップレベルドメイン(TLD)。EU加盟国の国民とEU内に主要な事業所を構える企業や団体がドメインを登録できる。ドメインの 運用にあたるレジストリは、EUの執行機関である欧州委員会が選定した非営利団体EURid。
ヨーロッパ各国はそれぞれ国別トップレベルドメイン(ドイツの「.de」やフランスの「.fr」など)を持っているが、ヨーロッパ全体に関わる企業や団 体、ネット上のサービスなどがヨーロッパ横断的なアイデンティティを示すことができるよう、.euドメインが導入された。各国のドメインは並行して今後も 利用できる。
無関係な第三者によって有名な商標名のドメインが占拠されるサイバースクワッティングなどの問題が起きないよう、2006年4月までの最初の4ヶ月は優先登録機関としてEU域内で登録済みの社名や商標が優先的に登録された。
ヨーロッパ各国はそれぞれ国別トップレベルドメイン(ドイツの「.de」やフランスの「.fr」など)を持っているが、ヨーロッパ全体に関わる企業や団 体、ネット上のサービスなどがヨーロッパ横断的なアイデンティティを示すことができるよう、.euドメインが導入された。各国のドメインは並行して今後も 利用できる。
無関係な第三者によって有名な商標名のドメインが占拠されるサイバースクワッティングなどの問題が起きないよう、2006年4月までの最初の4ヶ月は優先登録機関としてEU域内で登録済みの社名や商標が優先的に登録された。
ENUM
ENUMとは、電話番号をネット上のアドレスやサービスと対応付け、アクセス手段として利用する技術。2003年9月よりENUMトライアルジャパンにより実証実験が続けられている。
ITU(国際電気通信連合)が定めた国際的に一意な電話番号体系(「E164」と呼ばれる)と特殊なドメイン領域(「.e164.arpa」のサブドメ イン)をDNSで対応させることにより、電話番号とネット上のサービスやアドレスを対応させている。1つの番号に対応させるアドレスなどは複数でもよい。 例えば、自分の電話番号をENUMで電子メールアドレスやFAX番号、WebサイトのURLなどと対応させておけば、電話番号が自分へのアクセス手段の統 一的な識別番号として利用できるようになる。
「03-1234-5678」という電話番号に対応するENUMのドメイン名は、先頭の0を日本の国番号81で置換して逆順に並べた 「8.7.6.5.4.3.2.1.3.1.8.e164.arpa」となる。このDNSレコードに対応するアドレスなどを保管しておくのである。
ITU(国際電気通信連合)が定めた国際的に一意な電話番号体系(「E164」と呼ばれる)と特殊なドメイン領域(「.e164.arpa」のサブドメ イン)をDNSで対応させることにより、電話番号とネット上のサービスやアドレスを対応させている。1つの番号に対応させるアドレスなどは複数でもよい。 例えば、自分の電話番号をENUMで電子メールアドレスやFAX番号、WebサイトのURLなどと対応させておけば、電話番号が自分へのアクセス手段の統 一的な識別番号として利用できるようになる。
「03-1234-5678」という電話番号に対応するENUMのドメイン名は、先頭の0を日本の国番号81で置換して逆順に並べた 「8.7.6.5.4.3.2.1.3.1.8.e164.arpa」となる。このDNSレコードに対応するアドレスなどを保管しておくのである。
e-mail 【Eメール】
e-mailとは、インターネット上の電子メールシステム。インターネットを通じて文字メッセージの交換ができる。単に「電子メール」「メール」などと 言った場合は、e-mailのことを指す場合が多い。MIMEと呼ばれる拡張機能を使えば、文字だけでなく画像や音声、プログラムなども送受信できる。 S/MIMEを使ってメッセージを暗号化することもできるが、この機能を使うには受信者側が対応している必要がある。メールの送信者はSMTPというプロ トコルを使ってメールを送信する。送信されたメールはインターネット内のサーバをバケツリレー式に受信者の契約しているサーバまで運ばれ、受信者はPOP またはIMAPというプロトコルを使い、メールをダウンロードする。
EDUCAUSE
EDUCAUSEとは、アメリカの教育関連の非営利団体の一つで、高等教育におけるIT(情報技術)の普及・活用を図ることを目的に活動している。全米 1800以上の大学・高等教育機関、約200社のIT関連企業が加盟しており、コロラド州ボールダーとワシントンD.C.に拠点を構える。
大学・大学院や研究所における教育活動でのIT活用に関する研究や開発、関連する書籍や資料の編集・出版、見本市・会議などのイベントの開催、高等教育 機関向けのIT・ネット関連サービスの提供などを行なっている。2001年10月、北米の高等教育機関に割り当てられる「.edu」ドメインの登録・管理 業務をVeriSign社から委譲された。
大学・大学院や研究所における教育活動でのIT活用に関する研究や開発、関連する書籍や資料の編集・出版、見本市・会議などのイベントの開催、高等教育 機関向けのIT・ネット関連サービスの提供などを行なっている。2001年10月、北米の高等教育機関に割り当てられる「.edu」ドメインの登録・管理 業務をVeriSign社から委譲された。
.edu 【eduドメイン】
.eduとは、古くからあるトップレベルドメイン(TLD)の一つで、アメリカ合衆国の教育機関のためのドメイン。eduは "education" の意。
当初は「.com」などのgTLDと共にNetwork Solutions社(現VeriSign社)が管理していたが、2001年10月に、高等教育へのIT普及を推進する非営利団体「EDUCAUSE」に 引き継がれた。かつては4年生大学と短期大学に登録が限定されていたが、2003年4月に条件が緩和され、米教育省公認の認定機関が認めた専門学校なども 登録できるようになった。
当初は「.com」などのgTLDと共にNetwork Solutions社(現VeriSign社)が管理していたが、2001年10月に、高等教育へのIT普及を推進する非営利団体「EDUCAUSE」に 引き継がれた。かつては4年生大学と短期大学に登録が限定されていたが、2003年4月に条件が緩和され、米教育省公認の認定機関が認めた専門学校なども 登録できるようになった。
ED.JPドメイン 【ED.JP domain】
ED.JPドメインとは、日本を意味するJPドメインの種類の一つで、学校やその他の初等・中等教育機関に発行されるドメイン。セカンドレベルドメイン (SLD)が組織の属性を表す属性型JPドメイン名の一つ。EDは "education" (「教育」の意) の略。株式会社日本レジストリサービス(JPRS)が登録受付や管理を行なっている。
JPRSによると、「保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、盲学校、聾学校、養護学校、専修学校および各種学校のうち主に18歳未 満を対象とするもの」「前項に準じる組織で主に18歳未満の児童・生徒を対象とするもの」および「前二項に該当する組織を複数設置している学校法人、前二 項に該当する組織を複数設置している大学および大学の学部、前二項に該当する組織をまとめる公立の教育センタ－または公立の教育ネットワーク」に対して発 行される。大学などの高等教育機関にはAC.JPドメインが割り当てられる。
JPRSによると、「保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校、盲学校、聾学校、養護学校、専修学校および各種学校のうち主に18歳未 満を対象とするもの」「前項に準じる組織で主に18歳未満の児童・生徒を対象とするもの」および「前二項に該当する組織を複数設置している学校法人、前二 項に該当する組織を複数設置している大学および大学の学部、前二項に該当する組織をまとめる公立の教育センタ－または公立の教育ネットワーク」に対して発 行される。大学などの高等教育機関にはAC.JPドメインが割り当てられる。
DNSルックアップ 【DNS look-up】
DNSルックアップとは、DNS(ドメインネームシステム)などを使って、ドメイン名(ホスト名)から対応するIPアドレスを調べたり、その逆を調べたり すること。ドメイン名からIPアドレスを割り出すことを正引き(フォワードルックアップ)、IPアドレスからドメイン名を割り出すことを逆引き(リバース ルックアップ)という。ドメイン名からは必ず対応するアドレスを知ることができるが、IPアドレスには必ずしもドメイン名が割り当てられているとは限らな いため、対応するドメイン名が存在しない場合もある。
DNSラウンドロビン 【DNS round robin】
DNSラウンドロビンとは、インターネット上でドメイン名とIPアドレスを対応づけるDNSを応用して、アクセスの多いサーバの負荷分散を行なう手法。一 つのドメイン名に複数のIPアドレスを割り当てて、問い合わせがあるたびに順番に答えることにより、1台のコンピュータへアクセスが集中するのを防ぐ。
DNSSEC 【DNS Security Extension】
DNSSECとは、DNSのセキュリティを向上させるための拡張仕様。
サーバとクライアントの間で交わされるメッセージが改ざんされていないことを保証するため、メッセージのハッシュ値を公開鍵暗号方式で暗号化し、メッ セージと共に送る。届いたメッセージからハッシュ値を求め、復号したハッシュ値と一致すれば、改ざんが行なわれていない証拠となる。
サーバとクライアントの間で交わされるメッセージが改ざんされていないことを保証するため、メッセージのハッシュ値を公開鍵暗号方式で暗号化し、メッ セージと共に送る。届いたメッセージからハッシュ値を求め、復号したハッシュ値と一致すれば、改ざんが行なわれていない証拠となる。
DNS amp
DNS ampとは、多数のコンピュータから一斉に大量のデータを送りつけて対象を麻痺させるDDoS攻撃の一種で、DNSサーバのキャッシュ機能を悪用する手法。
攻撃者はまず、自分の管理するDNSサーバに大容量の無意味な文字列を並べたレコード(TXTレコード)を作成し、キャッシュ機能を持った公開DNS サーバにこれを送りつけてキャッシュさせる。次に、管理の甘いコンピュータにこっそり遠隔管理ソフトを仕込んだゾンビPCを大量に用意し、これを操って、 キャッシュをコピーしたDNSサーバに大容量レコードの送信を要求するパケットを一斉に送信させる。このとき、送信元アドレスを偽って攻撃対象となるコン ピュータのアドレスを設定することにより、DNSサーバからの応答(最初に作成した大容量レコード)が攻撃対象に送信される。対象となったコンピュータは これを捌ききれずに通信不能に陥ったり、回線がパンクしたりしてしまう。
DNSサーバのキャッシュ機能を使って攻撃を増幅(amplify)することからDNS ampと呼ばれる。現在多くのDNSサーバがキャッシュ機能を誰でも利用できるよう公開しており、踏み台に使われる危険性がある。
攻撃者はまず、自分の管理するDNSサーバに大容量の無意味な文字列を並べたレコード(TXTレコード)を作成し、キャッシュ機能を持った公開DNS サーバにこれを送りつけてキャッシュさせる。次に、管理の甘いコンピュータにこっそり遠隔管理ソフトを仕込んだゾンビPCを大量に用意し、これを操って、 キャッシュをコピーしたDNSサーバに大容量レコードの送信を要求するパケットを一斉に送信させる。このとき、送信元アドレスを偽って攻撃対象となるコン ピュータのアドレスを設定することにより、DNSサーバからの応答(最初に作成した大容量レコード)が攻撃対象に送信される。対象となったコンピュータは これを捌ききれずに通信不能に陥ったり、回線がパンクしたりしてしまう。
DNSサーバのキャッシュ機能を使って攻撃を増幅(amplify)することからDNS ampと呼ばれる。現在多くのDNSサーバがキャッシュ機能を誰でも利用できるよう公開しており、踏み台に使われる危険性がある。
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